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家づくりの形のひとつに「併用住宅」という手もあり?

takumi

こんにちは。

一級建築士のtakumiです。

家を建てる際の建て方として、専用住宅ではなく、「併用住宅」として店舗などの機能を一部に組み込むことで、「利益の得られる」住宅とすることもあります。

家を建てるタイミングで、なにか副業を始める方や時には転職をする方もおられ、新しく事業を始めるということもよく聞きます。

間取り診断のお客様の中にも、併用住宅の計画にされている方もおられ、店舗等の併用住宅の間取りをいくつも拝見してきました。

本日は、「併用住宅」の種類についてご紹介しますので、興味のある方は是非ご一読くださいね。

自宅の一室を事務所や店舗に

最近よくあるのは、住宅の一室を事務所にすることです。

専用住宅でも書斎は設けますので、事務所とまではいかない大きさの「仕事部屋」をつくるならその延長ですね。

お客さんが来られる物販店飲食店サービス店舗事務所を併用する場合は、道路からアプローチの良い場所に設ける必要があります。

「ネイルサロンを開く」「学習塾を併設する」といったものもありますね。

店舗の場合には、住宅の玄関よりも店舗のアプローチを優先的に考えることもあります。

自宅の一室または階を賃貸に

ご自身で仕事をする場所ではなく、ご自宅の一部を賃貸として貸し出すことも可能ですね。

2階建てあれば、1階もしくは2階のどちらかを賃貸物件としてつくることもできます。

賃貸部分は貸住宅だけでなく、貸店舗とするパターンもありますね。

商業系の地域では、1階を貸店舗(テナント)として、2階より上階に居住する方が居住部分のプライバシー性も保ちやすいですからね。

また、建て方としては複数世帯の共同住宅(アパート・マンション)を建てて、その一室を自宅にするというパターンもよくあります。

自宅の一部を民宿(民泊)

近年では、自宅の一部にお客さんを宿が泊できるように、民泊施設とすることも可能です。

観光地の近くに建てる場合には、このような宿泊施設も検討の余地があります。

※一般的には一室だけを宿泊室とする場合でも旅館業法の適用(許認可制度)がありますので、前もって自治体の関係部署に相談が必要です。

番外編~敷地に余裕がある場合は貸駐車場も

敷地に少しでも余裕があれば、貸駐車場とすることもできます。

コインパーキングであれば設備費用や維持管理費も発生しますが、月極駐車場であればそれほど投資せずに始められますね。

併用住宅の注意点

必要設備の増加

専用住宅と違い、併用住宅ではご家族以外のお客さんが利用することになるので「避難」や「消防」に関する必要な設備が増えることがあります。

建築基準法や消防法で防火や避難、消火設備に関して、専用住宅というのは最低限の設備となっています。

そのため、併用住宅とした場合に、建築基準法や消防法により、構造面や設備面において必要な規定が増えるため、同じ規模でも併用住宅の方がコスト面で高くなることもあります。

プライバシー性の確保

併用住宅とすると、お客さん(第三者)が敷地内に入ることになりますので、ご家族のプライバシー性には十分配慮した計画にしないといけません。

当然ながら、玄関(主要な出入口)は別に設け、お客さんと顔を合わせなくてもよい動線計画とするべきです。

これは防犯面でも言えますね。お客さんのゾーンと居住部分はしっかり区画しておきたいものです。

また、店舗等の部分と住宅部分との間は、遮音性の高い壁や床として、音に関するプライバシーにも配慮が必要になります。

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