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#56 景気や相場に対して楽観的になれるいくつかのデータ

おはようございます。先週の食生活を思い返してみると週8でそばを食べていたすなっちゃんです。

さて、今回は景気や相場に対して楽観的になれるいくつかのデータを紹介します。

最近は市場に対する恐怖指数や国債が歴史的水準まで落ちてきたり、為替が150円台に乗ったりして、悲観論者が騒ぎそれに煽られ不安感を抱いている方が多いかと思います。そこで、景気に対して楽観的になれるデータを見つけてきたので説明いたします。

それではいきましょう。


NYダウ、S&P500、ナスダック100種株価指数は金曜日、米国債との比較チャートにおいて最高値で引けた。これは、以下の2つの点にまとめられる:

・米国株は好調である(そしてそれは今も続いている)
・米国債は絶不調である(そしてそれは今も続いている)

例えば最も保守的でバリュー志向の指標とされているダウ/米国国債20年超ETFを見てみよう。


このDJX/TLTは、TLTが初めて取引所に上場された2003年以来からのチャート

このチャートを見ると、2021年以降ずっと上昇トレンド続けていることがわかる。

なぜこのトレンドが重要なのか?それは、この傾向は景気が良いときに起こるからである。

株式が国債を超えたパフォーマンスをするときは、経済が正常/良好/好調な時期にあることを示している。2007年から2009年の大不況、2018年の金利タントラム、コロナ暴落のように、景気が悪い、あるいは波乱の時期になると、DJXとTLTの関係が低下しているのがわかる。
従って、現在進行中の上昇トレンドを認め受け入れるのであれば、私たちは正常/良好/好調な経済環境にあることも受け入れなければならない。

ただもちろん完璧ではない。弱点や懸念材料はあるが(歴史上のどの時期もそう)、決して悪い状況ではない。だから、私たちが、正常/良好/好調のどれに入っているかについては意見が分かれるかもしれないが、純粋に客観的なデータに基づいて、私たちがそのどれかに入っていることは認めなければならない。

そしてもちろん、このトレンドは弱まるかもしれない。しかしそれは3年以上も前から言われていることである。

もしかしたら、もしかしたら、大丈夫かもしれない、ぐらいで思っておくのが最善かと思われる。

それではさらに深堀していこう。


マクロ経済の観点から見てみよう

先週は労働市場のデータが焦点となり、米国の労働力の健全性に関する重要なデータだった。そしてこのデータは、米国の労働市場が回復力と変動性に富んでいることを再確認するものとなった。

2022年第1四半期(およびそれ以前)以来、マクロ経済に対して極度に悲観的な人たちは労働市場の終焉を予測してきたが、私は米国の労働力について慎重かつ楽観的であり続けている。

そして最新の労働市場データは、この状態を再確認するものだった。

まず、求人数は2023年7月末の892万人から2023年8月末には961万人に増加した。解雇率は1.1%で、歴史的低水準に近い。退職率も2.3%にとどまったが、過去1年半減少傾向にある。全般的に、2023年8月のJOLTSデータは予想を大きく上回った。しかし、アナリストは求人数について悲観的だったようだが(予想では880万人に対し、結果は960万人)、株式市場は求人数の回復を正しく予測していたようにみえる。

ここで、ナスダック100と求人倍率を比較したチャートを見てみよう。このチャートは以前にも何度か紹介した気がするが、改めて見てみる価値はある。


求人数(青)とナスダック100 $NDX (赤)

このチャートを見ると、2023年を通して求人数が減少しているのに対し、ナスダック100は増加していることがわかる。この2つの変数が乖離していることから、アナリストは株式市場と景気、どちらが正しいのかと疑問を投げかけているである。
おそらく、株式市場に追いつくために求人倍率がようやく再加速しているのだと思う。しかし、1つの報告で具体的に把握するには時期尚早である。

9月のADP民間雇用者数は予想を大幅に下回ったが(結果は8.9万人増、予想は15万人増、事前予想は18.0万人増)、これが唯一の「弱い」データだった。ただし、民間雇用者数は依然として増加している。それでも、これは2021年第1四半期以来の最小の増加であった。


労働市場悲観論者たちは、水曜日に発表されたADPのデータが金曜日に発表される非農業部門雇用者数(NFP)を弱くする前触れだと言って、活気を取り戻していた。

しかし、それは間違いだった。

失業率は3.8%、労働力率(LFPR)は62.8%にとどまったのに対し、NFPは予想の17万人増に対し33.6万人増だった。LFPRは依然としてコロナ前の水準である63.3%を下回っているが、プライムエイジのLFPR(25~54歳)はCOVID前の水準を完全に回復し、83%台半ばで安定を続けている:


