#8 調査PRのパターン（脅威訴求②｜未達訴求）
こんにちは。
シグナルリサーチの木須です。
今回も覗いていただき、ありがとうございます。
前回の記事では、「調査PRのパターン（脅威訴求①）」ということで、メディアで拡散されやすい調査リリースを整理しました。
今回は、「調査PRのパターン（脅威訴求②）」ということで、その続きを事例をもとに書きたいと思います。
未達訴求
未達訴求とは、あるデータと比較して意識や行動が不足していることを明らかにして態度変容を促す手法です。
「公データ比較」と「国際比較」の2種類の訴求方法があります。
それぞれの事例を見ていきます。
▼フルーツ摂取に関する調査（イノセントジャパン）
「公データ比較」の事例です。
フルーツの摂取習慣について調査しています。
厚生労働省・農林水産省が1日あたり200g以上のフルーツ摂取を推奨しているものの、約9割の人はその目安を知らず、約8割がその目安量に達していないことを明らかにしています。
商材が健康啓発系のものだと、官公庁や国際機関が基準を設けている場合が多いので、使いやすいパターンかと思います。
▼マイクロプラスチック問題に関する国際比較調査（ウォータースタンド）
こちらは「国際比較」の事例です。
環境問題系の事例で、マイクロプラスチック問題に関する調査を国際的に行なっています。
マイクロプラスチック問題とは、ビニール袋やペットボトルなどのプラスチック類が海に流れ、細かい粒子（マイクロプラスチック）が分解されないことで海洋生物がそれを飲み込み、消化不良を起こして死に至らしめてしまう問題です。マイクロプラスチックを含んだ魚介類を人間が食べて、人体に悪影響を及ぼすことも懸念されています。
先進国のG7で比較したところ、日本が最もこの問題を知っている人の割合が低いことが明らかになりました。
この事例では、国際比較で日本の意識の低さを顕在化させていますが、国内の調査でもセグメントの方法次第で同じように意識の低さを際立立てることで、この事例を応用することができるかと思います。
最後に
今回は短めでしたが、最後までご覧いただきありがとうございました。
今回は調査PRのパターン（脅威訴求②）について整理しました。
次回は「調査PRのパターン（脅威訴求③）」というテーマで整理できればと思います。
引き続き、よろしくお願いいたします！
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