日本の生産性を上げる秘訣は人材サービスにある

日本の生産性すなわちGDPを上げるためにどうしたらいいでしょうか？

こと労働生産性について言えば、その答えは人材サービスの中にあります。

生産性向上の手段

生産性＝GDPを向上させることといえば、まず思いつくのは、「油田が見つかる」とか「とんでもない資源が日本のみで見つかる」とかの何もしなくてもGDPが上がるパターンです。

あとは、最低賃金上昇によりサービス価格そのものが上昇していくなどでしょうか。

そのあたりの広い意味での生産性ですと、↓日本人の勝算などの書籍で解説があります。

日本人の勝算: 人口減少×高齢化×資本主義

専門外すぎて、僕が話すことではないので、今日は生産性向上の手段として、労働生産性に限ってお話します。

人材サービスの２つの存在意義の１つ

以前の記事↓で

人材サービスの存在意義の１つとして、

・人材と仕事を定着させ、社会の生産性を向上する

というものを挙げました。

つまり、人材サービスは日本の生産性を向上させることができるのです。

人材サービスが労働生産性を向上させる２つの方法

生産性向上のために人材サービスができることは以下の２つです。

・一人ひとりの働く人が自分の能力を存分に発揮できる職業に就く

⇒潜在能力を伸ばしていくことも含めて、ベストであったりベターな環境に身を置けるよう支援ができるのは人材サービスのみです。

原則、企業は企業の都合で採用活動をすることが多く、求職者はなかなか自分だけの努力や知識で効果的にキャリアを選択していくことが難しいことが多いです。

(だからこそ民間の人材サービスは営利性のみに追従してはいけません)

・一人ひとりの働く人が継続的に成果を発揮できる環境を作る

⇒新卒の３割が３年で離職すると言われますが、中途採用も同程度、派遣就業に至っては３年継続するのは１５％弱と言われています。

この期間を長くすることができれば、新たに仕事を教えるロスや採用活動のロスを解消でき、生産性向上に寄与します。

人材サービスは、社内の雰囲気を変える、福利厚生、マネジメントなどへのアドバイスもできますし、何より丁寧なキャリアコンサルティングにより、採用時点でのミスマッチの軽減が可能です。

(だからこそ民間の人材サービスは営利性のみに追従してはいけません)

まとめ

労働生産性を最も向上できるのは人材サービス業界である
・働く人々が能力を存分に発揮できる支援ができる機能がある
・働く人々が長く勤務できるマッチング機能がある

極端な例ですが、人材サービスを通じて就職した人の全員が力を全く発揮できなくて、人材サービスを通じて就職した全員が3日で仕事辞めてしまったとしたら、僕らの業界はあってはいけないですし害悪でしかありません。

その責任を感じつつ、労働生産性向上へ社会的要請と意義があることを常に頭の片隅に置いて活動していきましょう！

では、また明日！