全員参加！？ "俺たち"のプロダクトを作る組織とは

最適ワークスPdM、SaaS事業部副部長兼カスタマーサクセスチームのマネージャーの小林です。
以前の記事で個々の力を引き出す話を書きましたが、今回は、その取り組みの一つである開発体制についてご紹介したいと思います。

どんな開発体制なのか？

最適ワークスのプロダクトづくりは、開発の優先度を決める「バックログMTG」という会議を中心に行われており、これを全員参加型で実施しています。
バックログとは、アジャイル開発手法の一つであるスクラム開発で扱われるもので、プロダクトの持っている機能や、これから作っていく機能などの優先度を管理しているリストです。
バックログMTGは、バックログリファインメントとも呼ばれ、このバックログに新たに追加された機能提案などを共有したり、開発優先度に合意するなどを行う場となっています。

開発体制の一部分を抜粋。バックログに情報が集まり、バックログから開発が始まります。

『全員参加』？

…ちょっと言い過ぎました。正確には、全員参加できるようにしている、です。（でも、ほとんどの場合、全員が参加しています）
最適ワークスの開発体制では、このバックログMTGは部内のメンバーが誰でも参加でき、バックログアイテムの起票も誰でも行うことができるようにしています。

バックログの一部分。様々なメンバーが起票している。
バックログの管理にはNotionを使っています。

なぜ全員参加なのか？

これは、ひとえに「自分たちの手で、プロダクトを作っている」という実感を全員が持つためです。
当然ながら、toB, toC問わず、事業においてプロダクトは大変重要なものです。セールスが売るのもプロダクト、CSがオンボーディングするのもプロダクト、デザイナーがデザインするのもプロダクト、エンジニアが開発するのもプロダクトです。
これだけ全員が関係ある、事業の根幹であるプロダクトなのに、セールスは「今あるプロダクトを売るだけ」、エンジニアは「仕様通りに開発するだけ」といったように、各領域のメンバーのその業務への集中力が高いほど、プロダクトからは心が離れていきがちです。業績が伸び悩んでいるときはその傾向が更に顕著になり、「エンジニアがちゃんとプロダクト作らないせいで売れない」「セールスが売ってこないから開発する意味がない」と言ったように、プロダクトや他領域を捕まえて他責になりがちになってしまいます。

スタートアップなどで新規事業を立ち上げる際には、このような壁にぶち当たる頻度が非常に高くなります。どんな状況の中でも、プロダクトのあり方に全員が責任を持ち、自責的に自らの業務に向き合えるように、可能な限り全員参加型の開発体制を貫いています。

バックログMTGに参加するメリット

開発優先度に全員で合意できる

バックログMTGの中では、PdMまたはPMがリードして開発優先度を決定しますが、参加者は全員、開発優先度に対して提言できるルールにしています。また、バックログMTGで決まった開発優先度は、全員で合意したものとしています。
ステークホルダー間でプロダクトに対して他責的になりがち、と書きましたが、セールスもCSもエンジニアも、事業部長でさえも同じ土俵に立ってプロダクトについて議論するので、（理論上は）他責にしようがない、という状態になります。

新機能などを提案できる

シンプルに提案していい、という話ですが、開発優先度の話と同様に、自身の業務から得られたフィードバックを直接プロダクトに反映できる機会があります。自分が提案した機能が実装され、たくさんのユーザーが使っているのってめちゃくちゃ嬉しいですよね。

新機能をいち早くキャッチアップできる

バックログMTGでは、開発状況やリリース予定、仕様なども共有されます。バックログMTGに参加することで、新機能が営業資料にその場で反映されたり、マニュアル・リリースの準備などの連携もシームレスに行われるようになっています。

責任を持って取り組めるのが最適ワークスの魅力

もちろん、ルールだからといって誰でも適当なことを言っていいわけではなく、顧客の言うことを熟考せずそのまま要望としたり、ファクトなく「こんなのがあったらいいと思った」といったものを起票すると、却下されることも多くあります。また、参加者が増えるので会議が間延びしやすく、意思決定のスピードは鈍りがちになるという問題もあります。
しかし、会議はファシリテーション次第ですし、なによりどんな職種でもプロダクトのあり方に関与しながら取り組めるのは、最適ワークスのプロダクトづくりの圧倒的な魅力であると考えています。

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