経済原論概説 第２回 貨幣論
物々交換から貨幣へ
マルクス経済学における労働価値説を巡って、「価値」というものを考える。なぜ貨幣に価値を見いだすのか、資本とはいかなるものか、経済の主体が商品→貨幣→資本へと"発展"していったプロセスを辿りながらマルクスの思想になぞらえて解説する。
物々交換では、商品と商品を直接交換するため、例えばある商品a100gを別の商品ｂと交換するときは、aを100ｇ生産するために必要な労働量で生産できる量のｂと交換することになる。ここで仮にaを100g生産する労働力で、ｂを200g生産できるとするならば、a100gはb200gと交換されることになる。商品が二つだけならば問題は無いが、無数の商品をこの方法で交換する場合、無数の交換比率が存在する。（n個の商品にはn(n-1)/2個の交換レートが存在する。）そこで、取引を容易にするために商品貨幣として一般的等価物が使われるようになった。実例としては米や家畜、塩などがこれにあたり、これを基準としてその他の商品を交換するようになった。般的等価物の条件として、耐久性、保存性、等質性、希少性があり、分割や結合、移動に便利であることが挙げられるが、これを満たしているのは貴金属である。貴金属の中でもイオン化傾向が最も低く、王水以外には溶けず、展性、延性に優れる金が貨幣という形で役割を果たすようになった。
貨幣には三つの役割がある。①商品の価値を図る価値尺度としての機能、②交換機能、③腐敗や劣化がないことで可能となった価値保存の機能である。また、貨幣の登場により、生産と消費が統一されるようになった。
ここで貨幣(金貨)をG、商品をWとする。
a) G → W¹
b) W¹ → G → W²
c)W² → G
aはW¹をGで買ったことを意味する。ｂはW¹をGで売り、そのGを用いてW²を購入したことを意味する。cはW²をGで売ったことを意味する。
そうすると、黒い線の左側を生産面、オレンジ色の線の右側を消費面であるということになる。中心のG、貨幣に着目すれば、２回の取引に必要となったGは、取引一回分のGのみである。これを流通必要貨幣量と呼ぶ。具体的な数値を当てはめると、Gが10ポンドならば、この10ポンドで20ポンド分の取引が行われたことになる。つまり、流通必要貨幣量は10ポンドである。
ここで、価格をP、商品の量をq、流通速度(回数)をF、必要貨幣量をMとすると、P×q/F=Mということになる。必要な貨幣量(右辺)は、流通するものの価格と量(P×q)が増えれば増加するが、貨幣が還流する速度(別の人の手に渡る速度,F)が早ければ減少するという意味である。
マクロ経済学では、価格をP、取引量をT、貨幣残高をM、回数(速度)をVとして、P×V/T=M、整理してMV=TPとなる。これはフィッシャーの交換方程式と呼ばれる。これを基に、物価を上昇させるには通貨量を増やせばよいといったような貨幣数量説も唱えられた。
他にも、貨幣量と国民所得の関係を唱えたマーシャルのケンブリッジ現金残高方程式や、貨幣量は物価水準に影響するだけで所得水準には影響を与えないという貨幣ヴェール観という考え方もあるが、本旨からそれるためここでは名前だけの紹介に留める。
さて、金が貨幣として扱われるようになると、流通によって金が減少していくという問題が発生し、貨幣の持つ価値と減少を考慮した実際の価値との分離が起こるようになった。例えば、金10g分の貨幣が実際は摩耗して8gしか無い、といった具合である。そこで金の代替物として、金80%、鋼20%で造られた鋳造貨幣が使われるようになった。これがさらに発展して、無価値な紙幣を国家紙幣として流通させるに至った。国家紙幣として、金との交換が保証された金券を流通させることで、金本位制を樹立したのである。金本位制の下では、紙幣の発行量は金の保有量内に制限されていた。金の保有量を超えて紙幣を発行した場合、紙幣は信用を失い、インフレーション(物価高、紙幣価値の下落)が発生してしまう。
貨幣取引、商品交換の発展により、信用取引も発展した。その一例として、取引で建て替えを為すという意味の為替制度が誕生した。ある商品の代金を支払うときに、その金額分の送金依頼を記した銀行券を渡すことで、遠隔地で商売をする負担が軽減された。期日に支払うことを約束する約束手形や、銀行へ持参することで当座預金から金額が支払われる小切手も、信用通貨の一種である。また日本銀行券も信用通貨の一種である。紙幣とは、政府が発行したものを指す言葉である。
参考文献・関連書籍
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