簿記　#27 ②

減価償却の論点

前回は全て期首に起こった仕訳。しかし実際にはすべての取引が期首に起こることはあり得ない。今回は期中に起こった場合の仕訳。

例）×2年1/1（期の途中）、130万の建物を掛けで購入

（借方）建物　1,300,000　（貸方）未払金　1,300,000

「耐用年数10年」「残存価額10万」

×2年3/31決算になった

→前回は期首に購入の為、1年ぴったりの減価償却だった。しかし今回は期中に購入の為、購入してから3か月しか経っていない。なので1年分の減価償却はできない。1～3月の3か月分のみ。

（130万-10万）÷10年＝12万/年　→　12万÷12か月＝1万/月

なのでこの決算では、1万×3か月＝3万の減価償却をする。

（借方）減価償却費　30,000　（貸方）建物減価償却累計額　30,000

→現在の簿価は、130万-3万＝127万

×3年3/31決算になった。

今回は1年分のの減価償却を行うことができる。

（借方）減価償却費　120,000　（貸方）建物減価償却累計額　120,000

→現在の簿価は、127万-12万＝115万

×3年5/31に上記建物を、110万で掛けで売却した。（期中に売却）

決算から2か月後なので、この2か月分の減価償却も行う。

Ⓐ（借方）建物減価償却累計額　150,000　（貸方）建物　1,300,000

Ⓐ（借方）減価償却費　20,000

Ⓑ（借方）未収入金　1,100,000

Ⓑ（借方）固定資産売却損　30,000

Ⓐで現在の建物の簿価を表す。（減価償却累計額は決算整理仕訳の為、2か月分は減価償却費として計上）

この時点で簿価は113万になっている。

そしてⒷで売却した際の仕訳を行う。113万の建物を110万で売却しているので、3万円の売却損がでている。