集団的西側の消滅～天皇とその信者を殺し尽くさないと日本人は死滅。
より
上記文抜粋
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泥沼に深く沈んだ集団的西側
このシリアのキリル・カルマシアンの発言は勉強になるよ
➡︎動画
Kevork Almassian キリル・カルマシアン
@KevorkAlmassian Jan 30, 2024
親愛なるアメリカの友人たちよ、米軍がシリアに駐留しているのは、ワシントンの小さなエリートたちの利益を守るためであり、あなた方の政府高官が主張するようなテロと戦うためではない。
中東を不安定化させ、紛争当事者に武器を売るために駐留しているのだ。イスラエルのためだと言う人さえいる。
シリア、イラク、イエメン、イランの人々はあなた方の敵ではない。あなた方の敵は、イランとの戦争やロシアとの第3次世界大戦を推進するリンジー・グラハムや軍産複合体における彼の友のようなサイコパスなのだ。
Dear American friends, the US forces are in Syria to protect the interests of the tiny elites in Washington and not to fight terrorism as your officials claim.
They're in the Middle East to destabilize the region and sell weapons to the conflicting parties. Some even say they are there for the sake of Israel.
The people in Syria, Iraq, Yemen, and Iran are not your enemies. Your enemies are psychopaths like Lindsey Graham and his friends in the military-industrial complex who are pushing for war with Iran and starting WWIII with Russia.
キリル・カルマシアンのタイムラインを見たら、スコットリッターのベン・シャピーロに対する罵倒をリツイートしてるな、
ベン・シャピーロ Jan 29, 2024
Ben Shapiro
@benshapiro
これらのアメリカ人は、ジョー・バイデンの中東政策が臆病さに揺らいでいるせいで死んだ。彼は、フーシ派が私たちを紅海で押し回し、イランのテロ代理人がイラクとシリアのアメリカの目標を何の処罰も受けずに攻撃することを許してきた。そして今回はこれだ。やめてくれ、テロリストに譲歩するのを。
These Americans are dead because Joe Biden's Middle East policy is vacillating cowardice. He's been allowing the Houthis to push us around in the Red Sea, Iranian terror proxies to attack American targets in Iraq and Syria with impunity, and now this. Don't. Appease. Terrorists.
https://wsj.com/world/middle-east/three-u-s-troops-killed-in-drone-attack-in-jordan-b45ddb6b?mod=hp_lead_pos1
このツイートに対するスコットリッターの反応だ。
Scott Ritter
@RealScottRitter Jan 29, 2024
これらの兵士たちは、主権国家の正当性を掘り崩すことを目的とした不法占領に関与したために死亡した。
彼らはそこに属していないために死んだ。
彼らはシリア政府の招待でそこに来たわけではない。
彼らの存在自体が戦争犯罪だ。
そして今、ベン・シャピロは、歩きながらしゃべるイスラエルの手先であり、ネタニヤフ首相の水を運ぶ兵士をアメリカがさらに失うことを望んでいる。
ベン・シャピロは、軍服を着たことが一度もない。
くたばれ、ベン。
お前のシオニストの夢を実現するためにアメリカ人が死ぬなら、彼らの血はあなたの手にかかるのだ。
These soldiers are dead because they are involved in an illegal occupation designed to undermine the legitimacy of a sovereign nation.
They died because they didn’t belong there.
They are not there at the invitation of the Syrian government.
Their very presence is a war crime.
And now Ben Shapiro, a walking, talking shill for Israel, wants America to lose even more of its soldiers carrying Netanyahu’s water.
Ben Shapiro, who never served a day in uniform.
Fuck you, Ben.
If Americans die enacting your Zionist wet dream, their blood is on your hands.
