第13回 「理念採用」で本当に会社は伸びるのか？

１　世の中、給料や待遇だけで会社や仕事を選ぶ人ばかりではない

　前回更新から少し時間が空いてしまってすみません。

　シリーズ、“武田斉紀の『大手に勝てる「理念採用」』”も、残すところ今回を含めて2回となりました。

　今回はこれまでを振り返った上で、理念採用について私がご相談をいただく際によくされる質問、“「理念採用」で本当に会社は伸びるのか？”についてお答えしてみたいと思います。

　まずは振り返りから。本シリーズの目的は『大手に勝てる「理念採用」』の通り、中小はもとより大手でも人気企業とは言えず、ふだんから人気の大手企業、ブランド企業に採用で負けてばかりという企業のみなさんに、勝てる方法があることをお伝えすることでした。

　「うちなんか逆立ちしても大手には勝てない」と諦めている中堅中小企業や人気・ブランド企業ではない大手企業にも勝ち目はあるのです。

　シリーズ第1回では私の経験、当時在籍していた、ある程度大手ながらも人気企業とは言えなかった会社の人事部員として、名だたるブランド企業と戦って勝った経験、その後は中堅中小企業や人気・ブランド企業ではない大手企業の採用を支援する立場で、やはり勝ってきた経験をお話ししました。

　私が悟ったことは、まず自社が負けている点は素直に認めることでした。とりわけ中堅中小は、大手に「給料や待遇、教育や人材育成、福利厚生などの仕組みでは現時点で負けている」のは事実です。

　無理して教育制度やその他の福利厚生制度において大手より魅力的な仕組みを一部用意できたとしても、それだけで積極的に会社や仕事を選ぶ理由にはなりません。負けている点を素直に認めた上で、どこでなら人気・ブランド企業に勝てるかを改めて見つめ直すべきです。

　そもそも給料や待遇などの条件だけで決める人は、『大手に勝てる「理念採用」』の対象になりません。

　でもいいのです。彼らはもっと給料の高い会社から誘われたらすぐに転職してしまうでしょう。そうでなくても会社の業績が傾き出したら一番に逃げ出すかもしれません。もちろん働く側として給料や待遇はとても重要な要素ですが、世の中には給料や待遇が大きく違わなければ、それ以外の点で会社や仕事を選ぶ人も少なくないのです。

　第1回で脱サラ独立して始めた10人ほどの会社に、社長の「東京にホタルのすむ川をよみがえらせたい」という夢に共感して入社した東大大学院生の話を紹介しました。

　最近ではアメリカでも上位MBAを取得した学生が、若くして破格の待遇で迎える金融機関やコンサルタント会社ではなく、あまりもうからないソーシャルビジネス（社会的課題の解決を目指して展開する持続可能なビジネス）の組織に就職したり、自ら社会起業家となったりといった例が増えているそうです。

　彼らは金銭ではなく、仕事のやりがいを選択したのです。

２　中堅中小や人気・ブランド企業でない大手が勝つためのヒントは企業理念にある

　給料や待遇で負けている点を素直に認めた上で、どこでなら人気・ブランド企業に勝てるかを改めて見つめ直すべきと言われても、勝てるところなどどこにあるのか。その多くのヒントは会社が長年大事にしてきた“思い”である「企業理念」に隠れています。

　「企業理念」とは「＝何を大切にしながら（価値観）、何を目指すのか（目的）」を掲げたものです。そして本気の“思い”であれば、掲げるだけでなく長年にわたってこだわり、努力を重ねてきているはずです。

　例えば
「地元○○では、○○のお客様に最も愛される会社であろうと努力してきた。その思いでは大手には絶対に負けない」
「従業員は全員家族と思って、彼らの家族までも大切にしてきた。その思いでは大手には絶対に負けない」など。
どうでしょう。あなたの会社でも1つくらい見つかるのではないでしょうか。

　それは言うなれば、あなたの会社におけるアイデンティティーでもあるはずです。「これを目指すのだという強い意志、これだけは譲れない、この価値観を失ったら当社ではなくなる」。それくらいの強い“思い”であり「企業理念」であれば、大手にだって負けないという自信が持てるのではないでしょうか。

　「企業理念」で人気の大手企業、ブランド企業と戦う、それが「理念採用」なのです。

　シリーズ第2回では、あなたの会社の強い“思い”、「企業理念」をより多くの人に知ってもらえるようにしましょうと申し上げました。

　「残念ながら私たちはまだ大きな会社（あるいは有名な会社）ではありませんが、“思い”の強さでは誰にも負けません。私たちはこんな信念を大事にしながら、こんな世界を本気で実現したいと夢見ているのです。一度詳しい話を聞いてもらえませんか」と。

