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就職媒体はどれがオススメ?

※当記事は約5分で読めます【約2,000文字】

1. 就職媒体の選び方

就職活動をしていくにあたって、多くの人が就職媒体へ登録すると思います。
また、その際、色々な媒体があって、どれが良いんだろうかと迷う人も多いのではないでしょうか。
結論としては、様々な媒体がある中で、以下の媒体は少なくとも全て一度登録してみることをお勧めします。

参照元:キャリアマート

そして、その中で自身が使いやすい媒体や、受けたい企業が多く載っている媒体をメインとして使うといいでしょう。

一応、こう言っているのにも理由があり、媒体側の事情を知るとよくわかることなので、媒体側の話を少しご紹介したいと思います。

2. 企業はどの就職媒体に載せるかどうやって決めている!?

そもそも企業側はどの就職媒体に載せるか、どうやって決めているのでしょう。

リクルート(リクナビ)や、マイナビの営業マンなどから

「当社の媒体の方が御社がターゲットとしている学生の母集団(登録者)が多いので、採用成功しやすいです!」

と、企業側は営業を受ける中で、その時々の媒体の特徴などを検討して掲載する就職媒体を決めています。

採用予算が多めに確保できる大企業なんかは、マイナビとリクナビの両方に載せていたり、その他ONE CAREERにも載せたりと複数の媒体に掲載していることもあります。
しかし、

企業側も採用予算というのがあり有限なため、実際にはどれか一つの媒体に掲載しているといった方が多い

です。

実際、私が10年近く企業側のコンサルティングをしている実感値で言うと全体の1割~2割ほどしか複数媒体の活用はしていません

つまり、就職活動において一つの就職媒体しか登録しないとしたら、単純にそれだけ出会える会社の数が少なくなるということです。

3. 媒体側の事情を知るとわかる媒体ごとの特徴

参照元:NHK(https://www3.nhk.or.jp/news/special/news_seminar/syukatsu/syukatsu523/

かといって、全ての媒体に登録して、細かく企業をチェックするのも大変です。
ある程度業種などが絞れていても、相当な数の企業が登録しています。
ですので、参考までに簡単な媒体ごとの特徴をご紹介しておきます。

(1) マイナビ

企業掲載数および学生登録数No.1の媒体

近年では、まず必ず登録するべき媒体です。
上記の図にもあるように、マイナビが1位であると今では当然のようになっていますが、現在(2022年)からさかのぼると数年前までは圧倒的にリクナビが1番でした。しかし、毎日新聞社の一事業から、株式会社マイナビとサービスの名前を同一化させて法人化し、電車広告の積極的活用など本気を出して、その後すぐに大逆転しました。それ以来、大手総合サイトとして、マイナビが圧倒的No.1なのは間違いないでしょう。

(2) リクナビ

マイナビには負けたものの超大手企業の掲載社数は依然と多い

これは少し裏側の話ですが、一部の大手企業はタダ同然で看板企業(宣伝効果)として掲載をリクナビ側からお願いされて掲載しています。そのため、今でもあまり就職媒体に予算をかけない大企業なんかでもリクナビだけ掲載しているといった事例もあります。

(3) ONE CAREER

なんとびっくり2021年には、元祖No.1媒体であったリクナビも抜かしてNo.2にまで駆け上るほどの勢いのある新興媒体!

運営会社の代表宮下さんは元々学生の時にトライフという就活団体の運営をされていました。
その後、マーケターとして随一のマースジャパンリミテッドに入社され、その後元々学生団体としていたトライフを法人化し、今のONE CAREERとなっています。
つまり、他のどの媒体よりも学生側の目線がしっかりビジネスモデルに取り込まれていて、就職媒体のコンテンツも学生目線で充実しています。

(4) OfferBox

近年、市場として浸透してきたダイレクトリクルーティングにおける有名サイト

企業側も媒体に掲載して学生がエントリーしてくるのを待っているだけでは良い学生が取れないということで、ダイレクトリクルーティングという方法が浸透してきています。
特に、新卒採用に力を入れている会社がこの手法を取り入れている傾向にあり、そういう意味では、人材の重要性を理解している企業の掲載が多い気がします。
そのダイレクトリクルーティングの分野で有名なのが「OfferBox」ではないでしょうか。

4. まとめ

このように、就職媒体は大手ナビサイトや、ある特徴に特化したサイトなど複数存在します。

その中でも、特にご紹介したような有名サイトは企業掲載数が多いため、これらに登録しておけば、ある程度の企業を漏れなく調べることができるので、貴重なご縁を逃すということが避けられるでしょう。
そして、特化型サイトなんかも、目的別にうまく使い分けると、就職活動がより効率的になります。

以上のような前知識をもっていると、どの就職媒体に登録するべきか判断しやすくなるのではないでしょうか。

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