そこで暮らす人が手探りでまちの未来をつくる－「社会システムDIY」をめぐる対談
連載『これからのまちづくりの話をしよう』は、下北沢から少し離れて、社会を変えようとする新しい取り組みやその現場を見つめてきた、リ・パブリックの内田友紀さんと地域ライターの甲斐かおりさんにナビゲーターをお願いし、これからの時代に必要な個人の、組織の、まちという社会との関わり方を探ってきました。キーワードは「社会システムDIY」。自らの手で社会の新しい姿を模索する、人や組織の動きを、この連載ではそう呼んでいます。また、そのような存在のヒントを探ることも、連載のひとつの目的です。
コロナウィルス感染症の拡大により社会のあり方が問い直されている中、あらためて内田さんと甲斐さんのお二人に、この新しい動きの目指すまちづくりのかたちについて語っていただきました。
※この取材は、3月中旬に実施されました。内田さんと甲斐さんのご了解をいただき、撮影時のみマスクを外していただきました。
住民が自ら社会システムをつくるムーブメントの台頭
――まずは連載のキーワードである「社会システムDIY」について、あらためて説明していただけますか。名前からは「社会システムを手作りしていく」という印象を受けますが、この場合、社会システムを作っていく主体は、どんな人を想定しているのでしょうか？
内田さん：「誰が」と言うと、そのまちで暮らす私たち含めて誰もが主体だと思っています。「社会システム」という言葉には、行政のような大きな組織が担うイメージがあります。だけど、新しいまちのあり方を作るのは個人であり、企業であり、行政でもある。ひとりひとりがそれぞれの立場で作っていくものとイメージして、“DIY”という言葉を付けました。
――なぜ、「社会システムDIY」が必要とされているのでしょう？
内田さん：かつての経済成長・人口増加を前提にしていた都市計画は、トップダウン型の計画が中心でした。しかし社会が成熟期に入ったことで、どこにでも当てはまる「計画」はなくなりました。その結果、今はそれぞれのまちが、それぞれの状況を読み解きながら地域を盛り上げようと試行錯誤しています。
このようなボトムアップ型の動きに加えて、オンラインネットワークやデジタルファブリケーションなどが普及したことにより、個人の創造力を後押しする環境も整ってきました。これまでは＜社会のシステムをつくる人＞と＜そこで暮らす人＞の間には高い壁があって。行政や企業がまちの仕組みを作る、というイメージが強くありました。しかし、個人の発信力や創造力を支える環境が整ってきたことで、互いが力を合わせながら、自分の暮らす地域の課題を、所属を超えて自分たちの手で解決していこうという動きが高まっています。
そこにはまだ明確な答えがあるわけではありません。ただ、これまで役割が分かれていた「行政・企業」と「個人」が互いに協力しながら、自分たちにとって理想的な社会システムを手作りしていこうとしていることには希望が持てます。この下北沢線路街の取り組みも、そのひとつですよね。
本来立場が違う人たちが協力して、いかに新しい社会を作っていくのか。これはいま世界中が困難に見舞われている新型コロナウィルスの影響を考えても、今後ますます求められていく態度だと思います。こうした動きを考察しリポートするためのキーワードとして、この連載では「社会システムDIY」というテーマを掲げています。
甲斐さん：私は田舎や過疎地と言われるような場所を取材することも多いんですが、この「社会システムDIY」という言葉にはすごく共感できました。以前あった「田舎暮らし」のブームは、「自給自足」という言葉に象徴されるような、個人的にのんびり生活をしたいという人たちが中心でした。しかし、ここ数年で傾向は変わってきて、今は「暮らし方を主体的なものにしたい」「地域に貢献したい」という課題意識を持って田舎暮らしに向かう人が増えていると感じています。
