米英と「天皇家」が、日本人の完全抹殺を始めた。
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上記文抜粋
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近年、福島県沖の魚のセシウム汚染が驚愕するレベルになっている 〜 東電も政府も原因を調査しないで知らぬふり / 海外は厳しく非難し食品の輸入規制も
西村康稔経産相が、水産加工品などの国際見本市で三陸産マグロを食べてみせるパフォーマンスをしていました。「毎日水産物のデータを取り、すべてデータを公表するので、安心して取り扱いを増やしてほしい」と述べたそうですが、安倍政権以降、隠蔽改ざんの歴史を反省せず、海洋放出問題では漁業関係者への理解の得ずに決定するという裏切りをやったばかりの政府を信じるのは難しい。
しかも2015年以降、福島県沖の魚のセシウム汚染が謎の増加を見せています。2023年5月に採ったクロソイという魚のセシウムは18,000Bq/kgという驚愕の値を計測していました。おしどりマコさんによると、これは従来「速報レベル」とされる10の２乗よりも２桁も高い値がいきなり出たことになります。東電や政府は、その原因を突き止めることをせず、対策も取っていません。その上、汚染水の「海洋放出は安全」と言うのです。
日本国民は大人しく聞き入れても、海外の人々はだませません。中国や香港など、日本からの食品の輸入規制を準備しています。ALPS処理水は「Fukushima Water」というネガティブブランドになってしまいました。
NHKやフジテレビは世論調査の結果として、日本人の半数以上が汚染水の海洋放出に賛成だと報じました。これも本当でしょうか。政府は「風評被害対策」として800億円分を準備しているようです。これで「実害」を黙らせるつもりですか。ここで行われる犯罪行為の当事者は、政権が変わっても将来にわたって責任を追及され続けるべきです。
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抜粋終わり
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上記文抜粋
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米国防総省による生物兵器の生体実験に自国民を提供する日本政府
コロナウイルスは変異のペースが速く、現在、EG.5（エリス）なる変異体に感染した人が増えていると報道されている。そうした中、「ワクチン」というタグのつけられた遺伝子操作薬を接種させる新たなキャンペーンが始まるようだ。次の「ワクチン」はこれまで以上に危険だと警告されているが、世界的には接種する人は少なそうだ。例外は日本。日本人は生体実験の「マルタ」だ。「マイナンバーカード」と健康保険証が一体化されれば、どのロットの「ワクチン」を打つとどのような副作用が出るかを簡単に調べられる。
最初から「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）ワクチン」が危険であることは指摘されていたが、WHO（世界保健機関）、医薬品メーカー、アメリカのFDA（食品医薬品局）やCDC（疾病予防管理センター）、各国政府、西側の有力メディアなどによる恐怖キャンペーンの効果で接種した人は少なくなかった。
接種が始まると死亡者を含む深刻な副作用と効果のないことが鮮明になり、世界的に見ると昨年春から接種する人は大きく減少、接種を推進できた国は日本くらいだ。
昨年9月にジョー・バイデン政権が「ワクチン」接種キャンペーンを展開した際、FDAは「時間が足りない」という理由でBioNTech／ファイザーやモデルナがマウスでの実験のみで人間に接種することを認めている。安全性を演出することを放棄したわけで、「ワクチン拒否」は一層広がった。それでも打ち続けているのは日本くらいだろう。いわば、日本で生体実験が行われているのだ。
2019年12月に中国の湖北省武漢でSARS（重症急性呼吸器症候群）と似た重症の肺炎患者が発見され、COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）騒動は始まった。翌年の2月4日には横浜港から出港しようとしていたクルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス」でも似たような症状の患者が現れている。
2020年2月4日にアメリカのFDA（食品医薬品局）は「2019-nCoVリアルタイムRT-PCR診断パネル」のCDC（疾病予防管理センター）によるEUA（緊急使用許可）を発行したが、病原体は単離されていない。その未確認のウイルスに国際ウイルス分類委員会は2月11日、「SARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）」という名称をつけた。
この段階では感染爆発が起こっているとは言えず、死亡者が街にあふれているというわけではないのだが、WHO（世界保健機関）は2020年3月11日に「パンデミック」を宣言する。それが可能だったのは、「新型インフルエンザ（豚インフルエンザ）」が流行（2009年1月から10年8月にかけての時期に）する直前にパンデミックの定義が変更されて「病気の重大さ」、つまり死者数が多いという条件が削られていたからだ。
それでも死亡者が多いという印象を広める必要がある。そこでWHOやCDCは2020年4月、医学的な矛盾がなく、明白な別の死因がないならば、あるいは適度な確かさがあるならば、死因をCOVID-19としてかまわないとしている。COVID-19の「感染者数」や「死亡者数」は大幅に水増しされ、WHO、医薬品メーカー、アメリカのFDAやCDC、各国政府、西側の有力メディアなどが恐怖を煽るキャンペーンを展開したのだが、このキャンペーンの背後にはアメリカの国防総省が存在していた。
医薬品業界で研究開発に関わってきたサーシャ・ラティポワの分析によると、接種計画はオバマ政権の時代にアメリカの国防総省が始めていることが判明したという。
軍事的なプロジェクトであり、医薬品メーカーやアメリカやその従属国の監督官庁はアメリカの国防総省に命令され、動いているということになる。アメリカ政府やビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団など私的権力の影響下にあるWHO、あるいは西側の有力メディアも同じ指令系統の下で動いているように見える。
COVID-19騒動では中国の武漢病毒研究所（WIV）や武漢大学動物実験センターも注目された。いずれもアメリカの政府機関や大学と関係が深いのだが、鄧小平を後ろ盾とする趙紫陽や胡耀邦が新自由主義を進めた時代に中国のアカデミーはアメリカの私的権力に支配された。例えば中国の北京大学や精華大学はアメリカの影響下にあると言われている。
中国で伝染病対策の責任者を務めている疾病預防控制中心の高福主任は1991年にオックスフォード大学へ留学して94年に博士号を取得、99年から2001年までハーバード大学で研究していた。その後2004年までオックスフォード大学で教えている。また、NIAID（国立アレルギー感染症研究所）の所長を務めてきたアンソニー・ファウチの弟子とも言われている。
武漢でCOVID-19騒動が始まった直後、この高福が前面に出てきたのだが、2020年2月から中国軍の陳薇がCOVID-19対策を指揮した。陳は生物化学兵器の専門家で、2002年から中国で広まったSARSを押さえ込んだのも彼女のチーム。その時の経験からインターフェロン・アルファ2bを使ったところ、2019年のケースでも効果があり、早い段階で沈静化させることに成功した。
インターフェロン・アルファ2bはキューバで研究が進んでいる医薬品で、リンパ球を刺激して免疫能力を高める働きがあるとされている。吉林省長春にも製造工場があり、中国の国内で供給できた。つまり、中国はCOVID-19対策に「ワクチン」が必要ないことを知っていた。
アメリカの私的権力は中国政府の中にもネットワークを広げていることは事実だが、COVID-19騒動で中国に目を向けさせようとするのは正しくない。この騒動を操っているのはアメリカ国防総省やその背後にいる私的権力なのだ。
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抜粋終わり
福一汚染水の垂れ流し・・殺人ワクチン続行。
文化の捏造も遣りだしたな・・・日本人根絶の開幕だ・・・。
完全に、天皇家とそのパトロンの米英が、日本人を絶滅に動き出した。。
天皇の無い 蒼い空を取り戻す
慈悲と憐みの富む社会になりますように。
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