というわけで、ローマ帝国の崩壊が着々と進んでいるようなもんだろうよ、現在の米国主導の集団的西側は。
Seyed Mohammad Marandi
@s_m_marandi Jan 30, 2024
今日、ハメネイ師は公開演説を行ったが、この地域に対するアメリカの軍事的脅威については何も言わなかった。彼はワシントンの吠える犬を完全に無視した。明らかに、イランは怯えていない。
アメリカは泥沼に深く沈んでいる。
ホントに怯えていないかどうかは知らないがね、ヤケクソになって核兵器を使うってこともありうるからな。
米国だけでなく集団的西側全体が泥沼に深く沈んでいるのは確かだよ。
我々は歴史の分水嶺にいる。この先には第二次世界大戦の終結以来、恐らく最も危険で予見できない、とはいえ最も重要な10年間が待っている［We are at a historical crossroads. We are in for probably the most dangerous, unpredictable and at the same time most important decade since the end of World War II.］(プーチン発言、バルダイ・ディスカッション・クラブのフォーラム本会議, October 27, 2022)
この分水嶺にことさら気をつけないとな、日本住まいのみなさんは。
◼️マイケル・ハドソンインタビュー
ーーバイデン政権に、 脱ドル化のプロセスを止めるための、直接的な軍事介入以外の手段はありますか?
Dimitri Simes Jr. : Does the Biden administration really have any instruments at its disposal other than direct military intervention to try and stop the process of de-dollarization?
マイケル・ハドソン）いいえ、 今のアメリカには軍事介入しかありません。硬直しています。アメリカは長年、 核兵器に多大な投資をしてきたため、 徴兵制を復活させ、 武装した軍隊を他国に侵攻させることはできません。 ベトナム戦争の時のように、学生の抗議が起きるからです。2015年の米国支援のクーデター後にウクライナ人がやってきているような自殺行為の戦争を、 他の国にもやらせることができない限り、 米国が本当に軍事的に戦うことができるのは核兵器だけなのです。しかし、他の国をウクライナのようなことをやらせるのは難しそうだ。 台湾人がそんなことをやりそうにない。 日本人だけがやる可能性がある。
Michael Hudson : No, that’s all that America has now. It’s muscle-bound because for years America has put all of its money into atomic war. So America can’t reintroduce a draft and have an army invading another country because you’d have student protests like you had in the Vietnam War. So all that America really has to fight with militarily is atom bombs. Unless it can get other countries to commit suicide, like the Ukrainians are doing after the American coup d’etat of 2015. But it looks like it’s going to have difficulty having other countries follow Ukraine. And I don’t see the Taiwanese doing this, only the Japanese might be willing to do this.
ーーMichael Hudson on the US Economy – Surprisingly Resilient or Potemkin Village?
07.06.2023
日本は世界的に有名だからな、外交交渉派の近衛文麿首相に東條英機陸相が「人間一度は清水の舞台から飛び降りることも必要だ」と言って真珠湾攻撃なる自殺行為に雪崩れ込んだことで。ごく最近、麻生太郎が台湾有事をめぐって何やら言ってるようだが、いかにも「清水の舞台」系だよ、アレは。
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抜粋終わり
天皇の飛び降りる「清水の舞台」には、観音さんは居ない。
外交舞台の怠慢でお飛び降りる人は、落ちるがままに落ちる。それでもって庶民が生き延びるのを助けるのが、観音様である。
愚王天皇の墜落死滅こそ、観音の功徳である。
まあ、アメリカは、イスラム国の建国者だしな。
