隠れている危機ってどうやって見つかるのか

2007〜2008年のサブプライムローン問題は、信用の低い貧しい人が借りた住宅ローン(返済されない危険性が高い)ものでも’証券化’によって切り刻まれてその危険性がその危険性がわからなくなり、世界中にばらまかれて販売されてしまったことが原因だと簡単に理解しています。

では現在は同様の問題はないのかどうかっていうのが気になるんですよね。

例えば、先々週には、アメリカで半導体関連株が大きく下がりました。この半導体関連株もしくは半導体の事業、AI向けサーバーの販売などを証券化して販売している商品などはないんでしょうか。

また、度々問題となっている。アメリカの商業用不動産ですね、こちらも同じように証券化されて販売されたりしてるような問題っていうのはないんでしょうか。

また、私達の知らない何かが、同じように証券化ないし何かデリバティブによって金融商品化されて、誰かが大勢購入しているなんでことはないのか。

アメリカだけじゃなくて当然中国もあり得ると思います。中国の不動産は必ず上がると思って今まで買われていたことが特徴です。しかし今、各都市の不動産の価格は新築中古とわず上がってきていません。

上がっている可能性があるのは、大都市の上海、北京ぐらいで、その他の都市は、いわゆる直轄市、一線都市でも下落する傾向にあります。こうした中国の不動産を証券化して販売してたりすると、それを実は外国の金融機関が買っている、そういう問題はないのでしょうか。この辺どうやって調べたらいいのかわからないのでいつもモヤモヤしています。

日本だってそうです。日銀の長らく続いた異次元緩和によって、日本の金利は低く抑えつけられてきました。

住宅ローン金利は変動で借りている人がほとんどですし、住宅ローン減税によって戻ってくるということで、どんどんどんどん借りています。もちろん、スルガ銀行を初めとする問題が起きたようなマンション投資アパート投資も盛んでした。

こうしたローンを主に実行したのは地方銀行や信用金庫ですし、そういった金融機関は収益性が低いことが指摘されています。

これらのローンっていうのは、実際に金利が上がってきたり、円が高くなってきた場合に、何か問題が生じないのか。

一応日銀が出している金融システムレポートなどでは問題がない過熱感はないとなっていますが、0.25%まで上がってきた金利のさらなる動向次第では何か問題が生じるかもしれません。

この記事が気に入ったらサポートをしてみませんか?