【 1/30回】自社の強みを活かすDXの実践方法

■ 過去の成功体験を引きずらない教育を。DX時代に求められる人材教育とは。

DXはOJTの幕を引くか　変革迫られる日本の人材育成

<要約>
・能力開発の定番であるOJTは、これまでの成功体験に基づいたノウハウ共有であるため、新たな取組みであるDXの担い手の養成には適していない。

・DXに取り組む企業はオンライン研修により、DXつまりデジタルを活用した業務革新プロセスの組み立て方を学ぶ仕組みを導入している

・海外では、DX時代に求められる知識やノウハウの習得を目的として、従業員が働きながら仕事に必要になる能力を養う「リスキリング（再教育）」が活発になっている一方で、日本ではまだまだOJTを重視し「学び直し」OFF-JTへの投資は低調だ。

OJTは、業務を回しながら従業員育成ができるためコストパフォーマンスのよい人材教育方法であるのですが「これまでの現場の成功体験に基づくノウハウ共有である」というのはまさにその通りです。現場でも常に未来志向に改善を繰り返す仕組みがあるのであれば可能ですが、現場はあくまで既存事業を主軸としているのであれば、人材教育にはそれを目的とした機関・部門による機会提供がより必要となってきそうです。

・学び、アクション

真の理想を考えると「DXは新しい取り組みだから伝えられない」ではなく現場教育においても、「全てのスキル・ノウハウは陳腐化していく」という前提の上で、事象を抽象化し、普遍的な問題解決力を培っていくべきではないかと思えます。

マーケティング視点でDXをフレームワーク化。自社の強みを活かすDXの実践方法

既存企業の経営者はDXを収益の多角化、経営の安定のために使うべきだ。ポイントはファンとブランド構築

<要約>
・マーケティング視点のDXの流れは①「解決すべき問題を定義」→ ②「あるべき理想の姿を描く」→③「そのギャップを埋めるための実現プロセスを導入」→④「実行に必要な文化、教育、組織導入を行う」

・多くの企業は「既存の仕組みの置き換え」というプロセスをDXと捉えているために失敗が多い。あくまで問題と理想像のギャップを埋めることであり、それらの定義ができていれば日本企業の得意領域である。

・「そのギャップを埋めるための実現プロセスを導入」では、既存事業で培った自社の強みを活かすことで関連多角化したDXの取り組みが可能。

マーケティング視点のDXの流れを４つの流れでフレームワーク化しており、非常に実践しやすいノウハウとして紹介されています。「イモトのWiFi」を展開する企業など実際の具体例をフレームワークで解説しているためトレースし理解しやすく、一読の価値ある記事です。

「理想と現実のギャップを埋める」というのは有名な「問題解決」の定義であり、DXもあくまで問題解決の手段の一つとして捉えることで、浮足立つのではなく、地に足のついた実践が可能と言えそうです。

・学び、アクション
「DXもつまりは課題解決」と認識し、記事内で紹介されているフレームワークに則り、課題解決を定義してみるとよいでしょう。重要な点は、”あるべき”を自由な枠組みで描くこと、そして”プロセス”の部分でデジタルを使うことでどのように実現可能になるかを思考することでしょう。

2021-01-30回 おわり。