より
上記文抜粋
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米国と同盟諸国がISISを創設し、資金を出し、武器を与えていた
＜記事原文 寺島先生推薦＞
US and Allies Created, Funded, Armed ISIS
筆者：クリス・カンサン（Chris Kanthan）
出典：「ワールド・アフェアーズ」ブログ（world affairs.blog） 2017年5月9日
＜記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ＞ 2024年1月30日
米国とその同盟諸国がISISを支援していたという考えは、ほとんどの人たちにとっては驚愕の事実であり、多くの認知的不協和を生み出すことになろう。そんな話を聞いた直後の反応は、「ありえない」「陰謀論だ！」などといったものだろう。しかしながら、全ての議論の余地のない証拠が、私たちの眼前にひろげられている。それらを組み合わせるだけの話だ。
ご存知のとおり、シリアのアサドを失脚させるために、米国支配者層があからさまにアルカイダやISISに武装させるわけにはいかぬ。そこで登場するのが、サウジアラビアとカタールだ。これら2国が、米国から武器を買い、シリアのテロ組織に輸送するのだ。経路は、主にトルコで、ヨルダンを経由することもある（トルコはシリアの北で国境を接し、ヨルダンはシリアの南で国境を接している）。
米国の支配者層にいる人たちはみな、ISISに資金提供をしているサウジアラビアとカタールの役割を認識している。例えば・・・
・ヒラリー・クリントンは選対委員長ジョン・ポデスタにこう書いた。「カタールとサウジアラビアは、ISISや中東の他のスンニ派過激組織に、秘密裏に資金や軍事支援をおこなっている」と。
・ジョー・バイデンも、ハーバード大学での興味深い演説で、サウジアラビアとカタールについて同様の事実を明らかにした。
・2009年の国務省の機密電報にはこうあった。「サウジアラビアは世界最大のテロ組織への資金提供国家である」と。
・統合参謀本部長だったマーティン・デンプシー大将は上院での聴聞会でこう語った。「多くのアラブ同盟国がISISに資金提供をしている事実を把握しています」と。
・NATO司令官のウェスレイ・クラーク将軍はこう言った。「我が国の友好諸国や同盟諸国はISISに資金提供しています」と。
・大統領候補のエヴァン・マクマリンはこんなツイートを投稿した。「CIAでの私の任務は、米国と協働するよう、アルカイダを説得することでした」と。
・DIA（米国防情報局）の高官らが2012年の国防総省白書で警告していたのは、米国はシリアの反政府勢力への武器提供をやめるべきだ、ということだった。その理由は、シリアの反政府勢力はもともとムスリム同胞団やアルカイダ、サラフィー主義者（イスラム教スンニ派の過激思想に追従する人々）からうまれたものだから、ということだった。
ISISに資金や武器を与える国々に米国が何もしないのは変ではないだろうか？ 怒りも示さず、非難も浴びせず、制裁も課さず、戦争を起こしたりもしていない。実際、ISISを支援するこれらの国々は、我が国が最も親しい国々でさえある！
ISISを同志だと思っている人々は誰か？
もっとおかしなことだが、米国もイスラエルもISISを好意的にとらえている。その理由は、ISISがアサドに対する政権転覆工作を支援している（していた）からだ。いうまでもないことだが、イスラエルとISISのあいだによい関係があることは疑いがない。
・ジョン・ケリーが国務長官として認めたのは、米国の目的にはISISをてこに使い、アサドとの交渉を優位に進めることがあるという事実だった。同じ声明においてケリーが述べたのは、米国が多額の資金と努力を費やし、アサドを失脚させようとしていたことだ。さらには、プーチンの登場により、ISISが弱体化したことについても述べた。
・イスラエル防衛相がある取材で語ったところによると、ISISがイスラエルを攻撃したのは一度きりで、その際ISISが即座に謝った！という。よく考えれば、この発言はじつに様々な点において尋常ではない。多くの人が、ISISは「イスラエル諜報機関」の味方である、と言っているのは、全く不思議なことではない。
・イスラエル軍の諜報機関の長官は、ある演説の中でこう語った。「イスラエルはシリア政府よりもISISの方に好感をもっています」と。
・イスラエルの著名なシンクタンクは、ISISは、「イランやヒズボラに対して役に立つ存在です」と述べた。
・ゴラン高原駐在の国連査察官の報告によると、イスラエルはシリアの反乱軍に武器を与え、負傷した反政府勢力団を支援している、という。
・イスラエルの複数の新聞が2017年報じたところによると、イスラエルは永年、ゴラン高原のイスラム民兵組織に武器を与え、資金を提供してきたという。
・ニューヨーク・タイムズ紙のトーマス・フリードマンは、アサドよりもISISのほうがましだ、という記事を2本書いた。（2015年と2017年）。
ただし、私たちが武器を与えているのは「穏健派反政府組織」だ!!
