【未来予想】100年に一度ウィズコロナの激動の時代を生きていくためにどう生きるか-パンデミック時代を生きるとは-
本記事は2020年に書いた記事です。
時代は中国、武漢から発生したウィルスにより、世界は混沌に包まれている。2020年に世界中に新型ウィルスが世界中に広がり、突如、飛行機で気軽に海外に行ける社会システムがストップした。
日本に入る時は、外国人は飛行機で検査を受ける。各国、同様の検査、隔離体制をとっているが、これはワクチンや治療薬が開発されるまで、数年続く可能性がある。海外に行くということの当たり前のシステムが、崩壊したと言ってもいい。
ビジネスで海外に行かざるえない日本のビジネスパーソンも、いつアメリカやヨーロッパ、アジアに行けるのかと不安でたまらない状況である。各国、解除のタイミングはかなり難しい選択であると言える。
解除を早めてしまうと、感染拡大国からのウィルスを流入させてしまうだろう。旅行会社は、店舗を次々に閉店し、いずれは人員整理、リストラも始まるだろう。なによりも会社を倒産させないように資金を集めに奔走中なはずである。
商社などは特に海外相手に営業しないといけないため、オンラインできることは限界があり、現地での営業、開拓などはやはり実際現地に赴かないといけない仕事も多くある。商社はコロナで相当なダメージを受けるだろう。
インバウンド需要により恩恵を受けていた観光業や宿泊業、飲食業は大打撃を受け、今後しばらくは国内、内需頼りで持続を図らなければいけない時代になった。
地方の温泉街も、中国や韓国の客がまったくいなくなり、コロナ前のように、日本人すら観光をするというマインドに戻ることはしばらくないだろう。特に感染症の影響を受けやすい高齢者は移動を制限するはずである。大きなライフスタイルの変化がそこにはある。
地方の観光業や宿泊業は、これから厳しい時代に入る。内需でどのように収益を上げていくか工夫が求められる。しかし、内需が戻るかも予測できないため、観光業は非常に厳しくなる。関連業者の倒産、廃業も増えると思われる。
エンターテイメントの世界も劇場、ライブハウスは、3密が起きやすい空間のため、完全にコロナ前と同じように再開できるというわけにはいかないだろう。
エンターテイメントは人生の非日常を提供してくれる時間であり、それが無くなると人生に色合い、張り合いがなくなる。
プロ野球は無観客で再開したが、今後どれくらいの観客を入れるべきか、どこに入れるか、格闘技やプロレスの体育館なども密になりやすい状況のため、換気や観客の距離の確保などで、感染をさせないようにしなければならない。入場の際の観客の体温チェックや手指アルコール消毒などの徹底も必要になる。
2020年7月から開催されるはずだった東京オリンピック、パラリンピックは、延期が決まった。とはいえ2021年に東京で開催が出来るかはかなり疑問符がつく。ワクチン、特効薬が開発されていること、各国、感染者数が収束していることなどが条件として考えられるからだ。判断に時間の余裕はないし、IOCは再延期はないと発表している。
エンターティメントを提供する企業や団体は、選手、スタッフだけでなく、観客同士の感染も防ぐ対策をしないといけないし、一度クラスターが発生すれば、また営業は停止せざるえない。
日本では5月下旬に緊急事態宣言が解除され、日常生活が戻り始めた。
そして6月に入り、ナイトクラブやバーなどで営業活動は活発になった。ナイトクラブやバーの店員も皆生活がかかっており、客もそこに人生の楽しみを持ち行っている。
しかしながら、クラスター発生の夜の街というイメージがついてしまったため、中々コロナ前の状況に活気が戻るのは時間がかかる。そして新宿の最大の繁華街である歌舞伎町で、感染者が多数見つかったことで、今やホストクラブは改めて感染が広がりやすい環境であると認識されている。今後も非常に厳しい業界だと言える。
都心の朝の風景の満員電車は、日本では異常なくらい人が密に集まる。しゃべることはないが、人の息がかかる距離に狭い空間に人が密集する状態である。そのリスクを回避するため多くの会社が、日常的な在宅ワークなどを継続している会社も増えた。
これは良い傾向ではあるが、中小企業などは在宅ワークのためのシステムが構築されていないため、なくなくオフィスに出勤しているという人も多い。
また在宅ワークができるにも関わらず会社の方針のため、オフィスで仕事をせざる得ない状況も多い。経営者の考えが非常に古いため、オフィスで仕事をすることが、仕事だと考えている昭和の経営者もまだまだ多いのが事実だ。感染の不安を抱え、満員電車で通勤をする会社員も多いと聞く。
例えば市民へ行政サービスを提供する役所で働く人達も同様に
出社をしている。
在宅ワークがなぜできないのか？
やはりコロナで明らかになったのは先進国の中でも、システム化、ITが日本は相当遅れており、書類やハンコのために出社しないといけなかったり、業務サーバへアクセスが出来る仕組みが不十分で、出社して業務端末に入力しないといけなかったりとその脆さを露呈した。在宅ワークの整備が企業には求められるし、行政もそれを支援するサービスを提供するかもしれない。
そして海外に比べ、日本は対面のサービスが非常に多い、顧客サービス第一の社会だからである。そのためエッセンシャルワーカーをいかに感染症感染から保護するかも国や行政の責任でハンドリングしていかないといけないだろう。
