【23年5月後半の脱獄記録】サラリーマンでも出来る再現性の高い資産形成ノンフィクションエンターテイメント
2023年、難しい相場が続いています。
日本株がこれからいいのか？米国株暴落は来るのか？はたまた新興国が来るのか？債券か？エヌビディア神！AIしか勝たん！
色々な予想がありますが、一切無視して、全世界や米国全体のインデックスファンドを買うのみ。やるべきことを粛々とやっていく所存です。
パラディソとしては ↓ こんな感じ。
■起きている事
●米国10年債利回り動向
●株式マーケット観察
5月のS&P500指数は上がっていますが、内訳としてはビックテック数社が引っ張り、その他は実は下げています。
●経済指標観察
－米国 個人消費支出価格指数（PCE）
PCEは予想を上回り、インフレが粘り強いものと再認識させています。
利下げはお預け。しかし、株価下げれば買いますよ、私。
－米国 債務上限問題の行方
過去なんども問題になっていながら、債務上限を引き上げてきた経緯があるので、プロレスと分かっているもののちょっと心配でしたね。最後は5月29日に概ね話がまとまった様子です。
－エヌビディア史上最大
5月24日に爆裂決算を叩き出し、株価は翌日急騰。
一夜にして時価総額が約2190億ドル（約30兆6000億円）増えました。1日での増え幅は史上最大とのことです。
－米国 新規失業保険申請数
引き続き雇用環境は堅調な様子。
－米国 政策金利予想（CME fedwatch）
政策金利予想は今月5月初旬とは景色が変わってますね。次の6月FOMCでもう一回利上げ（5.00～5.25％⇒5.25～5.50％）を織り込み、年内は政策金利5％を切らないという予想が増えました。仮にもう一度利上げがあれば株式市場（特にナスダック）は少し荒れそうな予感です。
■5月後半にしたこと
●治験に参加してきました
こちらもまた詳しいことが書けないのですが、とある治験の事前検診に参加してきました。今回の案件は適格とならず30分で終了し、5000円を受け取りました。適格となれば12週間5回通院で大体60000円の案件でした
治験募集サイトは多々あるので、適当に登録しておくと、たまにラクショーな案件（投薬がなくリスクの低い案件）がメールなどで紹介されます。
2023年、ここまで5か月間の副収入をまとめると↓
・モニター：28,000円
・アフィリエイト：16,730円
・治験：5,000円
・各種ポイント：約16,000円
・その他：6,000円
▶合計：71,730円
金額としては大したことはありません。ただ上記はほぼ実稼働や時間的拘束がないので、これでちょっとしたお小遣いが手に入ると考えると悪くないなという感想。
これらのお金は投資や生活費には使わずに、自由資金として遠慮なく使っています。
●家族でキャンプ
今季2回目のキャンプは家族４人でやってきました。
日曜日に次女のスイミングがあり、ちょうど検定の日ということもあって、朝７時半に現地撤収し、8時に帰ってくるという土日の弾丸キャンプでした。
横浜はその地名のイメージとは異なり自然が多く、パラディソの自宅から車で20分くらいのところに１つだけキャンプ場があります。
本格的なキャンプ場ではないのですが、週末にサクッと行ける距離は便利でした。
■6月前半にやること
●2023年折り返し地点に突入
早いもので、１年の折り返し月に突入しようとしています。2021年末から2年弱ですが、ポートフォリオのインデックス比率を高め、アクティブにトレードすることもなくコアサテライトのバイ＆ホールドを貫徹しています。
またいつか、トレードできる環境が整った際（金融相場到来）には出動してみたいなと考えていますが、しばらくは積立を軸に資産形成を進めていくフェーズなので、特に何を変えるわけでもなく、2023年後半も粛々とタイミングを図ることなくインデックスファンドの買い付けを実行していこうと思います。
●新NISAの細部を考える
2024年1月から現行NISAが新NISAへと移行します。内容はすでにご存じの方も多いのでここでは割愛しますが、以下の点に考えを巡らせています。
「成長投資枠240万円を一括で埋めるか、積み立てるか」
今のところのパラディソアンサーは理論に沿って1秒でも長く市場にリスク資産を晒しておきたいので「一括で埋める」なのですが、悩みポイントが6月以降のシナリオによっては出てきています。
シナリオ：2023年中に大きな調整があった場合
もし、2023年中に大きめの調整が来れば、新NISAの発足を待たずスポットにて特定口座で大胆に買っていこうと思うのですが、その後2024年1月に240万円一括で新NISA成長投資枠を埋めるとキャッシュポジションが小さくなりすぎる懸念があります。
このあたりのシミュレーションや計算を精緻にしていこうと思います。
■まとめにかえて
昭和55年（1980年）に当時の経済企画庁（現経済産業省）が出している「年次世界経済報告」にこのようなことが書いてあります。一部抜粋です。
OECDの成長率は78年の3.9%の後,79年は3.4%となった。この成長鈍化は,主にアメリカの成長率が4.4%から2.3%へ落ちたためで,アメリカを除くと79年にはOECDの成長テンポはむしろ高まった(78年3.6%→79年3.9%)
79年中インフレが悪化し,引締め政策が強化され,実質所得が伸び悩んだにもかかわらず景気後退に陥らないでいたアメリカ経済も,80年に入ると1月をピークとして急角度の下降局面に突入した。
主要需要項目の減少には石油ショックのデフレの効果と合わせて,前述のインフレ対策のための引締め政策が影響しているのはいうまでもない。とくに,80年3月の引締めはすでに下降に転じていた経済を一層深い後退へ突き落す結果となった。
【持ち直したアメリカ景気】
景気の急下降の中で異常な水準に達したインフレがなお高水準ながら鈍化に向い,それに伴って金利が急落し,3月に導入された信用規制措置も7月には撤廃されたためである。アメリカ経済では,消費者信用の普及や消費者信用依存の高い若・壮年層世帯の比重の増大等構造的変化に加え,MMC(財務省証券金利に連動する定期預金)の導入等最近の制度面での変更もあって,自動車,住宅はもとよりその他の商品,サービスに対する需要の金利感応度が高まっているとみられる。そのため金利高騰期の需要減少が急速な反面,金利低下期の需要の回復も早くなっているものと思われる。
【極めて弱い今後の回復】
しかしながら,景気持ち直しのきっかけを生み出した金利の低落も6月半ばには終り,その後金利は再び反騰に転じている。これは景気の持ち直しに伴い資金需要が復活したことに加え,インフレが,その上昇率では,逓減したとはいえなお高水準にあるほか,先行きの鎮静化も見込めずインフレ期待が低下しないため,連銀が引締め政策をとったことによる。この結果7月末まで3回にわたって引き下げられた公定歩合も9月末には早くも引き上げられ(10%→11%),さらに11月も引き上げられた
直近足元では、インフレは辛うじて鈍化傾向と言って良いくらいの情勢ですが、株式市場では利上げ停止⇒利下げ期待が織り込まれています。
また、ヨーロッパや日本の株式相場が強く、そのあたりは上で書かれているような歴史を踏襲しているようにも見えますね。
「歴史は韻を踏む」とも言いますし、「過去は未来を保証しない」とも言います。
私としては、今後どうなってもいいように、自身にとって適切なリスクの許容範囲内で、リスク資産への資産配分を、今まで通り行っていきたいと思います。
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