シリアに対する6年間にわたる攻撃の中で最大の隠蔽工作は、我が国が支援しているのは「自由を愛する」反乱軍である、というものだった。これを超えるでまかせはないだろう。以下の2点が事実であることが明白なのだから。
A.いわゆる「穏健派反政府組織」の「自由シリア軍」は、タリバンや他のサラフィー主義組織と同程度にしばしばイスラム原理主義者である。つまり、ISISと同じくらい無慈悲で暴力的な組織でしかない、ということだ。
B.穏健派反政府軍はアルカイダやISISと混じり合い、協働していた。そのことは、主流報道機関でさえ幅広く報じていた。より詳しいことは、「穏健派反政府組軍という神話」という私の記事をお読みいただきたい。
しかし、想像上の「穏健派反政府軍」を口実に、何十億ドル相当の武器や何万人ものテロリストがシリアに送り込まれた。嘘ばかりつく主流報道機関でさえ、湾岸諸国からアルカイダやシリアのISISに武器が輸送され、資金が流されていることについて、何百もの詳しい記事を報道していた。
上記のことが、米国とその同盟諸国がシリアのISISに資金を出し、武器を与え、軍事訓練を施し、支援している説得力のある証拠だ。（ところで、なぜ米国がアルカイダやISISを支援し、必死にアサド政権を転覆させようとしているのだろうか？その理由は、石油・天然ガスのパイプラインと宗教（スンニ派とシーア派の闘争）にある。 私が書いた「シリアでの戦争の裏にある3つの動機と7つの国々」という記事をお読みいただきたい）。
さて、他の状況証拠についても考えてみよう。これらの状況証拠からも、同じ結論に達するのだが。
点を繋げば・・・ISISを支援している状況証拠が明らかに
ISISの誕生について深く注意を払ってみよう。つまり、ISISがどのようにして武器と資金を手にし、石油の取引をおこない、衛星放送やソーシャル・メディアを駆使し、強力になったかについてだ。そうすれば、ISISがグローバリストから多くの支援を得てきたことがはっきりと分かる。
ISIS誕生にまつわる疑わしき事実
まず挙げられることは、イラクのアルカイダ（当初はイラクのイスラム国（ISI）、その後ISISという名称に変更）の最高指導者は、CIAの刑務所で時間をすごしたという事実だ。一番の出世頭はバグダーディーで、ISISの最高指導者になり、2番目のジュラニはシリアのアルカイダ（アルヌスラ）の最高指導者になった。リビアとまったく同じような状況だ。CIAの刑務所出のアブドゥル・ベルハジがガダフィーとの戦争を率いたのだ。
さらに、のちにISISに加わった多くの外国人戦闘員はCIAとつながりがあった。たとえば、ISISの司令官のオマール・シシャニは、自分がジョージア国内のCIAの「花形学生」だったと報道機関に誇らしげに語っていた。
ISISは誰にも邪魔されず拡大した
NSA（米国家安全保障局）やCIAの優れた監視能力からすれば、ISISやアルカイダの最高指導者らの居場所をつかんでいないとは考えにくいことだ。これらのテロリストが、湾岸諸国の一国の贅沢な大邸宅に住み、そこから世界各国でのジハード作戦を監視していることは、別に驚くことではない。
ISISに関するすべての話は、はじめから馬鹿げていた。たった一本の銃だけを手にした多くのテロリストがイラクの大きな都市をいくつも制圧できるなんて。それと同時に、これらのテロリストは決してバグダッドを攻撃することはなかった。その事実は、この戦乱が「統制された混乱」であることを物語っていた。テロリストたちは巨大な武器を所持していた。戦車や追撃法やロケットなどだ。それほど多くの戦争もせずに、だ。さらにISIS は、これらのハイテク武器の使い方をすぐに理解していた。これは米国が訓練をしたあかしだろう。のちにISISは、広大な砂漠の中を、トヨタ製のピックアップ・トラックの新車や米軍製戦車1000台以上に乗り込み全く妨害をうけずに、進軍していた。イラク空軍やサウジアラビア国内の広大な米空軍軍事基地を使えば、ISISなど簡単に排除できただろうに。
おっと、ISISが我が国の武器を使っている