自分の幸せだけを追求するのではなく、そこを起点としながらも、もう一歩進んで、社会なり地域なりにDIY精神を持って働きかけていく。しかも、その個人的な取り組みを仕組み化することで、ほかの地域にも応用できるように工夫している事例が出てきています。そういうものを紹介していきたいという内田さんのお話は確かに大切だし、私も今取り上げるべきことだと思っていたので、一緒に連載をしていくことになりました。
情報をオープンにすることで、ノウハウを共有できるようにする
――すでに連載でもいくつかの事例を紹介されてらっしゃいますが、「社会システムDIY」の事例に共通する要素とは何でしょうか？
内田さん：例えば、最初に取り上げた「Precious Plastic（プレシャス・プラスチック）」は今の時代だからこそ起きた例として、すごく面白いと思います。オランダ在住の若いデザイナーが、オープンハードウェアを駆使して廃プラスチックを加工できるツールと知識を世界中に普及し、プラスチックゴミという世界的な問題に取り組むプロジェクトです。
最初は個人的な好奇心から始めた活動が、試行錯誤するプロセスを全部公開していくことでたくさんの人を巻き込み、今では8万人を超えるコミュニティに成長しています。データや過程、ノウハウを“共有”（シェア）することで、個人の好奇心が多くの人を巻き込み、参加の輪が広がっていく。そしてプロジェクトの射程も広がってゆく。この“共有”と“参加”は「社会システムDIY」を考えるうえで欠かせない要素です。
今後取り上げていきたいケースで言うと、市民参加型の提案・投票システムも面白いと思います。これは欧米の都市を中心に実践されてきたのですが、まちの予算配分に市民がオンライン投票で参加できる仕組みです。
プラットフォーム自体は行政が作っているわけですが、ただ市民がオンラインで要望を伝えて投票する機会を用意するだけではありません。例えばスペインのマドリードでは、「近所の公園を整備したい」などの近しい要望を持つ人たちが、集まって議論できる場を作っています。そうすることで、独りよがりだったかもしれない自分の考えも相対化され、「このまちに本当に必要な公園って、どんなものだろう？」とみんなが考えるチャンスを得られる。行政の予算配分の議論を“オープン”にすることで、さまざまなレイヤーで暮らす人々が、学びながらフラットにまちづくりに関われる仕組みです。
――情報を“オープン”にする、つまり透明性が確保されていないと議論が生まれないですし、ノウハウを“共有”することもできない。この２つの概念をセットで考えていくことが大切ということですね。
内田さん：それに行政も長期的にみると予算は減っていくので、ひとりひとりの市民が自分のことだけでなく、“自分の周り”も考えることが社会インフラとして必要になります。全員の要望を叶えるのは難しい、ということを理解したうえで、「それじゃあ、どういうまちにしていきたいのか？」と市民自身が考える。そういう機会を通して、主体的に公共性について考える態度が育っていく。まちづくりの仕組みと、公共性に関する学びの場が絶妙に噛み合っていて感動しました。こんなクリエイティブなアプローチが、日本で広まるにはどうするといいのだろうと考えさせられます。（＊現在は首長が変わり、マドリードでの取り組みはストップした。だがこのプロジェクトに関わった人々がその後も欧州各地の都市デザインに関わり、知恵が共有されている）
小さなまちのほうが変化の手応えを得やすい
――こういう新しい動きは欧米が中心なんでしょうか？
甲斐さん：日本のローカルな地域でも新しい動きは生まれています。私が取材に行くのは、交通の便が悪い遠隔地も多いんですけど、そういう「過疎」とされる場所でこそ、面白いことが起こっているんです。例えば、ヤフーニュースで記事にした高知県梼原（ゆすはら）町のケースです。
ここは「集落活動センター」という仕組みを用いて、先進的な取り組みを行っています。集落活動センターとは高知県独自の政策で、、旧小学校単位ほどの地区ごとに必要な活動を住民主体で進めることができます。ひと言で「過疎地」と言っても、それぞれの地区で必要なものは違いますよね。ガソリンスタンドがない地区だったら、地域住民が株主になってガソリンスタンドを経営する。しかも利益を出す方法も自分たちで考えて、配食サービスも提供したりしています。
