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柔軟な働き方が帰属意識を高める!?オンライン下における機能的なチームの作り方
こんにちは。スキイキ広報担当です。
9月末になり、まもなく下半期のスタートですね。決算に向けて忙しくされている方も多いかと思います。
さて、今回は「帰属意識」について取り上げます。
コロナ禍での外出自粛を受け、テレワークを推進する企業も増えてきました。そのような状況下では、従業員の帰属意識の低下が懸念されるケースが多くあります。また、近年の人材形態の多様化も相まって、チームのあり方を改めて考える機会にもなっています。
そこで本記事では、多様な人材が集まるチームを機能させるために必要な帰属意識の高め方と、オンライン下でのマネジメントのポイントをご紹介します!
テレワークにより帰属意識は低下傾向?これからの時代に必要な考え方とは
テレワークを導入して1年以上経過した企業も多くなってきました。コミュニケーションにも大きな変化が起こる中、働き手にはどのような影響があるのでしょうか。
全研本社株式会社の「テレワークにおける会社員の実態調査」によると、週5日テレワークをしている会社員111人のうち、「業務外でのコミュニケーションの時間が減った」と感じている人が74.8%に上っています。
また、テレワークによる具体的な影響としては、「運動不足で疲れがたまる」「社内事情に疎くなった」「仲間意識の薄れ」という回答が上位を占めています。同僚との雑談や社内での懇親会などの場がなくなったことから、自分が属する組織への愛着が持てなくなり、帰属意識の低下を感じている人が多いことが伺えます。
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現在でも、多くの日本企業における働き方は、年功序列と終身雇用の考え方がベースとなっており、オフィスにいる時間やそこにいる仲間と過ごす時間が、会社への一種のコミットメントと捉えられてきました。
そのため、対面でのコミュニケーションが減ってしまったことが、組織への帰属意識の低下を招いていると考える人も少なくないでしょう。
しかし、テレワークやフリーランス・副業など働き方が多様化する中、会社に属するという概念や個々の価値観も大きく変化しており、従来のように「オフィスにいることで帰属意識を高める」ことは難しくなっています。離れ離れで働くことが当たり前になりつつある今だからこそ、場所や時間に囚われず、企業と個人の関係性を見つめ直す必要があるのです。
これからの時代は、たとえオフィスにチームメンバーが集まらないとしても、いかに個々の帰属意識を高めて成果に結びつけることができるかが、チーム作りの鍵を握ると言えるでしょう。
帰属意識はオフィスにいなくても高められる?オンライン下で重要なマネジメント
では、オンライン下という物理的な距離がある中で、帰属意識を高めチームを機能させるにはどうすれば良いのでしょうか。2つのステップでマネジメントのコツをご紹介します。
【ステップ①】手段を自由化する
まずマネジメントの考え方の軸は、いつ・どこで・どのように仕事をするかという3つのプロセスをその人に任せるということです。多くのマネージャーがメンバーの業務プロセスを監視し、管理をしようとしていますが、それを変えていく必要があります。
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時間、場所、やり方に干渉・指示しないということは、各メンバーが何をしているのかを理解できないというケースも発生し、不安に思うかもしれません。
しかし、相談されるまで見守り続けることで、各メンバーが自分で考え、責任を持ち、自分の強みを発揮できる状態を作ることができます。チームでの役割が明確になり、一人ひとりが個性やスキルを最大限発揮することで、バラエティに富んだ強いチームを作れるでしょう。
【ステップ②】チームのミッション(目的)をメンバー間で一致させる
ステップ①を行なう際に合わせて意識すべき点です。ゴールが明確であるからこそ、一人ひとりの想いや行動とチームの方向性が一致するためです。
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共通のゴールを目指すことにより、各メンバーが相互にコミュニケーションを取りながら、一体となって業務に取り組むことができるようになります。また、ゴールをきちんと設定することで、メンバー自身も組織やチームへの貢献を実感でき、帰属意識を高めることにつながります。
これらは、フリーランスや副業・兼業など、異なるバックグラウンドを持つ外部人材と協働する際にも重要です。帰属意識の高い人材は、その組織やチームに貢献しようとモチベーションを高く持って仕事に臨みます。彼らのスキルやノウハウを引き出すためにも、期待する成果や定量目標を明確にしておくと良いでしょう。
過去に紹介した記事でも、テレワークにより変化したマネジメント層の役割やその対応方法についてご紹介しているので、こちらもチェックしてみてください。
働き方を選べる環境作りが、優秀な人材獲得・帰属意識の向上につながる!
手段を自由化するマネジメントの方法は理解できるものの、「実際本当に上手くチームが作れるのか?」と疑問に思う方もいらっしゃるかもしれません。そこで、ここからは事例をご紹介し、働き方に柔軟性を持たせることによって帰属意識が高まるということを明らかにしていきます。
例えば、アメリカのTwitter は”永遠に”社員の在宅ワークを認めているほか、Facebook も会社の半数のメンバーは、5〜10年以内にリモートワークにするなど、場所を問わない働き方へのシフトが進んでいます。
また、2020年6月に株式会社NTTデータ経営研究所、株式会社JTB、JALが連携して沖縄県のカヌチャリゾートで行った実証実験では、ワーケーションにより組織に対する情動的コミットメントが12.6%向上し、社員の帰属意識が高まることが証明されています。自宅から離れたリゾート地で仕事をすることにより、効率が上がったり、メンタルが安定したりと、場所を選べるからこそ、このような結果に至ったと考えられます。
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いつ・どこで・どのようなやり方で仕事をするかが選べるようになれば、暮らす場所やライフスタイルも自分の理想に合わせられます。ライフステージの変化に応じて両親や親族の家の近くに住んだり、自然豊かな地方に移住したりすることもできます。
このように、様々な人材の多様なニーズに応えられる仕組みとマネジメント体制を整えれば、働く側からすれば大きな価値を感じるでしょう。人材形態や業務のプロセスに固執するのではなく、組織やチームの目的・目標を意識することで、そのために一人ひとりが何をすべきかを考えて行動することにつながります。また、チームとしての結果を重視するようになれば、自ずと競争力も高まるでしょう。そうなれば、社内外から優秀な人材を惹きつけ、プロの人材がより帰属意識を高めながら働ける場へと変化していくとも考えられます。
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いかがでしたか。
オフィスにいることを社員の帰属意識の表れとするのではなく、様々な場所を選んで働ける環境を整えることが会社の競争力を高め、優秀な人材を呼び寄せる源泉となります。
また、帰属意識を高め、強いチーム作りをしていくにはマネジメントが大きな役割を担います。ぜひチームビルディングについて紹介している過去の記事もチェックしながら、マネジメントの参考にしていただければと思います!