強みを活かして、売上を最大化する戦略

※この記事は3分ほどで読めます。

オンラインビジネスでは売上を増加させる方法が無限にありますが、その中でも最も効果的なのが「強みを活かす」戦略です。

今回は、ジョイントベンチャー（協業/提携）という協力体制を利用して、「あなたのリソースを最大限に活用し、売上を飛躍的に増やす方法」をご紹介します。

多くのオンライン事業者は、バックエンド商品提供後の追加商品の不足、限られた時間内での商品開発の困難などの問題に直面しています。

そして、残りの既存の見込み客の有効活用方法、再度新企画などを作るコストや労力がないといった問題に直面しています。

これらの悩みがビジネスの拡大を妨げ、LTVの向上を阻んでいます。

もしあなたが上記の悩みがある場合は、この内容を知ることで無限の可能性と拡大が開かれる世界です。単純に利益が既存事業に加えて、追加されるので、広告などの集客予算を増やすこともできます。

また、収益が安定すれば、人材の採用をすることにより、マニュアル化などをすることで時間の制約に縛られることなく新しい商品を開発できる状況が手に入ります。

そして、既存の見込み客が資産として有効活用され、事業は持続的な成長を遂げます。

今回お伝えする方法を入れることで、LTVが急上昇し、クライアントとの強固な関係が構築されることで、事業は安定し、より多くの利益がもたらされます。これは、拡大と繁栄のサイクルを生み出す、真に実りある未来と言えます。

もし、悩みが解決しない場合、ビジネスは停滞し、成長の機会を逃してしまいます。

バックエンド商品がなくなると、顧客との関係は次第に弱まり、LTVの低下が見られるようになります。

さらに、新しい商品の開発に時間を費やす余裕がないため、競争力が失われ、市場での存在感が薄れてしまいます。

最終的には、見込み客を有効活用できず、ビジネスの存続さえ困難になります。結果的に、一時的な利益しか得られず、長期的な成功の展望が見えなくなるかもしれません。

その解決策は、「ジョイントベンチャー、即ち提携」です。

共同での商品開発や販売を通じて、見込み客リストを最大限に活用し、双方が利益を得られる関係を構築することです。もしくは信頼できる事業者へ見込み客リストを送客することで、報酬を得られる関係を構築する方法です。

海外のマーケティング・コンサルタント、 ダン・ケネディなども、この仕組みという方法を使って年収何億円もの報酬を稼いでいることは有名です。

ジョイントベンチャーの役割

• 集客：
  提携により、両方の企業が互いの顧客基盤を活用して新しい顧客を獲得できます。これにより、マーケティング効果が倍増し、売上が増加します。
  

• 商品販売：
  連携することで、新しい商品ラインアップを迅速に開発・提供できます。これがLTVを高め、売上をさらに拡大させます。
  

• 商品提供/アフターフォロー：
  共同での商品提供とアフターフォローは、顧客満足度を高め、長期的な関係を築く基盤を創り出します。

報酬体系

平均的な報酬を一応以下に出しておきます。

• リストを提供する側：
  「一成約あたりの報酬」や「一リストあたりの報酬」を設定して、リストの有効活用から利益を得ることができます。
  

• リストの提供及び、販売/提供（セールス）を行う側：
  全体の売上の一定の割合（30％～最大50％）を設定して報酬として受け取ることが可能です。これにより、利益最大化の環境が創出されます。

もし、あなたが見込み客を有効活用できていないのであれば、自分にない強みやサービスを持っている事業主と提携して、売上を最大化を目指しましょう。

そして、リストを持っている人（リストホルダー）であれば、商品サービス、サポートが良くない事業者へ紹介すると、これまで獲得した見込み客との信頼は一気に崩れてしまします。

もし、紹介するのであれば、信頼できるサービスやサポート体制があるのか、確認して提携するようにしましょう。

具体例を3つほど紹介します。

具体例（1）：リストホルダーとしての成功

あなたがリストホルダーの場合、一方的な送客だけでなく、その質も重要になります。

たとえば、報酬が1リストあたり1000円〜2500円と設定されるケースが多いです。これにより、あなたのリストの質が高く、ターゲットとなる顧客層に適していれば、継続的に依頼される場合が多いです。提携先は、これにより売上はさらに増加する可能性があります。

具体例（2）：コンテンツホルダー（商品所有者）としての戦略

商品を持っているコンテンツホルダーとしては、リスト共有を依頼したい時があります。報酬はジャンルや商品の単価によりますが、

一例として1成約あたりの報酬が5万円〜10万円（最大利益の30%）と設定される場合もあります。また、1リストあたりで報酬が1000円〜2500円ほど設定されることをおすすめします。

ちゃんとCPOが合うか不明な場合、1リストあたりで報酬が1000円+追加で1成約につき3万円など、アレンジも可能です。

具体例（3）：新サービス商品の作成代行の依頼

こちらは少し違いますが、プロデュースの形になります。

もし新しいサービスや商品を開発する際には、あなたが提供するサービスで不足している部分や、追加で必要な商品構築からセールスファネルの作成まで全てを外部の専門家に依頼することも一つの選択肢です。

このような場合、売上（粗利）の50%を報酬として提供することが多く、外注費（デザイン、編集、広告費など）は共通経費として計上されます。

これらの具体例を参考にし、自社の強みとリソースを活かしながら、適切なパートナーと協力してビジネスを拡大していきましょう。さあ、あなたのビジネスが次のレベルに進む時です！

まとめ

ジョイントベンチャーは、ビジネスを新たな段階へと導く強力な手法と言えます。共同での商品開発、販売、そして顧客リストの活用を通じて、売上と利益を格段に増加させることが可能です。

今こそ、強みを活かし、提携という方法を探求し、あなたのビジネスの成長を加速させる時期です。現在抱えている悩みが一掃され、更なる売上拡大の門が開かれます。

リストを提供する側と販売/提供（セールス）を行う側、双方が協力し合うことで、限界を打破し、LTVの向上と売上の最大化を実現しましょう。

※ちなみに、具体例3のように、「リストの有効活用や新商品の立案からサポートを一緒にしてほしい」「成果報酬型でアドバイスも欲しい」という方は、一定の条件などがありますが1~2名ほど支援できるので、InstagramかLINEで声かけてください。

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