高齢者でも遅くない！元本割れリスクの最小化とは高利回り化！投資戦略、取崩し戦略

インデックス・ファンドが定着し、一口買うだけで数百銘柄に簡単にリスク分散ができるようになりました。これにより個別株の倒産リスク（投資金がゼロになること）からは開放され、景況悪化で一時的に値下がりしても、しばらく待っていれば価格が回復するようになりました。

しかし、回復期間が長いとは、元本割れリスクが高いということにもなります。そのため、数年以内に資産を必要とする人（例：高齢者）は、回復期間の長いインデックスへの投資は避ける方が良いでしょう。つまり、できるだけ高利回りのインデックスに投資していたほうが安全ということになります。

現代のインデックス・ファンドは様々なインデックスに連動したものが商品化され、通貨建ても異なり、比較することは簡単ではなくなりつつあります。

本記事では主要なインデックスを比較し、投資を始める年齢、現在の資産状況などに基づいた最適な投資戦略、及び取崩し戦略、いくら現金を保有していれば良いのか等を検討していきます。

必須条件

株主の権利が保証されている国（法治主義、民主主義）

インデックス・ファンドは株主の権利の強さを如実に反映するものです。例えば、中国はGDPの成長率は高いのですが、株価を平均してみると成長率はぱっとしていません（上海総合指数、深セン総合指数、香港総合指数など）。これは、粉飾決算、上場廃止、売買停止、政府の規制、親会社が政府関係の会社が多く、そのような会社では利益と株主還元が比例しないことなど、投資家にはどうしようもない問題に当たる確率が非常に高いためです。株主の権利がきちんと保証されるには法治主義、民主主義国であることが必須になります。

高成長の実績

また、高成長の実績も必要です。
特に外国株に投資する場合は為替変動リスクが伴いますので、為替変動分を短期間で相殺できる成長率の実績がなければ投資価値が無いことになってしまいます。

この2つが、買うべきインデックスの必須条件となります。

記事掲載内容

結論
　積立期
　取崩し期
解説
条件を満たす国
　各種インデックス比較一覧表
　10年以上先を見越して投資価値があるか？
そのインデックスの価格は適正か？価格水準の指標
資産をどう分散すべきか
　為替変動リスク
　ポートフォリオ
取崩し戦略

図
グラフ　NASDAQ100のPER推移(04～22年)
グラフ　日経平均のPER推移(81～95年)
グラフ　日経平均の価格推移(81～95年)
ほか

本記事は有料記事です。
自分で調査対策できる方は購入される必要はありません。
本記事は特定の個別株、投資信託を推奨するものではありません。将来の値動きを保証するものでもありません。
とりあえず結論だけ知りたい人へ