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五輪の延期要請

米国水泳連盟CEO、東京五輪の1年延期を要求

昨日、選手たちから延期などの声が挙がらないのだろうかと書いたけれど、やはりこういう記事が出てきた。選手たちにしてみたら、当然の要求だと思う。まだ米国の水泳連盟しか、こうした要請を出していないというのは意外にすら感じる。

例えば、テニスだったら、もうツアーそのものが例年どおり開催できないことが確定しているし、ランキングも据え置きとなることが決まった。このような非常事態で、オリンピック、パラリンピックに向けた気持ちの整理なんて、できるわけがないと思う。

CNNの記事内にはこうもある。

多数の五輪出場選手の代理人を務める弁護士、ジョン・マンリー氏は「米国人選手の保護をIOCに委ねるのは極めて無責任だ。東京に選手団を送るかどうかは、米疾病対策センター(CDC)やホワイトハウスの勧告に依拠すべきだ」と語った。

IOCは開催時期を最終決定するには時期尚早だとしているようだが、直前になって「予定どおり開催します」で済む問題ではないと思うのだが。

日本での山口理事の発言についても触れていた。

これに先立ち日本では、日本オリンピック委員会(JOC)の山口香理事が、ウイルスの影響で選手が適切な準備を進められない状況であることを理由に、大会の延期を求めていた。

開催する側と観客をどうするか、ということしか議論されていなくて、選手たちが置き去りにされているような気がする。米国の水泳連盟のようにひとつの団体での延期要請ではなく、競技によっては、国を超えて声明を出すという可能性も、この先あるのではないかと思う。さらに言えば、選手たちが率先して声明を出すことで、最終決定を早めさせてもいいようにも思う。選手たちが来てくれなければ、開催は諦めざるを得ないのだから。

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