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若者の半分はテレビを見ない:素晴らしい! これで日本政治はまともになるだろう。

NHK の調査ですら半分しか見ていないと答えている。おそらくは1/3ぐらいしか見ていないんじゃないかと思う。

当事者であるNHKとアサヒがこう言っているのだから、電通が若者向けの番組を作るはずもない(注0)。したがって、今の若者は今後もテレビに戻ることはあるまい。

注0:どうせ低視聴率なのだから当然だ。
しかし、その一方で老人がいくらCMを見ても、老人はそもそも金を使わない。家も車も買わないし、旅行も外出もしない。おしゃれな服も買わないし、外食すらしない。
というか、老人の大半は(皮肉なことに)家でテレビを見る以外に何もしない
 だから老人向けのCMは無意味であり、ひいては老人向けのテレビ番組を放送するのも無意味なのだ。
 要するに、民放はニーズを失ったのだ。

そしてテレビ視聴者は老人ばかりで、あと2,30年で死んでいなくなる。
これは、ちょっと賢い人ならば少し考えれば分かること。だからまともな人材は、テレビ業界に入らない。
(既存の)テレビ業界のレベルは低下する一方だ。もう終わり。

「公共放送」であるNHKも視聴者がいないのならば、存在価値はない。NHKの横暴も終了だ(注1)

注1:若者の半数がテレビを見ていないと言うことは、おそらくNHKを見ている若者はほとんどいない。それなのにNHKは「テレビを所有している」と言うだけの理由で、年に2万5千円の受信料を強制徴収している。そして「売り上げ」総額が驚異の7000億円。
理不尽極まりない。
 スクランブル化を拒むNHK職員は私利私欲の権化だ。


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