日銀が17年ぶりに利上げした❣️🐸🍿
17年間もゼロ金利 （マイナス金利）を続けていた日銀が、動きを見せました。きっと、そうせざるを得ない事情があってのことなのでしょう。
そもそも、世界の経済システムそのものが、ディープステートのメンバーであるロスチャイルドたちが作ったFRB（連邦準備制度）によってつくられた詐欺システムの上に構築されているのです。
WEFのグローバルエリートたちを操っている、裏舞台にいる奴らが世界中の中央銀行を支配するために作った、「ごまかしの仕組み」によって、世界経済は成り立っているように見える、ただの「幻想」にすぎないのです。
この辺の詳しい説明は、こちらの動画にありますので、興味がある方は一度ご覧になり、その情報をご自分で検証してみることをお勧めしたいです。
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そんなわけなので、今回の日銀の利上げも、全部奴らがコントロールしているのです。
奴らの詐欺システムは、もともと何もないところから、架空の取引を使って、いわゆる「先物」だとか、「信用取引」だとか、「デリバティブ」などといったゲーム要素のような新しいルールを追加し続けてきました。
ところが、世界経済の規模が大きくなり、詐欺の規模も大きくなりすぎて、しかもこの詐欺をこの先も続けるのが困難な状況になっているのです。
そのため、やつらはこのシステムをそろそろ破壊して、さらなる「新しい詐欺システム」に上書きしようとしているのです。
それが、奴らが今後計画している「中央銀行デジタル通貨（CBDC：Central Bank Digital Currency）」なのでしょう。
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シュワブや仲間のグローバリストたちは、世界中の人々のお金の動きを監視、支配するために、中央銀行とBIS（Bank for International Settlements、国際決済銀行）を利用して、何かしら「悪い企み」を計画実行するつもりなのかも知れません。
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このシステムは、現金（紙幣や現物のお金）をなくして、すべてデジタル化することで、世界中のお金の追跡を可能にして、奴らの都合に合わせてコントロールするためのものだと言って良いと思います。
これはすでにいつでも稼働できる準備ができており、実際に中国やヨーロッパでは、顔認証システムや体に埋め込んだチップによる認証システムを利用しないと食料品も買えない店が登場しています。
奴らの計画はおそらく、大まかに言ってそんなところだろうと私は予想していますが、現在の経済システムそのものが破壊されると、世界中は今よりもさらに大混乱の状況になると思われます。
近頃、中国ではこんな報道がありました。記事内容を転載してご紹介しておきます。
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中国恒大に865億円の罰金命令 19～20年の決算報告書捏造
経営再建中の中国不動産大手、中国恒大集団の主要子会社が中国の証券当局から41億7500万元（約865億円）の罰金命令を受けたことが18日、分かった。2019～20年の決算報告書を捏造（ねつぞう）し、売上高と最終（当期）利益をそれぞれ5割～8割超かさ上げしたという。
これを主導した創業者の許家印氏にも4700万元の罰金を科すなど一部経営陣も処分を受けた。複数の中国メディアが相次いで報じた。
恒大は23年9月末、許氏が法令違反の疑いで当局から身柄拘束を含む強制措置を受けたと公表していた。中国メディアによると、19年と20年の決算で、売上高計5641億元分、利益計920億元分をそれぞれ架空計上したという。
恒大は24年1月末、香港の高等法院（高裁）から法的整理に当たる清算命令を受けており、経営の混乱に拍車がかかっている。
同社の23年6月時点の負債総額は2兆3882億元で、金融機関や取引関係のある建設業者、同社の金融商品を保有する個人など利害関係者が多い。恒大の大部分の資産がある中国本土で法的整理が実施されれば混乱が必至だ。今回の行政処分を機に、中国当局が対応に動き出すのか注目されそうだ。
【北京・小倉祥徳】
一般に公式発表されている決算報告よりも、実際の状況はかなり悪いのに、それを隠していたわけですが、ここで表沙汰になっているのは、当然に氷山の一角に過ぎないと考えられるでしょう。
ちなみに、ついでなのでご紹介しますが、NYCBのこんな報道もありました。
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この直後にこうなりました❣️🐸🍿
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その後、NYCBに対する対策が行われて、詐欺的な格付け会社であるムーディーズがNYCBを格上げしましたが、この報道に騙されている人も多いかもしれませんね。
奴らがやっているのは「単なる時間稼ぎ」に過ぎず、何の根本的な問題解決にもなっていないのは明白です。
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実を言うと、こんな報道もあります。BTFP（Bank Term Funding Program）が2024年3月11日に停止されたのです。
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これによって、米国の中小銀行の資金繰りが大きく懸念されています。
簡単に言うと、米国の銀行破綻を防ぐために緊急融資プログラムとして導入されていたBTFPがなくなり、資金調達が困難な状況に戻されていると言うことです。
そのうえさらに、このような問題も取り沙汰されていました。
これは簡単にいうと商業用不動産（オフィスや店舗用の不動産）に関連したローン返済に大きな問題が生じているということです。
NYなどはディープステートが不法移民をどんどん迎え入れている影響で、治安が悪化、企業も人も逃げ出している状況がずっと続いています。
オフィスや店舗も空室率が上がって、状況は悪化の一途を辿っており、NYの知事もこれを放置していますので、今後も改善の見込みはなさそうです。
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そのような状況から見ると、ニューヨークの不動産を扱う地銀であるNYCBが破綻するのは、どう考えても、もう時間の問題だと思われます。
ただ、もしかすると奴らはその前に第3次世界大戦を始めるつもりかもしれません。そして、どさくさに紛れて金融崩壊を戦争のせいにするのかもしれません。
クリフ・ハイさんも警告をしていましたが、今年のゴールデンウィークあたりには、世の中がかなり危機的な状況に突入していることも予測していた方が良さそうです。
過去の関連記事をいくつか、ご紹介しておきます🙏🌸🐰🌸
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Q3961なのです❣️🐸🍿
「君たちが目撃しているのは、旧体制のシステム崩壊だ」
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