アムネスティ・インターナショナルからの2015年の報告が、「ISISの武器のほとんどは米国製である」と指摘した際、報道機関の専門家らは言い訳と説明に終始していた。その説明によると、米軍がISISの支配地域にうっかり武器を落としてしまった、というものだった。おいおい！
米国家安全保障局により、25億ドル以上相当の武器・軍事車両がイラクとクエートに送られたという説明のつかない事象が発生していることが明らかにされたのだが、あの件はどうなったのだろうか？
さらには、CNNが報じたISISの訓練キャンプの動画に「US」と書かれたテントがあった件は、どうなったのだろうか？
3年間、トルコは盗んだ石油の代価として米国製の武器をISISに売っていた。この行為は、プーチンが登場し、ISISの石油タンカーを破壊するまで続いた。タンカーは戦闘機の標的になりやすいからだ。米国がなぜおなじことをしなかったかについて問われた元CIA長官であり、ヒラリー・クリントンの支持者であるマイク・モレルは、「環境への被害を危惧したため」と答えた！こんな狂気にまみれた嘘など信頼できるはずがない。
ISISには攻撃したふり、シリア軍には本当に攻撃を加える
オバマはシリアやイラクに何千もの爆弾を落とし続けた。2015年と2016年だけで5万発だ。爆弾一つにつき、ISISの兵士が一人死んだとすれば、ISISの戦闘員は一人も残らなかっただろう。オバマがISISに対しておこなっていた戦争が嘘だということは、このことからも明らかだ。
米国やイスラエルは幾度となくシリア正規軍に攻撃をしかけた。そのことにより、常にISISやアルカイダを負け戦から救うことになった。（こちらとこちらを参照）。
ISISやアルカイダを応援する報道機関と専門家たち
ISISは軍における、「陽動作戦」として知られている。明らかな事実は、ハリウッドやPR活動を使って、米国・イスラエルがISISの宣伝をおこなっていたことだ。ISISはソーシャル・メディア上で広く拡散されていた。具体的には、YouTubeやフェイスブックなどだ。多くの言語で、信じられないくらい創造的（ただし気分は悪くなるが）な動画やメッセージや衛星放送を使って、西側の人々に流し、残忍な宣伝を広めていたことはすべて、西側諸国の諜報機関から幅広い支援をうけていたはっきりとした証拠だ。(穏健に政治の間違いを指摘するだけでも、フェイスブックやツイッター、YouTubeが、アカウントを閉鎖したり消したりしていることを考えてみてほしい)。
報道機関との癒着や支配者層による露骨な宣伝の一例として、シリアのサウジアラビア人聖職者アブドラ・ムハイシーニ（ムハイスニ／ムヘイスニとも）を考えてみよう。ロサンゼルス・タイムズ紙は、彼を「スーパースター」、BBCは「カリスマ」と持ち上げている。ムハイシーニは30万人以上のフォロワーを持つツイッターのアカウントを持ち、YouTubeやテレグラムでも人気がある。衝撃的なのは、彼がシリアのテロリストであり、公然とISIS／アルカイダを支援し、幼い子どもたちを自爆テロに勧誘し、集団処刑に堂々と参加していることだ。
2017年7月にISISが敗北し、その首都モスルが解放されたときの主流報道機関の記事の題名は多くを物語っていた。祝福するものは誰もなく、モスルが「陥落した」と嘆く記事ばかりだった。そしてその記事で論じられていたのは、イラクがどのように復興するか、イラクが将来ISISのような組織をどのように回避するかというものではなかった。それどころか、ISISがいかにして復活するかという分析がなされていた！ 超リベラルなニューヨーカー誌は、「モスル陥落。 ISISの次は何だ？」という記事を出し、保守的なウォールストリート・ジャーナル紙は、「モスル陥落はISISにとって何を意味するのか？」を重苦しく考える記事を出した。
最後になるが、アサドがシリアで人殺しをすれば、西側諸国は嘘泣きをして、ショックを受けた振りをして、空爆をすべきだと主張する。しかしISISがヨーロッパで人殺しをすれば、政治家や報道機関は、私たちに、慣れればいい、とだけ伝える。
なぜだ。全体像はどうなっているのか？