つまり、資金はある程度自治体が出すけども、何をやるか、どうやって持続可能にしていくかは、各地区に任されているんです。今は田舎だからってコミュニティが強い地域ばかりではありません。隣の人をよく知らないという地域もある。そういうところに行政が入って、住民たちが自ら地域を活性化する手助けをしている。行政が入っているけど、あくまで主体は住民。こういう取り組みも、今後もっと増えていくと思います。
――やはり過疎地のほうが未来に対する危機感が強い、ということでしょうか？
甲斐さん：確かに「もう誰も面倒を見てくれない」「自分たちでやるしかない」という危機感が強い地域ほど、新しい取り組みが生まれています。もうひとつ重要だと思うのは、若い世代の中でも、こういう地域の課題に取り組みたいという人が増えていることです。
小さなまちのほうが、自分たちが何か新しいことをしたときの変化を実感しやすいんだと思います。連載では日本の離島同士が手を組んだ「離島百貨店」の事例も紹介していますが、離島のような閉じられた世界のほうが、大企業で働くよりも仕事の手応えを得やすいという側面もあります。
内田さん：個人の幸せを追求するだけでなく、社会的に意味のあることをしたいという人も増えていますよね。特に3.11の震災のあとに、若い世代の意識が一部で大きく変わりました。今回の新型コロナウィルスはさらに社会全体の仕組みに影響しています。従来の常識からするとオルタナティヴな働き方を求める人は、コロナウィルスの影響でさらに増えるでしょう。どこで、誰と、どんなことをすれば、自分にとって幸せなのか。そういうことを考えている人は多いと思います。
まちは「道路」だけでなく「道」も求める
――先ほど「危機感が強い地域ほど、新しい取り組みが生まれている」というお話がありましたが、都市部では「社会システムDIY」にあたる取り組みはまだ見られないのでしょうか？
甲斐さん：これからこの連載でも取り上げる予定ですが、高齢者向けの賃貸住宅を専門に扱う「R65不動産」のように、都市部でも新しい社会システムを模索する事例は出てきています。孤独なお年寄りもすごく増えていますし、既存のシステムをよりいい方に更新しようとする動きは、田舎だけの話ではないのではないでしょうか。
内田さん：海外の事例になりますが、バルセロナの「スーパーブロック・プロジェクト」は都市型の「社会システムDIY」のケースとして参考になると思います。バルセロナは市街地が碁盤の目のようになっていて、その隅々で自動車が走っているんですね。道路の利用状況を冷静に見てみると、自動車交通が優先されていて、住民が自由に使えるエリアが実はすごく限定されていると気づいた。しかも騒音や排ガスの被害も問題になっていました。
そのためバルセロナでは、碁盤の目の区間の一部を歩行者と自転車専用の「スーパーブロック」にすることで、街を人の暮らしに取り戻すプロジェクトを立ち上げました。道路の一部を公園のように扱うことで、市街地の中心にグリーンが増えたり、子どもたちが安全に遊んだりできるエリアが生まれたりしています。
しかも、その「スーパーブロック」の使い方は、ブロックの周辺で暮らす人々に任されました。だから、碁盤の目の交差点にベンチや大きな植物を置こうとか、子供たちの遊び場にしようとかは近所の人たちが話し合って決めていったんです。行政が主導して始めたことではありますが、最初は信号機にゴミ袋をかぶせて交通規制したくらい、本当に手作業からスタートしたプロジェクトでした。
甲斐さん：信号機にゴミ袋って、まさに“DIY”ですね。
