準備不足は、就労の大敵

準備不足は、就労の大敵
（「精神障がい当事者の就労支援あれこれ」シリーズ＃４５）

　精神障がい当事者への就労支援の「魅力と課題」を記すシリーズです。精神障がい当事者の方々にとっての、職場定着・就労継続の難しさと、健やかに働き続ける工夫などをまとめています。

　今回は、準備不足は職場定着・就労継続の大敵だ、というお話。

　病気・障がいと付き合いつつ働き始める（働き続ける）皆様への、エールのつもりでまとめています。どうぞご覧ください。

１．働くには、周到な準備が大切

　働くには、周到な準備が大切なのは、言うまでもありません。

　「働く準備」とは、一般的には、「自身のニーズとリソースの明確化」と「労働条件や待遇、果たすべき職務などの把握」、そして両者のすり合わせ（求職）でしょう。リソースが足りないのであれば、それを増していく努力（学習や訓練など）も必要です。

　新卒の学生さんであれば「自己分析」や「企業研究」などを一生懸命やるでしょうし、「インターン」に出て、企業と自分の相性を確かめる場合もあるでしょう。

　家庭の主婦（主夫）が改めてパートに出ようと思ったら、扶養の中に納められるか、などを検討するかもしれません。

２．精神障がい当事者の方にとっての準備

　精神障がい当事者の方にとっても、必要な準備の内容に、大きな違いはないように思います。ただし、障がいの特性を踏まえた“工夫”をすることが大切ではあります。

　精神障がいは中途障害であり、それまでの自己像からの転換を迫られると同時に、社会的経験を積むことに制約が出てくる場合があります。ですから、働くことについての自らのニーズ（なぜ働くのか、どのように働きたいのか）とリソース（得意不得意など）を掴む機会が少なくなりがちです。

　過去記事で「職業準備性」という考え方をご紹介しましたが、身につけておくべき力量は、一般の求職者とはやや異なるといえます（病気や障がいによって影響を受ける「健康管理」や「日常生活」、「コミュニケーション」などが重視される）。

３．“時間をかけて”準備する大切さ

　当事者の方の中には、就労を焦るあまり、短期間で結果（就職）を出すことを求める方が、結構いらっしゃいます。

　その心情は充分に理解した上で、やはりある程度の時間をかけて準備することをお勧めします。このことは、（一般論としてそう言える、というだけでなく）精神障がいの特徴から説明できるものです。

　妄想のある方（統合失調症など）の認知の特徴に、少ない証拠で一足飛びに結論を導いてしまう「結論への飛躍（jumping to conclusion）」があると言われます。もう一つ、精神疾患をお持ちの方は、現実をさまざまな角度から検討し、複数の選択肢から最適な解を選び出す「発散的思考」の障害がある場合があるとも言われます（いずれも、全ての当事者に当てはまるわけではない）。

　様々な可能性を十分に検討できず、一足飛びに就職を決めてしまえば、働き続ける上で問題が生じる可能性が高まるのは、言うまでもないことです。

４．“準備など必要ない”とする立場もあるが…

　障がい者の就労支援において、“準備など必要ない”と主張する立場も、実は存在します。

　一つは、現在の就労支援システムが、当事者にとっては搾取的である、と指摘する立場です（就労継続支援Ｂ型事業所の工賃が安すぎる、などという主張）。

　もう一つは、就労支援施設で事前準備を重ねるよりも、とにかく職場を与えて、現場で手厚く支援することで結果を出そうとする立場です。

　後者は「援助付き雇用（英語の頭文字を取りIPSという）」といわれ、海外ではそれなりの実績を出し、日本でも試行されています。

　個人的には、IPSは理念的に優れた考え方である一方、現実に取り組もうと思えば社会的コストが大きすぎると考えます。障がい者の就労支援という枠組みを超えて、働く現場でのOJTの充実として、さらに検討されるべきものではないでしょうか。

（つづく）