　互いを知る機会がなければ、その先など絶対にあり得ません。何もしなければ応募者の多くは振り向いてもくれず、これまで通りのうずもれた存在であり続けることになる。それが嫌なら、とにかく自社の“思い”を、勇気を持って大きな声で表明するしかないのです。

　いろいろな場面に積極的に出ていって表明しましょう。

　先ほど「無理して教育制度やその他の福利厚生制度において大手より魅力的な仕組みを一部用意しても、それだけで積極的に会社や仕事を選ぶ理由にはなりません」と申し上げましたが、背景に自社の強い“思い”、理念があってのことであれば話は違います。

　恐らくその制度は簡単になくなるものではなく、さらに充実していく可能性が高いと応募者も信じられるからです。

　待機児童問題が注目されていますが、勤務時間がフレキシブル、子供の急病時にも対応してもらえる、さらには幼い子供を預かってもらえるといった制度を用意すれば、優秀なママたちを確保できる可能性が高い。

　しかもその制度が単に人手不足を解消したいだけのものか、あるいは優秀なママたちを応援したいためのものかで話は違います。会社として後者の“思い”を強く持ってのことであれば、対象者にその“思い”は届くのです。

　求人広告や自社のホームページには、ただ「働くママのためのこんな制度がありますよ」だけではなく、「なぜこの制度を始めようと思ったか」「今後さらにどうしていきたいと思っているか」まで書いておくと人気の大手企業、ブランド企業とも互角に戦えるはず。地元での強みや中小だからこそ可能な柔軟な対応などを生かせばきっと勝てるでしょう。

　当社でお世話になっている経理・給与のアウトソーシング・コンサルティング会社、株式会社プラグマさんは、創業以来トップの中井啓之さん以外全員女性、しかも小さなお子さんを抱える主婦の方が多く在籍しています。

　優秀なママたちを社会に生かしたいという、中井さんともう1人の代表である堀口恵子さんの変わらぬ“思い”を感じます。

３　実際に「理念採用」を始める際に読み返してみてください

　シリーズ第3回からは、『大手に勝てる「理念採用」』の具体的な進め方について解説してきました。あなたの会社で実際に「理念採用」を始めようとなった際に、改めて読み返してみていただければ幸いです。

　第3回では見ず知らずの人材に振り向いてもらうための最初の一言の重要性や、理念の“アツい思い”を表現するためのいくつかの方法についてお話ししました。

　第4回では理念採用において、企業理念の目指す目的や大切にしたい価値観に対して「合うか、合わないか」の相互確認がとても重要であるということ。その前提での求人広告の在り方や説明会、面接の進め方についてご紹介しました。

　第5回～第10回までは、理念採用の肝となる「合うか、合わないか」を確認するための面接時の掘り下げ方を詳しく解説しました。面接における私が学んできたノウハウを、整理して初めて公開した次第です。

　中心となるのは「なぜ？」という質問ですが、取り上げたきっかけは私が講師を務めたセミナーでの経験でした。若手の人事担当者はもちろん、長年にわたって多くの応募者を面接してきたはずの人事部課長、役員クラス、社長でさえもが「なぜ？」という質問をうまく使えていないことを知ったからです。

　実は私自身も面接を始めた当初、「なぜ？」を繰り返すことの意味に気が付いていませんでした。そこから「なぜ？」という質問の深さに気が付くまでの詳しいエピソードについては、第5回をご覧ください。

　第6回からは“面接における効果的な「なぜ？」の使い方”と題して、「第6回　準備編」「第7回　基礎編」「第8回　応用編＜新卒採用の場合＞」「第9回　応用編＜中途採用の場合＞」と、より個別具体的なお話をしてきました。

　事前書類の見方、準備やトレーニングの仕方、面接時に「なぜ？」の質問を探す方法、重ねる方法など。ちなみに「なぜ？」の質問といっても、特別な質問をする必要も、より多くの種類の質問をする必要もありません。

　少ない質問項目でも深く掘っていくことで、応募者本人が内に秘めた本音、この会社の目指す目的や大切にしたい価値観に「合うか、合わないか」を見極めることが互いにできるのです。第10回では、“なぜ「なぜ？」の質問が上手く使えないのか”という疑問にもお答えしました。

　シリーズ第11回では新卒採用の入り口となるインターンシップについて、第12回では「理念採用」を内定以降、ゴールである入社までに結び付けるための方法についてのノウハウを紹介しました。

　いくら内定を出しても入社してもらえなければ意味はありません。むしろ人事担当者としては心が折れるばかりでしょう。会社によって内定者の入社率はずいぶんと違うようです。

　人気の大手企業、ブランド企業ではない会社に内定した彼らを襲うその後の状況を想定しながら、対策を考えていく必要があります。そしてその対策は、募集開始の時点から必要なのです。