今回のデータで悲観論者が抱いたNFP統計に対する最大の不満は、36万6,000件の雇用創出のうち12万3,000件が、複数職業に分類される人々による雇用であったことだ。

支払いや自活のために複数の仕事をこなさなければならないのであれば、良い兆候とは言えないだろう。発表された雇用の3分の1がこの層によるものであることから、悲観論者は雇用の増加は経済低迷の兆候だと叫んだ。
それは正しいが、間違いでもある。私の反論としては、アメリカの消費者の「ストレス」を正しく診断するためには、複数の仕事を持つ人を相対的に測定する必要があるということである。

そしてありがたいことに、私たちにはこの視点を分析するデータがある:


実際のところ、雇用者に占める複数雇用者の割合は現在5%で、これは歴史的に低く、コロナ以前のレベルを下回っている。さらに、この変数は過去数十年間ほとんど減少傾向にある。要するに、どんな経済・労働力にとっても、複数の雇用主がいるのは自然なことなのだ。経済と労働力が成長すれば、つまり雇用される人が増えれば、当然、複数の雇用主も増加する。私たちは、労働力全体に対する文脈を考慮することなしに、複数の雇用主に焦点を当てることはできない。

そのため、このような不満は、労働市場/米国消費者の弱さを突けたというよりも、むしろ無知と怠惰さを見せてしまっただけのように思う。

新規失業保険申請件数の低水準と同様に、上で挙げた3つのデータすべてを考慮すると、労働市場が引き続き回復的かつ変動性があることは明らかである。今回の発表されたデータは完璧とは言い難いが、過去数四半期にわたり、毎月のように強さを見せてきた歴史的に強固な労働市場であることに変わりはない。弱さの個々の側面や、創出される雇用について悲観的になり小言を言うことはできるが、データはより広範な経済活動と成長を支持するのに十分な材料となっているのである。

今後のインフレへの影響については、労働市場の最新データから、私のディスインフレの見通しが再確認された。その理由は主に2つある:

1a. 退職率の安定化はインフレを抑制し続けるという点:

1b. 労働時間の安定化はインフレを抑制し続けるという点:

2.名目賃金の伸びの減速はインフレを抑制し続けるという点:

賃金上昇率(前年同月比)は2022年3月に5.9%増とピークに達し、その後安定したペースで減速し始めた。CPIインフレ率(前年同月比)はわずか3ヵ月後にピークに達し、その後も安定したペースで減速を続けている。


総じて言えば、回復傾向にある労働市場の中で、ディスインフレいまだ健在であり、ソフトランディングが軌道に乗っている可能性がある。

株式市場

株価が乱高下した先週に私が注目したチャートのひとつは、オールスター・チャートのJ.C.パレッツが発表した、一般消費財関連銘柄と生活必需品関連銘柄の相対的なパフォーマンスとS&P500との相関を示したチャートである:

一般的には、株式市場が上昇トレンドの時は一般消費財関連銘柄が生活必需品関連銘柄を上回るパフォーマンスを見せることが多い。これは、というのも、これは強気な銘柄と保守的な銘柄を表しているからだ。

ルールは単純で、上昇トレンドでは強気側が勝ち、下降トレンドの時は保守側が勝つ。

従って、最近&現在進行中の乖離は、ちょっと首をかしげざるを得ない。どの変数が正しいのか?この乖離はどのように調整されるのか?これらの疑問についてここで答えることができればいいが、まだ私は回答は出ていない。


まとめ

今回は、景気に対して楽観的な視点を証明するデータをいくつか紹介いたしました。

先週の金曜は相場が大きく反転した心強い日でした。S&P500は日中の安値から+2.1%上昇し、終値は+1.18%。それでも、指数のデータは完全な弱気ではないにせよ、保守的な見方が続いていることは事実です。そのため、私は、ここが底だと判断したり、相場がここから決定的に加速するとは言いたくはありません。金曜日は勝ちでしたが、反転サインを出すには1日では足りません。

今回は以上となります。ありがとうございました。



私は現在、参加者200人以上のディスコードコミュニティを運営しており、そこではリアルタイムで個別銘柄の動向についてチャットを使ってワイワイと喋っております。他にも投資に役立つサービスや機能、それから毎日の市場見通し、個別銘柄分析まで幅広く発信しております。

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