東京ではオフィスでもクラスターが発生するケースが出てきており、オフィス内で働くことが感染拡大のリスクとなることを常に企業は考えてないといけない。もし、従業員が感染したら、従業員は約1か月は隔離、中等症や重症の場合は入院で、人工呼吸器やアビガンなどの対応が必要である。そしてオフィスは消毒、濃厚接触者の洗い出し、検査などが必要になる。全てにおいて、大変である。
そして、これからは感染が増えている東京から、各地方へ人が動いた場合に感染が広がる日本の3月下旬、4月上旬のような、若い人が帰省した実家で感染が広がったり、出張先の飲み会で感染が見つかったりすることが予想される。
海外では、エッセンシャルワーカーと呼ばれる小売店やスーパー、コンビニ、タクシー、交通機関、病院などで勤務する人は、在宅ワークはできないため、感染のリスクが高くなると言われている。日本も同様に不特定多数と接する職種の人は、リスクが高いのは確かである。
第2波に関して海外ではすでに起き始めているが、大規模なクラスターを受け、部分、地域ごとのロックダウンや外出規制を実施し始めた。
さすがに国自体をロックダウンしてしまうと、経済的に保たないと判断したのだろう。国からの補償も何度も行うと非常に財政が厳しくなると思われる。
ロックダウンや緊急事態宣言をするなら補償とセットは正しいと思う。
日本でもおそらく都道府県を同時に緊急事態宣言を実施することはないだろう。しかしながら感染の拡大する地域に外出規制を要請したりということはあるかもしれない。
感染拡大すれば、規制を強めるという繰り返しを行えば、非常に社会経済には厳しい影響を与える。日本では非正規の割合が4割で、コロナのため、失業者が増え、失業保険や生活保護の申請、ホームレスが増えるだろう。
会社の経営が厳しくなった時に、最初に切られるのが、この非正規社員である。非正規社員とは、契約社員、派遣社員、アルバイト、パートである。そして個人事業主やフリーランスが、契約を切られやすい。そして、正社員の順である。
現在のようなコロナ禍の経済状態は戦後最悪とも言われているため、正社員であっても職を失うこともあるだろう。
すべての人がいつ何時、職を失う、そのような事態にいることを認識して、準備をしないといけない。副業や複数業、蓄えを持つ、コネクションを作るなど大切である。
コロナにより、経済がダメージを受け、今後も会社が倒産、中小、零細は体力がない、特に大企業のような内部留保や蓄えがないため、再度、緊急事態宣言などが発せられた際は、自転車操業のような会社は死を宣告されたようなものと同じである。
東京都の家賃は非常に高く、会社やお店で月100万〜200万などはザラである。会社にとって持続化給付金では一回の家賃程度なのである。そして何もしなくても固定費などもかさむ。
国に持続を求めるということは限界であり、多くの銀行が融資の相談を受けているというのはその理由である。銀行の融資を得られない場合は、廃業、倒産だろう。
働き方の改革は、このコロナのパンデミックにより大きな変化をもたらされるはずだ。ヨーロッパでは、在宅勤務を法整備する流れが加速している。新型コロナは週5日マスクをつけ、距離を保ち、電車やバスで会社に行き、オフィスで仕事をすることの働き方を変えた。
今後は在宅ワークが進む場合、オフィスの在り方、存在意義も問われると思う。
海外で働きたい人や地方の実家で働きたい人は、会社のパソコンとスマホ、モバイルルーター、VPNシステムがあればどこからでも仕事ができるようになるかもしれない。それは複数拠点生活なども可能だろう。空き時間で副業なども可能だと言える。
そしてプライベートの時間をより長く持ち、家族へのサービス時間も増えるかもしれない。反対に毎日家族と顔を合わせると不満、ストレスが増える人もいるだろう。コロナDV,離婚という言葉も出てきている。人間関係の在り方やコミュニケーションの形も変化してくるだろう。
100年に1度と言われるパンデミックで、私たちは治療薬ない感染症、経済のバランスの間で苦難を強いられている。経済活動を開始すれば感染は広がる。専門家や政治家、意見はそれぞれの意見、主張が真っ向対立する。フロントに立つ医療従事者への差別やストレスも半端ない。
コロナにより、通院が減り、病院の経営が悪化していることは、逆説的なデメリットである。これにより医療従事者への給与が下がり、ボーナスもカットされるのだ。
そしてアメリカでは人種間の問題、医療を受けられない黒人やヒスパニックの致死率の高さは、社会的弱者の問題、経済的格差、人々の意識の変化を新型コロナは明らかにした。
ヨーロッパでは、コロナ前には考えられない外出の際マスクをしたり、ハグや握手の文化を辞め、肘を当てあったり、お辞儀をしたり、お互いの距離を保ったりとと生活のスタイルも変わりつつある。
一人一人がパンデミック下に人生をどのように生きていくか、そして将来を見据えて生活を守り、家族を守り、生き残っていくかを深く考えないといけないようになってきている。
経済を優先すれば、感染対策やリスク評価を意図的に緩める可能性がある。
そこには注意が必要で、国民は国や行政の対応を冷静に見る必要がある。
日本は先進国の中でも郡を抜く高齢化社会だ。新型コロナにリスクのある人があらゆるところに存在する。経済を回さないと、失業したり、廃業したり、ビジネスが立ち行かなくなり借金を抱えたり、それにより絶望し、亡くなる人も出てくる、まさにその通りだ。
このウィルスは、人間に様々なテーマを投げかけている。個人や社会、政治、経済、医療、グローバリズム、海外、人種、格差、人間のエゴ…
人生で大事なものはなんなのか。
今一度考えたい。
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