日経平均はSP500の為替変動を避けたい方に

日経平均とは、東証プライム市場に上場している225銘柄から算出される指数です。
成長率は過去10年で
約2.20倍（13～23年）平均利回り8%
約1.46倍（03～13年）平均利回り4%
です。

図1.日経平均の価格推移

日経平均の性質

日経平均は過去に計算方法の変更が何度か行われてきました。主な目的は、特定の株式の影響を過度に受けないようにすることです。
たとえば、23年では

• ファーストリテイリング

• 東京エレクトロン

• ソフトバンクグループ

の3社だけで、日経平均全体の2割を占める状況になりました。将来的には、1つの銘柄が最大5%に抑えられることも考えられています。

しかし、資本主義の性質上、大企業ほど収益性が高い傾向があるため、日経平均の現在の状況は、投資対象インデックスとして不適切な集中度とは言えないと思います。例えばNASDAQ100は、
GAFAM（Google、Apple、Facebook、Amazon、Microsoft）
だけで45%もの比率を占めており、日本の日経平均に比べて極端な集中度を示しています。

したがって、日経平均は日本の株式市場全体の平均的な動向を示すことを目的に作られた指数であり、投資対象となることを目的としていないことに注意してください。

また、インデックスファンドは、その国の株主の権利の強さを反映します。日本の株主の権利の強さがアメリカに及ぶことはまずありえません。今後、日本経済が成長しても、アメリカの株式市場ほどの成長率に到達することはまずありませんし、90年代のように株価が長期停滞してしまうことも考えられます。しかし、為替変動の影響を受けることはありませんので、SP500の為替変動リスクを避けたい場合には日経平均に投資する価値はあると思います。23年現在では、PERも15程度と適正値に収まっていると思います。

日経平均の性質としては、10年代であってもSP500のような比較的一定した傾きを持たず、2年程度の周期で停滞と急な傾きを繰り返す階段状の上昇を行う事に注意してください。これは日本の株式市場がアメリカの株式市場よりずっと小さいこと。単元という制度があって株をある程度まとめてしか売買できない（例えば最小100株など）ことからくる流動性の低さが原因の一つです。

メリット

為替変動の影響を受けない。

デメリット

成長率はSP500に比べると若干低い。SP500のようにある程度一定した傾きを持たず、停滞、急騰を繰り返して階段状の上昇をする。

次の記事では、日経平均のPER推移(81～95年)、日経平均の価格推移(81～95年)を掲載しています。日経平均の価格水準の指標は？