【ウェビナーレポート】次世代のインフルエンサーマーケティング：購買データを活用したPDCAサイクルとは？
10月18日開催、「購買データを活用したデジタルマーケティング最前線！可視化するインフルエンサー活用術」のレポートをお届けします。
テーマは購買データを活用したインフルエンサー活用術について。
インフルエンサーを起用した広告やプロモーションは、Z世代をターゲットにした商品やサービスにおいても重要視されている一方、「キャスティングが感覚的」「効果が測定しにくい」などの理由でうまく活用できていない企業も多いのではないでしょうか？
今回は、購買データを活用してより一層効果が見えるインフルエンサーマーケティングのソリューションを中心に、ウェビナーをレポートいたします！
＜話し手＞
（右）電通プロモーションプラス デジタルエクスペリエンス事業部 デジタルストラテジー推進3部部長ソーシャルメディア コンサルタント新規事業開発担当 菅原 裕亮さん野村不動産株式会社入社後、開発企画部にて新規事業の開発・大規模複合開発を担当。その後、住宅事業における販売を経て、2018年に現電通プロモーションプラスへ入社。入社後は一貫してデジタル起点の販促に従事し、今年度1月より新たに設立されたソーシャルメディア・インフルエンサー活用領域の部長に歴代最年少で就任。インフルエンサー領域の新たなソリューション開発を担務しつつ、クライアント企業へ提供。
インフルエンサー施策悩みあるある「実購買にどれくらい効果があったのか？問題」
ウェビナーではまず、青木さんからインフルエンサー施策を行っている企業が抱える課題についてのお話がありました。
売り上げアップに繋げるために施策を導入しても、「POSデータと施策との相関が見えづらい」、「視聴が伸びているのになかなか売り上げに繋がっているように見えない」、という悩みや課題を抱えている企業が多いとのこと。効果を可視化することで、運用型広告のようにインフルエンサー施策でもPDCAサイクルをしっかりと確立していきたいという思いもあるようです。
次に、そうした課題解決に向けて、電通プロモーションプラスは2022年にリテールデータプラットフォームを開発運用するFEZ社と業務資本提携をしたことが発表されました。それによって集客と購買を一気通貫でPDCAサイクルを回し、商品の購買を最大化するソリューションを提供できるようなりました。
FEZ社との提携によってリアル購買データが活用できると、インフルエンサー施策をアップデートできることが期待できます。
タイアップ投稿の視聴回数と購買率は比例する？
実際のインフルエンサー施策の検証結果からどのようなことが見えてきたのでしょうか。2名のインフルエンサーのビジュアル訴求と商品説明の訴求（テキスト）の2種類を比較してみましょう。
視聴率・視聴完了率ではどちらもビジュアル訴求が高いことがわかりますが、実際の購買率では、商品説明訴求のほうが高いという結果となったのです。つまり、視聴率やブランドリフトが高ければ必ず売れるというわけではないのです。この購買率のデータがなければ、視聴率の高さでインフルエンサーをキャスティングしてビジュアル重視の広告を配信してしまう可能性大です。
これらのことから、「売り上げを上げるような施策をするためには、購買起点から逆算してどのような施策をするかを設計していく必要がある」がポイントとなります。
認知から購買までをアップデートする“インフルエンサー×リテール”とは
次に、菅原さんから、電通プロモーションプラスが開発した“インフルエンサー×リテール“についての解説がありました。
インフルエンサー×リテールとは、リーチ数と購買数を掛け合わせることで購買率を算出する仕組みです。「認知から購買までのアップデートが可能になる」と菅原さん。このインフルエンサー×リテールは、高いターゲティング精度の広告配信、売れるインフルエンサーの効果検証、幅広いインフルエンサーネットワークを備えています。
“インフルエンサー×リテール”のフロー
購買データを用いたターゲティングで第三者配信を行うことで、インフルエンサー施策がどれくらい購買につながったのか、リーチやエンゲージメント率以外の指標で購買者数を計測可能になります。実際のフローについても詳しい説明がありました。
① インフルエンサー投稿
商材と予算に合わせて、さまざまなカテゴリのインフルエンサーの中から候補を選出。例えば全国規模の流通向けには得意領域に合ったインフルエンサーを起用したり、あるいは特定エリアに特化したインフルエンサーを用いることで、特定エリアにおける効果を最大化することも可能です。
② インフルエンサーの投稿をUrumoAdsで第三者配信
店頭のIDPOSデータを用いた配信によって、ターゲティング精度が向上します。このデータは、全国12万流通900万IDの購入データが活用されます。これには、FEZ社のUrumoAds（ウルモアズ）が用いられます。
③ ターゲティング配信者の配信中・配信後の購買行動を分析
ターゲティング配信者が実際に商品を購入したか・していないかがわかります。今までは表示・閲覧回数は計測できても実際に購入したかどうかのデータを取ることが難儀でしたが、その課題が解決されます。
④ 拡大推計によってインフルエンサー効果による購買数を算出
以上のことにより、閲覧されるインフルエンサーだけではなく、実際に「売れる」インフルエンサーが判明します。つまり、インフルエンサーのキャスティングやアサインから配信、レポーティングまでワンストップで解決することが可能になるのです。
おわりに
これまでインフルエンサー施策の効果測定や実際の売上増加が可視化されないことが多くの企業の悩みの種でした。
しかし、こうした購買行動を可視化するインフルエンサーマーケティングをを活用することで、より効果的なインフルエンサー施策の一助になるのではないでしょうか？
電通プロモーションプラスでは、Z世代をターゲットとしたプロモーションの企画・実施やZ世代との共創のサポートをおこなっております。インフルエンサー×リテールにご興味のある方もぜひお気軽にお問い合わせください。
お問合せ先はこちら