アルカイダやISISやアル・シャバブ（ソマリア）やアブ・サヤフ（フィリピン）、ボコ・ハラム（ナイジェリア）などのイスラムテロ集団はみな、グローバリストたちにとっては、都合のいい道具だ。イスラムテロ組織は、兵士たちが安い値段で手に入り、しかも獰猛に戦い、喜んで死ねる兵士たちだ。数も多く、世界中からかき集めることも可能で、終わることのない戦争の傭兵として利用できるので、世界覇権を夢見る軍産複合体や裏で糸を引く人形使いたちにとって、素晴らしい組織なのだ。さらに彼らを使えば、政治論争や議会・国民の承認抜きで代理戦争を始めることもできる。そうだ。何カ国は破壊され、味方だと思っていた勢力からテロ攻撃を受け、大量のイスラム教徒移民がヨーロッパや米国に押し寄せ、社会混乱が生じるなどの事象が発生するだろうが、得られる利益からすれば、仕方のないことなのだ。これは不都合な真実であり、このことについては、「グローバリスト達とイスラム教徒テロリストたちのけがれた同盟」という私が書いた記事をお読みいただきたい。
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抜粋終わり
＞都合のいい道具だ。イスラムテロ組織は、兵士たちが安い値段で手に入り、しかも獰猛に戦い、喜んで死ねる兵士たちだ。数も多く、世界中からかき集めることも可能で、終わることのない戦争の傭兵として利用できるので、世界覇権を夢見る軍産複合体や裏で糸を引く人形使いたちにとって、素晴らしい組織なのだ。
その次に都合のいい道具は、「天皇を崇拝する日本人」とかいう似非ニホンザルである。｛「天皇」を否定できる人たちは、人間である｝
ISIS国は、「米英版の中東の満州国」ですよね。
天皇も下種いけど、さすがもっと海賊王で麻薬を売るために二度も戦争した鬼畜の英国王は、もっと下衆だね。
まあ、「天皇」など、生きたCGでしかないのかもしれない。
より
上記文抜粋
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SLIM(スリム)復活 JAXA太陽電池の発電確認 月探査機“起源探る調査”再開
2024年1月29日 NHK 首都圏ナビ
1月20日未明に世界で5か国目となる月面への着陸に成功した日本の無人探査機「SLIM」。JAXA＝宇宙航空研究開発機構は、地上との通信を再び確立し、月面からの新たな画像の取得に成功したと明らかにしました。（抜粋）
ニュースの「中身」は各社まったく同じだが・・・
記事の内容はJAXA＝宇宙航空研究開発機構の公式発表なので同一だが、添付されている画像が違っていた。JAXAは「月面への着陸に成功した」と言っているが、日本の無人探査機「SLIM」が逆立ち状態であるとも発表しているので正常位置のNHKの画像が「イメージ図」（CGによる画像）である程度は説明するまでも無い明瞭な客観的事実である。（★注、NHKはイメージ図を、赤旗は三菱電機エンジニアリング制作のＣＧ画像だとする図だけを添付）
日本共産党機関紙赤旗（１月３０日）の「SLIM復活」の画像とは、SLIM月面着陸から１週間近く時間が経過した１月２５日にJAXAが「月面への着陸に成功した」と開いた説明（祝勝）記者会見で公開されていたものだが、今回初めて逆立ち状態になったSLIMのイメージ図（JAXA提供、CG製作：三菱電機エンジニアリング）だったことが明らかになる。（★注、久々に放つ、鮮やかな「赤旗」の見事なクリーンヒットが素晴らしい。NHKの方はぼてぼての内野ゴロ。安打ではなく相手のエラーでの得点程度の出来上がり）
説明不能！一発退場のレッドカードであるＣＧ画像
月探査機SLIMを制作した三菱が月面軟着陸に成功したCG画像を制作するのは良いか、今回のJAXA月面軟着陸に成功報告記者会見で何の説明もなく記者たちに公開するなど「掟破り」も甚だしい。
ぐちゃぐちゃの百鬼夜行の魑魅魍魎。何でもありの奇妙奇天烈摩訶不思議な無茶苦茶
古今東西、すべての国では「偽札」を作るのは国家反逆罪に次ぐ超厳罰だがその理由は国家の威信や信用を棄損するから。今回ＪＡＸＡが月面軟着陸に成功報告記者会見で発表した三菱電機エンジニアリング制作の精巧なＣＧ画像とは政府機関（ＪＡＸＡ）関連組織が作っ「偽札」と同じで、権威や信用を致命的に傷付ける反政府ゲリラの破壊工作の類似品（★注、たぶん月面軟着陸が失敗した時用に事前に作っておいたＣＧ画像が、何かの手違いで表に流出したと思われる）
