【Chat GPT】フリーランスは必見！税処理の方法をChatGPTで確認する方法

８月初旬に個人事業主開業して、初めての案件が終わったので請求関連を処理しようとしていた時、税金関連のことを調べていたところ、源泉徴収にぶち当たりました。

会社員のころは源泉徴収は会社がやってくれていたので、まったく気に留めていなかったのですが、いまいち仕組みがわからず、、、

そこでchatGPTでできないかやってみました。

プラグインの「Link Reader」を使用する※新規導入が今できません！

このプラグインは指定したURLの中のテキストを認識するためのプラグインです。
これを使って、今回は
「ビジトラ 源泉徴収義務者とは？個人事業主が支払うケース・支払わないケース」
「濱田会計事務所　Q148　源泉徴収が必要な個人に対する報酬・料金等とは？対象とならないものは？/士業・講師料・デザイン料・コンサルティング料」

の二つの記事を読み込んでもらい、源泉徴収に関してインプットしてもらうことにしました。

Q:以下URLの記事に記載された内容を理解してください。 https://www.smbc-card.com/hojin/magazine/bizi-dora/tax/withholding_obligor.jsp

GPT:
記事の内容を以下にまとめます。

タイトル: 源泉徴収義務者とは？個人事業主が支払うケース・支払わないケース

監修: 宮川真一（税理士法人みらいサクセスパートナーズ代表）

内容の要点:源泉徴収とは: 個人事業主に報酬を支払う際に、所得税などを先に差し引いて支払い、その税金を代わりに納税するシステム。会社員の給与から税金が引かれるのと同じ仕組みで、個人事業主も源泉徴収の対象となる場合や、源泉徴収を行う側となる場合がある。
源泉徴収の対象となる報酬: 原稿料やデザインの報酬、特定の資格を持つ人への報酬（例: 弁護士、税理士）、プロスポーツ選手やモデル、芸能人への報酬などが含まれる。
源泉徴収義務者とは: 源泉徴収の対象となる所得の支払いをする事業主。会社や個人が人を雇用して給与を支払う場合、または特定の報酬を支払う場合には、源泉徴収を行わなければならない。
個人事業主が源泉徴収義務者になるケース:
個人経営から法人経営への移行
従業員を雇用して給与を支払っている場合
青色事業専従者に給与を支払っている場合
個人事業主が源泉徴収義務者にならないケース:
常時2人以下の家事使用人のみを雇用している場合
業務を外注しているが、従業員を雇用していない場合
個人事業主の源泉徴収のしくみ: 源泉徴収義務者に該当する人は、法人であれ個人であれ、必ず源泉徴収を行って納税しなければならない。個人事業主が源泉徴収義務者でもある場合、自身の仕事に対する報酬にも源泉徴収が適用される。


この記事は、個人事業主や小規模事業者が源泉徴収の仕組みや義務について理解するためのもので、税理士による監修が行われています。

Q:以下URLの記事に記載された内容を理解してください。 https://www.mikagecpa.com/archives/7638/

GPT:
記事の内容を以下にまとめます。

タイトル: 源泉徴収が必要な個人に対する報酬・料金等とは？対象とならないものは？

最終更新日: 2022/12/05

内容の要点:源泉徴収の概要: 会社員の給料から毎月所得税が差し引かれるのは「源泉徴収」や「源泉所得税」と呼ばれるもので、会社は給与支払時にこの税金を税務署に納付する義務がある。また、給料以外にも、会社が個人に支払う報酬（例: 税理士への報酬、講師料、デザイン料）にも源泉徴収が必要。
源泉徴収が必要な報酬・料金:
原稿料やセミナーの講師料、デザイン料（WEB、グラフィック・広告デザイン等）
特定の資格を持つ人への報酬（例: 弁護士、公認会計士、司法書士等）
経営コンサルティング料
社会保険診療報酬
プロスポーツ選手やモデル、芸能人への報酬
宴会等でのコンパニオンなどへの報酬
一時に支払う契約金報酬（例: プロ野球選手の契約金）
源泉徴収の対象とならないもの:
1回の支払額が5万円以下の懸賞入選者賞金や新聞投稿謝金
意匠料・看板手書き料
経営以外のコンサルティング料や行政書士への支払い
士業等への支払のうち立替分（例: 登記にかかる登録免許税等）
通常必要な範囲内の交通費、宿泊費等
源泉徴収の金額・納付期限:
原稿料や講演料などの士業報酬: 100万円以下の場合は支払金額×10.21%、100万円超の場合は(支払金額－100万円)×20.42%＋102,100円
源泉徴収対象額は原則として消費税込の金額。ただし、報酬・料金と消費税が明確に区分されている場合は、報酬・料金のみを対象とする。
具体例: クレアビズ社が個人事業主の山田さんにHP制作を依頼した場合の源泉徴収の計算例が示されている。
参照URL:
源泉徴収が必要な報酬・料金等とは
報酬、料金等の源泉徴収事務
YouTube: 「源泉徴収が必要な個人に対する報酬は？」に関するYouTube動画が紹介されている。


