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パラレルキャリアを目指そう! ~これが現実編~

おはようございます。
布施です。

昨日まで「パラレルキャリアを目指そう!準備編」として、お話ししてきました。本日は、休日ですので、小休止として、何故パラレルキャリアの視点が必要なのかを、「これが現実編」としてお話しできればと思います。

40~50代の方は、現在リアルな話です。20~30代の方は、未来の現実と今後のキャリア戦略に活かして頂ければ幸いです。
では、早速いきましょう。


40代の転職率は、何%だと思いますか?!
ズバリ、男性が2%~4%で女性が5%~6%です

では、50代の転職率は、何%だと思いますか?!
スバリ、男性が2%~3%で女性が4%~5%です。

厚生労働省「令和2年上半期雇用動向調査結果の概要」

少ないでしょうか?多いでしょうか?私の印象では、少ない印象ですが、これが現実です。当然ですよね。転職というのは、めちゃくちゃパワーを使います。私が採用をする側だったとしても、40~50代を採用するのは、やはり少し躊躇した経験があります。

では、40代以上で役職もなく、ヒラ社員はどれくらいだと思いますか?!
40歳以上の未役職者は60%。下記の日経ビジネスの記事では、定年前で7割弱の方は役職がありません。
これも現実です。

厚生労働省「平成28年賃金構造基本統計調査」を基に作成した年代別の「非管理職」の割合

次に、日本の給与の推移を見ていきましょう。まずは、有名な表ですが、実質賃金指数の推移の国際比較を、全労連がまとめてくれています。

実質賃金指数の推移の国際比較 ※全労連「実質賃金指数の推移の国際比較」より

これは、かなり衝撃的ですよね。日本の賃金だけが他の先進国に比べ、明らかに伸びていません。というか日本だけが唯一減少しております。
1997年を100とした場合の実質賃金指数の推移を比較したものです。もう既に、日本は先進国ではない等の議論がネット上でされていますが、この表を見る限り現実的ではあります。

更に、平均年収の推移を見てみましょう。平均値だけでなく、中央値もある下記の表を見てください。

「日本人の平均年収と中央値の長期推移」日本と世界の統計データより

日本人の年収のピークは1998年で、以降は減少傾向にあります。ここ数十年は、デフレが続いており、物価上昇もなく、年収は減少しても、国内だけで暮らしている以上、生活自体は特に不自由はなかったかもしれません。
ですが、年収は減少傾向にあり、残念ながら上昇する気運はありません。
それよりも、物価高騰に伴う本格的なスタグフレーションの危機にあります。物価高騰のニュースを見ない日はないほど、今後は確実に物価が上昇することが予測されます。

あくまで一般論ですが、日本を取り巻く環境は、厳しい状況が続きます。そんな中、厚生労働省が「副業・兼業の促進に関するガイドライン」を令和2年9月に改定しました。

具体的にどのような理由で、政府が副業を推進しているのでしょうか。
・キャリア形成ができる
・自己実現を追求できる
・所得が増加する
とあります。

どれもその通りですが、項目の時間軸は、
1,キャリア形成ができるから、
2,所得が増加し、
3,自己実現を追求できる!

ですよね。

では、前述した7割のヒラ社員の方は、キャリア形成が本質的にできるのでしょうか?!
当然、役職の有無がキャリア形成とイコールではないことはあります。が、私の経験上、役職が視座を上げてくれた経験を何度もしています。そして、視座が上がり、新たな経験をし、キャリアを形成したから、所得が増加した実感があります。

だから、私は「パラレルキャリアを目指そう!」と伝えたい。
自分の為に、家族やパートナーの為に、日本の為に。

簡単にまとめますと、7割のヒラ社員の方は、年収が上がらず、むしろ減少し、物価はどんどん高騰する。だから、政府は副業を推進している。
今ここです!

40~50代は、家のローンや車のローン、教育費や交際費、人生で一番お金がかかる時期です。
行動しない限り、キャリアを形成し、所得を増加させ、自己実現を達成することは、難しいのが現実です。

私は強く「パラレルキャリアを目指そう!」とオススメします。パラレルキャリア志向であれば、これからの未来に対応できる可能性があります。
変な投資、衝動的な転職、すぐ稼げる系の広告に騙されない為にも、自分のキャリアを真剣に見つめ、自分らしい人生を生きる。その為には、自分自身が行動するしかありません。

この現実から目を逸らさず、一攫千金を目当てに変な投資に騙させるのでもなく、悲観することなく、自分らしい人生を生きる。
何か一つでもいいので、今できることから始めましょう。

では、また来週。
今日も自分らしくいきましょう!
人生一度きり!

株式会社JapanGroove
代表取締役社長兼CEO 布施卓人


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