【統合報告書2023、セプテーニグループの価値創造】
こんにちは、株式会社セプテーニ・ホールディングス CEOオフィス IR部です。
当社グループは５月に「統合報告書2023」を発刊いたしました。
今回のnoteでは、今年２月に公表したサステナビリティ方針の策定とマテリアリティの見直しに合わせてアップデートした「価値創造プロセス」について、一部ご紹介いたします。
是非ご覧ください。
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当社グループのコアバリューは「当事者意識が高く起業家精神あふれる人材」にあります。 その人的資本を最大化させるための価値創造基盤があり、この基盤のうえで事業活動を行うことで、ステークホルダーへの提供価値を高めることが可能になります。グループビジョンの達成、そしてミッションの実現へ向けて、邁進しています。
価値創造プロセスの解説
今回の統合報告書では、アップデートによる変更点や意図、込められた思いを伝えるため、価値創造プロセスの解説ページを設けました。
新しい価値創造プロセスでは、当社グループの全ての活動は「人」がベースであることを、より明瞭に表すことを目指しました。デジタルHRによる人材育成の取り組みをはじめとした価値創造基盤が、当社最大の資産である「人」の活躍・成長を促進するとともに、アントレプレナーシップを組織のカルチャーとして定着させます。これにより、アントレプレナーシップが事業・活動においても発揮され、ステークホルダーに提供する価値の増大につながります。このようなプロセスがミッションの実現、ビジョンの達成へつながることを表現しています。
❶ Input
人的資本の最大化を支える価値創造基盤
当社グループでは豊富な人材データベースとテクノロジーを活用し、人材育成の個別最適化に取り組んでいます。また、従業員が最大限に力を発揮し活躍できる場の整備として、多様な働き方の推進・支援と、ひとりひとりがアントレプレナーシップを育み、発揮することを推進しています。これらの人的資本の最大化を支える価値創造基盤によって、従業員が「新しい時代をつくる」ことが可能となり、企業価値の向上につながると考えています。
関連ページはこちら：P22 人的資本経営の考え方
❷ 事業活動
事業を通してなめらかな社会を実現する
デジタルの産業に軸足をおいて事業を展開する当社グループでは、アントレプレナーシップを持つ人材がクリエイティビティを発揮し、テクノロジーを活用しながら事業運営することで、なめらかな社会の実現を目指しています。
関連ページはこちら：P43 事業を通してなめらかな社会を実現する
❸ Output
事業・活動を通じて生み出す社会への提供価値
事業を通じた提供価値は「人と産業のエンパワー」という言葉に集約されます。これは当社が提供するサービスを利用するユーザのQOL向上や、顧客・パートナーとの相互発展をはじめとして、あらゆるステークホルダーと産業全体の力の発揮を後押しすることで、ミッションに掲げている「世界を元気に」という世界観に近づけると考えているからです。また、事業活動の推進による企業価値の向上は株主の皆様への利益還元につながります。そして、従業員は事業活動を通じて働きがいの向上実感を得て、コアバリューへと還元されます。
また、この価値創造プロセスでは、ミッション・ビジョンへのつながりを示すとともに、2024年２月に公表したマテリアリティが価値創造プロセスの中でどのような役割を担っているのかについても表現しています。
❹ マテリアリティの位置づけ
E・S・S・Gの観点から、価値創造を加速し、 ビジョンの達成、ミッションの実現を目指す
当社は、持続的な事業運営の前提として「E：気候変動への対応」を、非連続な成長となめらかな未来を実現するために必要なものとして「G：非連続成長を支える先進的なガバナンス体制の構築」を、価値創造プロセス全体を支えるものと位置づけています。「S：新しい時代をつくる人の育成による企業価値の向上」は、人的資本に関わるマテリアリティであり、当社グループの価値創造基盤はその小区分と対応しています。そして当社グループの事業全てに通じる価値の源泉が、「クリエイティビティとテクノロジー」です。それぞれの事業が「S：クリエイティビティとテクノロジーによるなめらかな社会の実現」を目指すことで、事業を通じて人や産業への提供価値を広げていきます。
関連ページはこちら：
P21-31 Social-人材
P32-43 Social-事業活動
P44-51 経営基盤の強化
「セプテーニグループの価値創造」では、この他「サステナビリティ経営の推進」のためのサステナビリティ方針やサステナビリティ推進体制、また、「セプテーニグループのマテリアリティ」において、マテリアリティの特定プロセスやサステナビリティ領域担当 グループ執行役員のコメントを掲載しています。続きは統合報告書2023をご覧ください。
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