【小売店 事例】店舗とECのポイント一元化!AppleウォレットやGoogleウォレットからの会員証表示で顧客利便性向上
こんにちはスマレジ・アプリマーケット運営担当です。
大阪 南船場店を第1店舗目とし、東京、名古屋、京都、神戸などで多店舗展開されているステッカー屋『B-SIDE LABEL』。Shopifyで構築したオンラインショップのポイントと店舗のポイントを一元化して成し遂げたかった事とは?
社内の業務システムの開発・保守を担当されている小林様にお話を伺いました!
弊社は2005年10月にB-SIDE LABELの店舗を南船場に構え、2008年に法人化したオリジナルステッカーを取り扱う会社です。直営店11店舗に加え、生活雑貨チェーンストア「ロフト」や「東急ハンズ」などにもステッカーを置かせていただいています。
私自身はB-SIDE LABELに入社して10年以上経ちます。
営業として入社し、主要取引先3社の店舗を回ってステッカーを置かせてもらったり、ステッカーが入れられているラックのメンテナンス(足りないものを発注)したり、販促施策を考えたりしていました。
社内で使う営業ツールを自分で作っていたのですが、その延長線上で業務システムの開発・保守に携わるようになりました。
クラウドPOSレジで売上報告の効率化
スマレジ導入前は精算レシートを出して、ファイルに貼り付け、スキャンして社内の共有サーバーにアップロードしていました。しかし、スマレジは管理画面にログインしたら見れる状態になっているところが革命的でした。これまで行っていた精算レシートを出す必要がなくなり、クラウドPOSレジの魅力を実感しました。
越境EC構築のためShopifyへ移行
今の主力はオフラインでの販売ですが、元々はインターネットで売ること前提でビジネスを始めていたので、オンラインショップとしてカートシステムを構築し、その後カラーミーショップに変更していました。
まだオンライン販売は注力できていませんが海外への販売を強化したいのと、今後ライブコマースが日本でも流行った際にライブコマースとの連携がしやすいShopifyに移行しておくのが良いと思い、社長とEC担当を説得し移行することになりました。
Omni Hubで安価にオンラインとオフラインのポイントを一元化
これまで紙のポイントカードを店舗で配っていましたが、オンラインショップのポイントとも統一したく、そのようなサービスを調べる中でOmni Hubを知りました。
Shopifyへの移行を決定する前に他の会社でもECと店舗のポイントを統合する環境を構築するための見積を取ったことがあるのですが、非常に高かったことを覚えています。
一般的には、オムニチャネル(※)を構築するにはかなりコストがかさみますが、Shopify、Omni Hub、スマレジの組み合わせだと低コストで実現できます。
これまで運用していた紙のポイントカードでは顧客情報を取っていなかったため、購買情報に紐づいたポイント付与ではなく、来店ポイント方式で付与していました。
一定のポイントを貯めると好きなステッカーをカスタマイズして1枚プレゼントというサービスを行っていました。
現在は購入金額に応じてポイントを付与し、1ポイント1円として使用可能にしています。
前のポイント制度を引き継いで、500ポイントでオリジナルステッカーと交換できるようにしています。
ただ還元するのではなく、私たちらしい付加価値の提供として還元したかったのでオリジナルステッカーと交換できるサービスも残しています。
お客様としては1ポイント1円として利用するかオリジナルステッカーと交換するか選択できるので、顧客満足度が上がっているのではないかと期待しています。
Appleウォレット、Googleウォレットから会員証をカンタン表示
Omni Hubは会員証をAppleウォレットやGoogleウォレット内で表示させる機能(※)があり、こちらを今年に入って、適用しました。この機能がリリースされたときに「かっこいい」と思ったんです。普段からApplePayなどの決済をAppleウォレットから表示させて使われている方ならすぐにおわかりいただけますが、そうでない方はAppleウォレットやGoogleウォレットで会員証が出せることを理解されていませんでした。しかし、表示の仕方自体はカンタンなので、店頭で使い方をお伝えするとすぐにご理解いただけますし、「便利だね」と言っていただけることが多いです。
また、会員証に画像を設定できるところも、全面に会員証バーコードのみが出現するよりも見栄えがいいです。
店舗はWifi環境が悪いところもあるのですが、AppleウォレットやGoogleウォレット内の会員証はオフライン環境でも表示することができ、ポイント付与が可能なので、とても便利です。
今後も積極的な店舗展開と越境ECで販売を強化
今後も引き続きオフラインの店舗を増やしていく計画です。
もともと外国人の購入者が多く、インバウンドの売り上げ割合が高いのですが、コロナ後さらに外国人の来店が増えて過去最高の売上を更新しています。ECを越境に対応させることで海外にいる方にもアプローチできればと思います。
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