なぜJAXA＝宇宙航空研究開発機構は、大勢の記者を集めた席で世界で５番目、人類の大偉業「月面軟着陸に成功」に（一切の説明抜きで）わざわざ自分たちの信憑性を著しく毀損するだけの偽物（CGによるイメージ図）を本物と混ぜて発表したのだろうか。ダメだこりゃ＼(^o^)／
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抜粋終わり
天皇とか言う詐欺師を「万世一系」とか法螺拭いて信仰できるのだから、失敗したロケット実験も「成功」っていうのも、天皇とその信者の日常運航です。
さらに続いて抜粋
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「ホロコースト」で出来上がったイスラエル
NHKクローズアップ現代のタイトルに「ホロコースト」で、しかも解説するのがユダヤ史研究家鶴見 太郎なのですから最初から期待しないで見たからかもしれないが、予想外の素晴らしい出来上がりである。イスラエルのガザ虐殺の謎の一つを解明していたのですから驚く。
ホロコースト生還者（サバイバー）を民族の恥「屈辱」と長年差別し続けるアパルトヘイト国家イスラエル
多くの人々が根本的に誤解しているが「ホロコースト」は宗教用語で「神への生贄」の意味で、昔から使われていた言葉ではない。１９７４年の第四次中東戦争後に新しくイスラエルの政治的プロパガンダとしてイスラエルやアメリカのネオコンなどシオニズムによって創作された「神話」がホロコースト。（★注、１９７０年代に歴史的根拠を偽造した、政治的な目的の邪な流行語の類で、１９８０年以後には世界規模で大流行した致命的な感染症である）
新しくイスラエルやネオコンによって「ホロコースト」が捏造されたが今も昔もイスラエルでは、ホロコースト生還者（サバイバー）を民族の恥（弱さの表れ。屈辱）として差別するという、ヒトラーのナチスドイツ軍を継承したのがイスラエル軍（IDF 直訳すると自衛隊）である事実を、NHKクローズアップ現代で鶴見 太郎（東京大学准教授・ユダヤ史専門）が説明している。イスラエル軍（IDF）によるパレスチナ自治区のガザ地区ジェノサイドは少しも不思議ではなく必然で、「ホロコースト」神話の成り立ちを知っている者にとっては当然の結論だったのである。
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抜粋終わり
日ユ同祖論って、「日本もイスラエルと同じ、シオニズムのナチス」ってことなのですよ。
今も昔もイスラエルでは、ホロコースト生還者（サバイバー）を民族の恥（弱さの表れ。屈辱）として差別するという、ヒトラーのナチスドイツ軍を継承したのがイスラエル軍（IDF 直訳すると自衛隊）である事実を、NHKクローズアップ現代で鶴見 太郎（東京大学准教授・ユダヤ史専門）が説明している。
捕虜になるくらいなら死ね。ｂｙ戦陣君ｂｙ天皇
さらに抜粋
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【無辜の市民はいない。根絶やしにしろ！】と戦場で踊りながらシュプレヒコールする兵士たち。イスラエル挙国一致内閣の閣僚の耳を覆いたくなる言説の数々。
【上意下達】がこれほど明確に記録されながら進行する大量虐殺があったでしょうか。
https://youtu.be/qb_oBSAZjDs?si=mskJCzj7eXUH7TRR…
イスラエル政府の指揮命令系統の上位に居る者たちによるジェノサイドを示唆する言説の記録です。数年かかるでしょうが、最終的な国際司法によるジェノサイド認定に確固たる証拠となるでしょう。国家による非人道的殺戮の”上位下達”が、ここまで可視化される戦争はありません。
https://law4palestine.org/law-for-palestine-releases-database-with-500-instances-of-israeli-incitement-to-genocide-continuously-updated/…
