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デジタルトランスフォーメーション(DX)

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デジタルトランスフォーメーション(DX)についての自身のコラムをまとめています。
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2022年12月の記事一覧

経営層にデジタルマインドを持ってもらうための会話術

所属する組織・会社によっては経営層がITに疎く、どうにもDXの話が進まないということも多々あると思います。これは経営層が思う「デジタル」と、本来理解すべき「デジタル」にズレがあるのが原因です。 ITに疎い人は多くの場合、「便利なITツール(PCソフトなど)を導入して業務時間を短縮すること」を「デジタル化」のイメージとして持っていますが、それは非常に表面的な捉え方です。 例えばIPA(情報処理推進機構)から「全てのビジネスパーソンが身に付けるべき知識・スキル」として発表され

デジタルスキル標準によってDX推進を具体化する

DX化を進めるためには、社内人材の意識改革とスキル教育が必要なことは言うまでもありません。しかし「具体的にどのような意識を持ってもらえばいいのか?」「具体的にどのようなスキルを身に付けてもらえばよいのか?」ということを、経営サイドやマネージャーがイチから考えて構築するのは大変です。 そんな問題に対して、経産省とIPA(情報処理推進機構)が一定の指針を示しました。 2022年12月21日に発表された「デジタルスキル標準(DSS)」です。 これは3月にすでに公開されていた「

大手企業でDX推進が進むもエンジニアに丸投げ状態

大手企業のDX(デジタルトランスフォーメーション)推進に関する本音調査の結果が興味深いです。 この調査は、従業員数1,000名以上のDX推進担当者109名を対象に実施したものです。 調査結果を見てると、、、、 DXの進み具合を聞いたところ、 「DX推進のため、社内でビジョンを共有、経営陣が方向性を示した段階」が24.8%、「紙をベースにしたアナログな業務プロセスをITを活用してデジタル化する『デジタイゼーション』の段階」が28.4%という回答が得られたという。 この結果、

デジタルトランスフォーメーション(DX)が実現できない壁と対処法

日本では、2000年より少し前から、少しずつ人々の間にITが浸透してきました。 現在では、ほとんどの人がスマートフォンを所有していて、もはやITがなければ生活できないと言っても過言ではないです。 ですが、これだけ人々のくらしの中に、ITやデジタルデバイスが浸透したとしても、企業がデジタルトランスフォーメーション(DXを)を実現するのは難しいのです。 その理由は、DXを理解していないことと、実行に移せていないことにあります。 DXは変革することが本質なので、現状維持的な

DXの推進を担うデジタル人材の育成と活躍の場

どんなに優れたデジタル技術が存在しても、技術を活用して実現できるビジネスモデル案を考えて具体化できることや、実装までの工程管理までが行える人材が不足していてはDXは進みません。 しかし、現在DXの推進に必要となるスキルを備えたデジタル人材の数は圧倒的に数が少ない状態であり、どの企業も求めている人材なので外部から確保することは難しいです。 そのため企業は業務と顧客を誰よりも知っている社内の人材に対し、OJTプログラムや研修を行うことでデジタル人材育成を進めていくことが求めら

業務のデジタル化を進める意味と進め方

近年では、様々なことがデジタル化を推進される現代となっており、企業のデジタル化は生き残りのためにも必要不可欠です。 デジタル化とは、デジタル技術やデータをもとにして、新しい価値の創造を意味します。 デジタル化を進める意味としては、業務効率化と生産性の向上、また多様な働き方の実現など、様々なメリットを確保するためにも重要です。 これまでアナログで行なっていた業務をデジタル化することにより、これまでにかかっていた時間や手間を省くことができ、業務効率が向上し生産性の向上にもつ

広報部門から見たデジタルトランスフォーメーション(DX)

さまざまな企業が、デジタルトランスフォーメーション(以下DX)を推進するようになりました。 しかし部門によって捉え方が大きく異なるなど、さまざまな課題を抱えた状態でいることも事実です。 DXを有効に進めていくには従業員の理解を促して、全社で取り組む必要があることを理解しておきましょう。 基本となるコンセプトは、ITをはじめとしたデジタル技術を浸透させて、さまざまな面を発展させていくことです。 ただし、この言い回しには抽象的な要素が強いので、もっと理解を深めないと企業内