内田さん：ほんとですよね。歩行者占有道路を作るというのはよく聞きますが、社会システムDIYから見る面白さは、近隣の人々が考えるプロセスを入れたことと、交通量含め全てデータ化されているため効果が一目瞭然だという、２つがあると思います。スーパーブロックを市域全体に広げた場合、バルセロナ市の道路面積は45%減り、パブリックスペースが270%に増えるという試算だそうですよ。すごい変化ですよね。まずは数カ所のエリアで試し、市民の対話とデータの両方を確認しながら、将来的には市全体に拡張する予定だそうです。（※スーパーブロックを牽引するBalcelona Ecologiaの資料より。プロジェクトの様子は、雑誌 MOMENT vol.1に記載。他にもユニークな知恵が詰まっている。 ）
甲斐さん：今のお話で思い出したんですが、北九州の魚町（うおまち）の商店街でも似た話を聞いたことがあります。。老朽化したアーケードを撤去する際に、屋根がなくなった商店街を歩行者がメインの「道」と捉えて、そこをみんなでどう活用していくか考えた。大抵の場合、商店街からアーケードがなくなれば法律的には自動車が通れる「道路」に変わってしまいます。しかし、住民は「それでは人が集まる場所が失われてしまう」と危惧したんです。
議論の結果、路面の一部を芝生にしたり、大きな鉢植えの木々を並べるなど、この道を公園のように扱うことになりました。街灯も道だけでなく店舗にもあてて、人の流れを誘引するようにしたりと、いろんな工夫を住民主導で行っていったんです。実際、そうすることでアーケードがあったときよりも人通りが増えたそうです。
――それは下北線路街の「空き地」にも近いケースですね。
内田さん：やっぱり、人は暮らしのなかにこういうスペースがほしいんだと思います。そのまちで暮らすいろんな属性の人たちが緩やかに出会い、つながり合える場所がほしい。それは田舎だけじゃなくて、都市にも必要とされているから、この「空き地」のような場所ができたんだと思います。
甲斐さん：そういう役割を担うお店も増えていますよね。「売る・買う」だけの関係じゃなくて、コミュニティの中心になるような店舗が増えている。最近、私は『ほどよい量をつくる』という本を出したんですが、そこで吉祥寺の「ブックマンション」という書店を紹介しました。
ここは普通の書店とは違っていて、個人がみんなで本を持ち寄り、運営していく書店です。ここでは買い手は売り手にもなるし、併設されたカフェやワークショップのスペースでお喋りをしたいだけの人も来る。
オーナーの中西功さんは、「昔の本屋さんは本に人生をかけられる個人がやっていた。でも、今は費用や手間をみんなでシェアすることができるようになって、コミュニティとしての新しい経済圏が本屋にも生まれるようになりました。ここはその実験の場なんです」とおっしゃっていました。
まちに新しいコミュニティを生むために何が必要か
――つまり、工夫次第で「本屋」のような場所も、まちの人々のコミュニティの中心になり得るということですね。下北線路街に４月にオープンする「BONUS TRACK」も、個人の商いを応援することで、コミュニティの中心になるような店舗が育っていくことを目指しています。（※対談は3月に実施）こういう「コミュニティの中心になる店舗」には、何が必要なのでしょうか？
甲斐さん：買う人、売る人が垣根を越えて交流できる場にすることかもしれません。買う人は買う。売る人は売る。そういう役割を越えて、お店の発する新しい価値観やメッセージに共感する人たちが集まって一つの商圏ができている。そうした商いを生み出そうとしたら、既存の仕組みを乗り越えて行かざるを得ない。
――そういう新しいムーブメントって、どうしても「スーパーマン待望論」になってしまいがちです。
内田さん：私たちとしては「そうではない」と言いたいところです。「社会システムDIY」はきっと「「私」の取り組みを「私たち」の取り組みにするために、仕組み化して共有できるようにする」ということだと考えています。これだとコンサルっぽく聞こえますが、何が違うかというと、「人間をよく見ている」ということかもしれません。人は何を楽しいと思い、何に共感するか。「社会システムDIY」に取り組んでいる人は、そこを共通してすごく考えている。共感する人々とビジョンさえともに描きながら、それぞれのリソースを持ち寄って、新たなルールを作ってゆく。
