離職率の高い会社は悪なのか？

こんにちは。R to Rの井川です。

皆さんがクライアントとの取引を考える上で、そのクライアントの離職率が高すぎると人材紹介を控えようとか、そもそも取引自体を見直そうという経験はありませんか？

私が勤めた会社の中には、離職率が高い会社だから取引をしないという判断をしている会社もありました。

それはそれで、人材紹介会社としてのそれぞれ考え方ですが、私は少し違う考え方を持っています。

「離職率が高いけど魅力的な会社とただ離職率が高い会社」

私は、離職率が高くても魅力的な会社は取引をしても良いと考えています。

大体、離職率の高い会社は成果主義の会社が多く、成果を上げられない人や、その成果を上げる独自のプロセスについていけない人が早期に退職します。

私は、このプロセスに問題があると考えていて、プロセスが健全であれば、早期退職する理由は、ただ成果を上げられなかった、若しくは、成果を上げ続けるイメージが持てなかった、などとなります。

一方で、成果主義の会社では、短期的に大きな成果を上げ、1年から2年でマネージャーや部長に昇格され、年収も2倍、3倍、4倍と跳ね上がる人もいます。

また、そこまで高い成果を上げ続けることができる人は、次に転職するときもその成果が認められ、高く召し抱えられます。

「人材ビジネスでもそうです」

人材ビジネスに中途入社される方も、最初は頑張って新規開拓や登録者のソーシングを行いますが、ある程度成果が出ても、これを続ける大変さに気づいて辞めていく人が後を絶ちません。

しかしながら、それは『わかって入社したこと』なので、辞めても問題にすることではありません。

そもそも外資系やブティック系のエージェントの求人には、成果を出せば1000万円でも2000万円でも稼げるとちゃんと書いています。

1000万円～2000万円稼げるということは、それだけ大変な仕事だという事です。

そんなことも想像できない人に、人材コンサルタントの仕事は務まりません。

年収に見合った仕事の価値がわからないからです。

「ただ離職率が高い会社」

むしろ問題なのは、成果主義＋パワハラとか、ただのセクハラ社長とか、半ば違法な営業活動を行っているとか、日常的に怒号が聞こえてくるとか、そういう会社は問題外です。

そのような事実が分かった瞬間取引停止にすべきです。

そういう意味では、電通をはじめとして、超大手企業のメーカーでも平気で社員をぶん殴る上司がいる会社も、メガバンでも飲み会で女子社員に平気でセクハラする支店長がいる会社も取引停止にすればいいんです。

このような会社は、社会的地位も高く、やっている人間も、やられている人間も、人材コンサルタントも思考停止していて、『大手企業だから大丈夫』と。

何も大丈夫じゃないけど、誰も何も深く考えずに人を送り込んでいます。

社会的問題になって初めて取引を止めるケースがあります。

表層的な『離職率』というワードだけで取引を考えるのではなく、『離職率が高くなっている中身』を見て判断するべきだと思いますし、離職率が高いけど採用したい会社はそれだけ儲かっていて、魅力ある事業運営をしているかもしれません。

その企業で輝ける人がいる限り、その会社に合う人は必ずいますし、その人にとってその会社は『人生が変わった会社』となり、そのようなマッチングはとても素晴らしいものになります。

このような離職率は高いけど成功すれば夢をつかめる会社に人材紹介することは個人的には面白いと思います。