私学を分析する視点とその理由（学校規模編）
このマガジンの７本目の記事になりました。
内容としては、少し以前の記事と重複するところがあるかもしれません。
＜以前の記事＞
教科の中のことについて、深堀りしていきました。
今回は、もう少し学校全体に視野を広げていきたいと思います。
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１．その学校で求められている専任教諭は何人か
週あたりの時間数が多い教科や、多くの学年に設定されている教科の場合、その学校で求められる専任教諭の人数は当然多くなります。
国語・数学・英語などは顕著でしょう。
以前の記事では、理科や社会についてはその科目ごとに熟慮する必要がある（特に高校課程）という観点で記事を書かせていただきました。
ただ、この場合は、最悪の場合は自分の専門外の科目を（一部？）担当することで採用される可能性もあるわけです。
物理専門の人が地学を教えることができたり、化学専門の人が生物を教えることができたり、日本史専門の人が世界史を教えることができたりというように。
あとは、中高一貫校であれば、中学生の授業を担当するという可能性もありえるわけです。
前提として、中学の免許を取得していることや、その学校が中学の段階で先取り学習をしていない（高校のように専門教科として設定していない）というようなことが挙げられますが。
今回は、そういうことができない教科について考えていきます。
それはずばり、実技教科。
体育であれば、まだ各学年に設定されているので問題はないと思うのですが、技術家庭科だったり、高校の情報だったり、音楽・美術というような教科はなかなか大変だと思います。
これを、学校の規模から逆算していきます。
学校のホームページなどで、設定されている単位数が公開されている場合は、単位数×クラス数を計算し、さらに全て足し合わせる作業も必要かもしれません。
その数を、16～18程度の１人あたりの担当授業数で割ってみると、その学校で求められている専任教諭の人数の見当がつけられると思います。
もちろん、全て専任教諭でまかなっているわけではなく、部分的に非常勤講師に置き換えていることもあると思います。
２．求人票の内容から逆算してみる
専任教諭の数がある程度の数を超えていれば、既にその学校で働いている専任教諭でうまくわりふってしまう場合もあります。
例えば、3.3人分の授業数があったとして、0.3人分の授業（４コマ程度？）が中途半端に余っていた場合、3人で負担を分け合って担当するというようにです。
もちろん、この部分を非常勤講師（１～２日で４時間）というような募集として出す場合もあります。
その学校の専任教諭の負担を減らすという意味では、一定レベル以上の非常勤講師を確保できればありがたいですが、そのレベルに到達していなければ、自分たちで賄ってしまうこともあるでしょう。
逆に、0.5人分くらいの不足分を超えてくるとうまく割り振っていくのが厳しくて、前向きに採用を健闘することも少なくないような感覚をもっています。
この分け合う、ということがやりにくいのが先の実技教科。
専任教諭は１人ということも多いと思います。
少し大きい規模の学校で２人というところでしょうか。
不足している部分は非常勤講師で補っていると思います。
また、一部の学校では、専任教諭の標準時数の１人分に満たない場合は、専任教諭を雇用せずに非常勤講師で賄ってしまうという学校もあります。
よく見かけるのは技術や家庭科でしょうか。
技術の場合は情報と組み合わせたり、その情報も数学と組み合わせることによって専任教員への採用の道が開ける場合もあります。
昨今はICT化の流れも加速しており、情報科教員の取り合いも一部では起こっているようにも思います。
情報科の教員を専任教員で採用しようという学校、常勤講師で様子を見ようという学校、数学との抱合せ採用をしようとしている学校、今まで通り（人数が充足しているから？）足りない部分を非常勤講師で補おうという学校、様々な学校があると思います。
おわりに
今回の記事では教科の必要時間数と学校規模の関係について、実技教科を中心に考察しました。
そもそもの授業数が少なくてなかなか専任教員の採用情報もない教科もあると思います。
うまく情報を収集したり、自分の指導可能な領域を広げたりして、ホワイト校での専任教員を勝ち取れるといいですね！
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