甲斐さん：こういうことに取り組んでいる人にインタビューすると、みなさん「自分じゃない」と言うんですよ。
――「自分じゃない」？
甲斐さん：自分が主導しているんじゃない。関わっているみんなが作っているんだ。そういうふうに言うんです。「ブックマンション」の中西さんも、「それぞれのブックマンション」があったほうがコミュニティは豊かになるから、主役を関わってくれる人たちにすることがコツだとおっしゃっていました。
内田さん：やりたいと思える好奇心なり、解決したい課題なりが共通していれば、みんなでやろうよっていう前提がありますよね。オープンソースコミュニティのようなマインドセットというか。
――そういう人たちのモチベーションは、どこにあると感じていますか？
内田さん：「サーキュラーエコノミー（循環型経済）」という言葉があります。従来の社会システムの中で破棄されてきた製品や原材料などを「資源」と捉え、巨大化したサプライチェーンの輪を繋ぎ直し、「無駄」を「冨」に変えていこうという新しい経済モデルです。オランダのアムステルダムが先進地とも言われていますが、彼らは視察に来た日本企業の人に、よく「そんな儲からないことを、なぜやるんですか？」と聞かれるそうです。
でも、そのたびに「むしろ、こうしないと儲からないからだ」と答えている。アムステルダムの人たちからすれば、これまで正しいとされていたやり方を追求しても限界が見えているから、新しい経済モデルを模索しているのだという主張です。「社会システムDIY」を実践している人たちにも、同じ発想があると思います。
甲斐さん：小さな商いをしている人たちも、もはや従来のやり方では生き残っていけないから、新しいチャレンジをしているという人が多いですよね。だから、大手とはそもそも客層も、お客さんが求めているものも違っています。
内田さん：従来のやり方に限界を感じている人たちが、それでも地域や社会をあきらめずに、自分たちにできることは何かとさまざまなアクションを起こしている。「社会システムDIY」のムーブメントは、そんな人たちがいくつもの分野に現れてきているということだと思います。これらの実験の先には、次の暮らし・働き・学ぶ姿のヒントが隠れていると思います。だから、今後も彼らの動きを追いかけていきたいですし、いろんな形で私たちも参加していきたいです。
写真左：内田友紀 さん
早稲田大学理工学部建築学科卒業後、メディア企業勤務を経て、イタリア・フェラーラ大学にてSustainable City Design修了。リ・パブリックでは、都市型の事業創造プログラムの企画運営をはじめとし、地域/企業/大学らとともにセクターを超えたイノベーションエコシステム構築に携わる。次代のデザイナーのための教室XSCHOOLプログラムディレクター。内閣府・地域活性化伝道師。グッドデザイン賞審査委員。twitterは こちら
写真右：甲斐かおり さん
ライター、地域ジャーナリスト。長崎県生まれ。会社員を経て、2010年に独立。日本各地を取材し、食やものづくり、地域コミュニティ、農業などの分野で大量生産大量消費から離れた価値観で生きる人びとの活動ルポ、インタビューを雑誌やウェブに寄稿。
携わった書籍に『日本をソーシャルデザインする』（グリーンズ編・朝日出版社）、著書に『暮らしをつくる』（技術評論社）、『ほどよい量をつくる』（ミシマ社編インプレス刊）。twitterはこちら
連載バックナンバー：
①Precious Plastic -ファウンダーを超えて、世界中のコミュニティが動きだす（前編）
②Precious Plastic ーファウンダーを超えて、世界中のコミュニティが動きだす（後編）
③やさいバス -“地産地消”がリアルに進む？ 小さな物流の輪を地域でつくる、新たな流通のしくみ
④まさかの「島と島が手を結ぶ」が実現。全国の離島が加盟できる「離島百貨店」プラットフォームとは？
写真／石原敦志 取材・文／小山田裕哉 編集／散歩社
この記事が気に入ったらサポートをしてみませんか？