この記事は、源泉徴収に関する基本的な情報や、具体的な計算例を提供しており、税理士や経営者、個人事業主などの関心を持つ人々にとって有益な内容となっています。

本題の具体的な回答聞き出す

源泉徴収に関して理解をしてもらったところで、実際のケースに当てはめて回答してもらうことにした。

通常、対クライアントと１対１であれば、源泉徴収の構図は単純なのですが、今回は4社が絡んでいるため、ちょっと複雑な気がした。そこで、直列で計算してよいのか不安になったため、まずは各人の関係と、現在検討している支払スキームを理解してもらうことにした。

Q:
上記それぞれの記事の内容をもとに、以下の構図において誰がいくらの源泉徴収を担う必要があるのかをおしえてください。

＜受注内容＞ アクリルキーホルダーの制作とデザインの依頼。

＜各人の関係＞
１.A会社：クライアント（アクリルキーホルダーの制作とデザインの依頼人）
２.Bさん：A会社の依頼に対するディレクションを担当
３.Cさん：Bさんからの依頼に対して「デザイン」と「D会社」へのアクリルキーホルダー自体の制作を依頼
4.D会社：Cさんから受注されたアクリルキーホルダー自体の制作を担当

＜各人の支払スキーム（記載された金額は税込金額です。）＞
1.CさんはＤ会社へ「制作費￥18,380」を支払う。
2.A会社はBさんへ「ディレクション費：￥3,300」「デザイン費：￥31,120」「制作費￥18,380」の「合計：￥52,800」を支払う。
3.BさんはCさんへ「デザイン費：￥31,120」「制作費￥18,380」の「合計：￥49,500」を支払う。

GPT:
各人の源泉徴収の義務と金額を計算します。

まず、源泉徴収の対象となる報酬・料金を確認します。デザイン料は源泉徴収の対象です。
制作費やディレクション費については、記事からは明確に源泉徴収の対象かどうかの情報は得られませんでした。しかし、一般的には、これらも業務委託料としての報酬とみなされ、源泉徴収の対象となる可能性が高いです。


次に、源泉徴収の計算方法を確認します。100万円以下の場合は支払金額×10.21%
100万円超の場合は(支払金額－100万円)×20.42%＋102,100円


それでは、各人の源泉徴収の義務と金額を計算していきます。CさんがD会社への支払い:
制作費￥18,380
￥18,380 × 10.21% = ￥1,877.54（源泉徴収額）
A会社がBさんへの支払い:
合計：￥52,800
￥52,800 × 10.21% = ￥5,392.88（源泉徴収額）
BさんがCさんへの支払い:
合計：￥49,500
￥49,500 × 10.21% = ￥5,053.95（源泉徴収額）


以上の結果、以下のように源泉徴収の義務と金額が確定します。CさんはD会社へ￥1,877.54の源泉徴収を行う必要があります。
A会社はBさんへ￥5,392.88の源泉徴収を行う必要があります。
BさんはCさんへ￥5,053.95の源泉徴収を行う必要があります。


なお、これはあくまで一般的な計算方法に基づくもので、実際の取引や契約内容によっては異なる場合があります。必要に応じて税理士や専門家に相談することをおすすめします。

製作費とディレクション費に関しては発生するかわからないという回答の元、とりあえず算出してくれた。確かに、源泉徴収の対象にはないものだが、制作費に関しては発生しないものと考えてよさそうですね。ただし、ディレクション費はコンサル費に該当する可能性もあるかと思いますので、処理される可能性があるとみておいた方がよさそうですね。

結果

100％安心できる回答はなかったが、おおむね理解は一致していました。
より具体的な内容に関しては税理士などに相談した方がよさそうですね。

chatGPTに甘えず、もう少し勉強してみることにします！