英紙ガーディアン、「米はICJ判決でイスラエルの戦争犯罪加担者とされる可能性あり」
1月 29, 2024 17:07 Pars Today
ジョー・バイデン米大統領とシオニスト政権イスラエルのネタニヤフ首相
英ロンドン発行の新聞ガーディアンが、「パレスチナ・ガザ地区でのシオニスト政権イスラエルの戦い方やそれによる多数の民間人犠牲者の発生をめぐる批判よりイスラエル政権を庇おうと、米大統領が工作したことにより、同国政府は国際的な非難の矢面に立たされている上、戦争犯罪の共謀者と見なされる可能性がある」と報じました。（抜粋）
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抜粋終わり
さすが、「天皇」を捏造した米英謹製の「イスラエル」である。
裕仁天皇は、曲がりなりにも「無辜の庶民は殺すな」て「建前」もそれなりに「守る振り」はしたし、それを真面目に実行する人たちも居た。だから日本帝国軍は、軍規崩壊・兵站の破綻でも、国府軍・人民解放軍と、敗戦までは互角に大陸で戦えれた。
それですらない・・・
所詮建前！って無辜の中国人を殺しまくった狂暴化した日本軍人も腐るほど居たけど、ここまで狂っては無かった。
「建前を破壊するな」って幾人かは処分されている旧日本軍。それですら無いのがイスラエル軍・・
さらに続き
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アラブ人アナリスト、「抵抗軍のミサイルと無人機が米を撤退に追い込む」
1月 27, 2024 18:44 Asia/Tokyo Pars Today
アラブ世界の著名なアナリスト、アブドルバーリー・アトワーン氏が、イラクとシリアにおける米占領軍へのイラク抵抗組織の致命的な打撃に触れ、「アメリカは力という言葉しか理解しないため、イラク抵抗軍もそれを占領軍に対し行使している」と語りました。（抜粋）
イランのPars Todayの「アメリカは力という言葉しか理解しない」との指摘は秀逸である。
またアメリカは自国軍兵士の死亡通知に敏感なので「抵抗軍のミサイルと無人機が米を撤退に追い込む」可能性も十分に高い。
自国内だけで食糧や燃料（エネルギー）を自給しているロシアには経済制裁の効き目がないが、自給出来ないイスラエルには効果てきめん。ほんの少しのボイコットでも崩壊する。
軍事力と諜報活動、戦争プロパガンダに特化したアパルトヘイト犯罪国家「地上げ屋」イスラエルの最大の弱点とは経済制裁なのである。アパルトヘイト犯罪で世界中に知れ渡った南ア連邦ですが、欧米民主化（冷戦崩壊）の流れの中で経済制裁の動きが出て、１９９４年の全人種による総選挙実施で簡単に崩壊しているのである。
「新イスラエル」を自分で名のる（身の毛もよだつ恐ろしい旧約聖書の記述のような先住民族絶滅政策で建国した）アメリカを除く世界中の国々の市民世論はイスラエル支持は少数派。政府レベルではＥＵ諸国などイスラエル支持だが、対照的に一般市民層では圧倒的にパレスチナ支持が上回っている。
今回イスラエル軍や諜報機関の情報を丸のみしてUNRWAへの資金提供を停止している一部西側諸国がジェノサイド条約や国際法に違反しているのは明らかだ。これ以上のガザのジェノサイドが続くとイスラエルのネタニエフ首相よりもイギリスのスナク首相やドイツのショルツ首相の首が危なくなる。ガザ大虐殺が４カ月目に入って「時間切れ」（ICJのジェノサイド最終確定には数年かかるが）タイムアウトで自動的に勝敗が確定する。
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抜粋おわり
「アメリカは力という言葉しか理解しない」との指摘は秀逸である。
これは「天皇」とその信者にも当てはまる。
天皇家が未だ英国王や米国にしがみつき、天皇家の閨閥が未だに米国と英国に金と人間と領土領空を献上しているのでも明らかです。
天皇絶滅 日本人救助
天皇の無い 蒼い空を取り戻す
慈悲と憐みの富む社会になりますように。
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