⑦1-1 長期投資と複利 『若手医師のための 最低限知っておきたい お金の知識(仮)』
Kindle出版を目論見中の本『若手医師のための 最低限知っておきたい お金の知識（仮）』の第7回です。
本の目次のうち、本日はNISA / iDeCoがテーマです。
1.必ずやるべきお金のこと
1-1 NISA / iDeCo
1-2 ふるさと納税
1-3 確定申告
2.やってはいけないお金のこと
2-1 電話勧誘の不動産投資
2-2 不要な保険加入
2-3 浪費
3.保管すべき書類
今日は長期運用や複利の話です
1-1から抜け出す気配はまだまだありません。
章の構成は、最終的に練り直しが必要そうです。
本文はここから
NISAのメリットは非課税、超長期運用、複利
ここまででNISAの非課税制度がどれほど有効かを確認してきました。
NISAのもうひとつのメリットは超長期の資産形成だということです。2023年までの旧NISAでは非課税の期間は20年まで、という縛りがありました。いま、私たちが考えているのは、20年どころか30年40年という超長期の投資です。2024年からNISAが新制度になって、この非課税での保有期間が撤廃され、無期限になりました。つまり、一生保有し続けてもその収益には税金がかからない、ということです。
ここまで考えてきたように、投資の収益は時間が経てば経つほど雪だるま式に膨らむ可能性があります。数十年単位での資産形成に、NISAほど適した制度は現状ありません。是非積極的に活用したいですね！
そして、超長期の資産形成において見逃せないのが複利効果です。複利効果自体はNISAに限った話ではありませんが、複利と超長期運用によって、NISAの非課税というメリットが最大化されます。
ここでは複利について簡単に理解しておきましょう。
複利の対になる言葉は単利です。単利とは、元本に対してのみ利子がつきます。対して複利とは、元本とその利子の合計に対して利子がつきます。具体例を考えましょう。
たとえば、100万円の元本を年利5%で3年間運用したとします。
単利の場合、1年目の運用で100万円×5%=5万円の利益がでます。2年目、3年目も同様に5万円の利益が生まれますから、3年間の合計で15万円の利益です。
これに対して複利の場合、1年目は100万円×5%=5万円となり、単利と同じです。しかし2年目は元本と利子の合計に対して利子がつくので、(100万円+5万円)×5% = 5.25万円、3年目は(100万円+5万円+5.25万円)×5% = 5.51万円と、徐々に利子が増えていきます。3年での利益の合計は15.8万円です。
3年間の中期運用では単利と複利の差はそれほどありません。しかし超長期運用になると、その差は歴然です。同じ条件で40年運用した例を考えてみましょう。次の図をご覧ください。
（あとで図をきれいに直します）
単利運用はオレンジ、複利運用は青で示しています。運用を始めて10年くらいまでは両者の差は目立ちませんが、20年、30年と時間の経過に従ってその差は拡大していきます。40年時点では単利の場合300万円です。それでも元本100万円が3倍になっているので、決して悪くはありません。しかしながら、複利の場合は670万円に達します。単利運用の実に2.2倍です。
このように、短期運用ならば単利でも複利でも大差ありませんが、数十年単位の超長期運用では複利の効果は絶大です。
ですから、超長期運用と複利効果を最大限に活かし、かつその収益に対して税金がかからないというNISA制度を利用しない手はないのです。
では具体的にはNISAをどのように運用していけばよいのでしょうか？
つづく
字数カウント
①1-1 投資信託総論 2700字
②はじめに 2000字
③1-1 投資リスクとシミュレーション 3500字
④1-1 NISAとiDeCo 総論 1700字 合計7900字
⑤1-1 NISAのメリット 1,800万円のパワー 1500字
⑥1−1 積立について 1800字
⑦1-1 NISAの長期投資と複利について 1300字
合計 12500字
なんとなく話の順序も調整が必要かも？と思うようになりましたが、とにかくまずは先に進みます。
最終的に文章をつなぎ合わせたときに構成を再調整します。
次回はNISAの具体的な運用について。
お読み頂きありがとうございました。
いやコレは違うよ！という箇所があれば是非ご指摘をお願いいたします。
髙草木
＊この記事はあくまで私の個人的な考えを述べたものであり、投資を勧誘する目的ではありません。いずれの投資方法も損失を生じる可能性があります。最終的な投資判断は、ご自身で決定ください。
また、私は各種制度や法律について専門的な能力を有しておらず、記載された内容の正確性や有益性を保証するものではありません。またこれらの制度自体も今後変わる可能性があります。
したがって、仮に本記事をご参考に投資等を行って いかなる損失が出たとしても一切責任を負うことはできません。全てご自身の判断、責任のもとお願い致します。
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