リーダーシップ往復書簡 062
私は企業再生とは人の再生だと考えています。
会社経営は決して難しいことではありません。ビジネスは、極めてシンプルで、お客様が求めている商品・サービスを提供して、適正な対価をいただく。売上よりも少ない原価・経費で経営すれば黒字となり利益が手元に残るのです。微分や積分のような数学も一切出てきませんし、小学生が習うような四則計算ができれば簡単にシミュレーションすることができます。
このシンプルなことができなくなると、会社は赤字となり、企業再生が必要になります。
なぜ赤字になるのか。原因は簡単です。コーポレート・ガバナンスに問題が生じて、所属するスタッフの多くも、社会常識や「当たり前」に対して片目をつぶるのです。
長くサラリーマンをしていると、株主がいるにも関わらず経営努力をしなかったり、中には私利私欲にまみれ会社のお金をくすねたり、悪い経営陣に巡り合うこともあるでしょう。このような状況下でも、人として、組織人として正しくいられるか。これは言うは易く行うは難しで、とても難しいことなのです。
人間は、知らず知らずのうちに組織の中で生き抜こうと、所属する組織に染まるのです。極端な話、世の中のマフィアがしっかりと組織化されているように、いざとなったら普通の人であっても思考を停止して悪事を担ぐのです。
冒頭の話に戻ります。私は企業再生とは人の再生だと考えています。
企業再生とは、社会常識や「当たり前」に対して片目をつぶってしまった人々を再生することなのです。
企業再生というと、人員リストラ、財務リストラ(債務免除)やリ・ブランディングなど、テクニカルな話になりがちですが、実務は違います。
真摯に所属するスタッフらと向き合って、社会常識や「当たり前」を取り戻す人の再生を行い、組織の規律を取り戻し、ケイパビリティの獲得をすることです。
それさえ成し遂げられれば、あとは四則計算で成り立つシンプルなビジネスをすれば、必ず黒字化できるのです。
企業再生に興味を持った方は、完結している別連載「企業再生メモランダム」をぜひご一読ください。企業再生は人間ドラマの集積です。何かしら自分の人生に活かせる気づきがあるのではないかと思います。
リーダーシップについて疑問がある、質問をしたいという方がいらっしゃいましたら、コメントや個別にメッセンジャーでご連絡ください。
また、コメントも大歓迎です。もし興味ある人がいれば、これを酒の肴に一杯やりましょう!
【Q.62】
自分を成長させてくれるメンターが欲しいと思いますが、どのような基準で選べばよいでしょうか?
<コメント>
私は自分から意識してメンターを選んだことはありません。
自分が成長している感覚は、自分の可能性が広がっているように感じられるため、嬉しくもあり楽しいものです。
自分を成長させてくれる人がメンターなのだと思います。
不思議なことに、同じような内容の話をされても、その話をしてくれる人やタイミング・場所によって、心から納得が得られるときと得られないときがあります。
私は、メンターとは、自分で薄々認識しているものの耳が痛い正しいことを言ってくれる人で、なおかつ、その話がすんなりと自分に入ってくる人なのだと考えています。
多くの人にご共感いただける話だと思いますが、例えば、自分より知識や経験のない格下だと思っている後輩に正論を言われても、すんなりと受け止められず、腹立たしいときがあると思います。
メンターとは、本来は、年齢が下であっても成立する関係性なのですが、多くの場合は、年長者で、自分よりも社会的な地位や立場が上で格上だと認識していることがほとんどなのではないかと思います。
ありがたいことに、私の場合は、過去に大臣を務めた経験のある方やエンターテイメント業界の重鎮の方などがメンターになってくださっています。
さすがに鼻っ柱が強い若かりし頃の私であっても、彼らの人間力には一目を置かざるを得ない迫力がありましたし、話の内容も傾聴に値する素晴らしいものでした。
長くなりましたが、メンターの基準ですが、メンターとは自分で意識的に選択するものではなく、自分を成長させてくれる人がメンターなので、結果が先に来るものだと思います。
もし質問者の方にメンターだと思う人ができたら、その方を尊重し、大事に付き合うと良いと思います。
※この記事は、2020年12月6日付Facebook投稿を転載したものです。
株式会社スーツ 代表取締役 小松 裕介
2013年3月に、新卒で入社したソーシャル・エコロジー・プロジェクト株式会社(現社名:伊豆シャボテンリゾート株式会社、JASDAQ上場企業)の代表取締役社長に就任。同社グループを7年ぶりの黒字化に導く。2014年12月に株式会社スーツ設立と同時に代表取締役に就任。2016年4月より総務省地域力創造アドバイザー及び内閣官房地域活性化伝道師。2019年6月より国土交通省PPPサポーター。
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