いつでもどこでも働ける会社_「働きやすさ」のマネジメント by HBR勉強会
HBR勉強会では、ダイヤモンド社が発行するビジネス誌”ハーバードビジネスレビュー”の特集を取り上げて、毎月勉強会を開催しています。2022年3月号は「働きやすさ」のマネジメントというテーマでした。特集の中の「フレキシブルワークで企業と従業員の相互利益を実現する方法」という論文の紹介を中心に、レポートしていきます。
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コロナ禍を機会に働き方の柔軟性を求める声が増加
新型コロナが流行った当初、多くの会社、特にオフィスワーク中心だった会社は、在宅勤務を一斉に取り入れました。最近は一時期ほど社会全体で出社を減らせという圧力は弱まりましたが、当時在宅勤務を取り入れた会社のの中には、今後も何かしら働き方の柔軟性を尊重すると宣言している会社も多くあります。働き方の柔軟性とは主に、どこで働くか(オフィス?自宅?)、いつ働くか(何時から何時まで?)を従業員が個人の権限で決められるということです。
従業員側としては、一度通勤のない日々を体験すると、もう今まで通り毎日出社する生活には戻れないと思う人がいるのも理解できます。特に若い世代を中心に、働く場所と時間の自由を確保できないのであれば退職すると言う人もいるようです。
会社側も、24時間365日リモートワークを認めれば生産性が向上すると考えたり、働き方の柔軟性を認めれば、従業員のワークライフバランスが向上するといった思惑から、柔軟な勤務体系を提供しようとするようです。
「柔軟な勤務体系」の弊害あるある
そうして多くの会社が働き方の柔軟性に関する改革に取り組んだ結果、フレックスタイムやリモートワークの制度さえ整えれば、必ずしも自動的に全員がハッピーになるわけではないということもわかってきました。論文の記述そのものではありませんが、例えば以下のような問題が言われるようになりました。
リモートワークになると働く時間が長くなる傾向は、多くの会社で見られるようです。いくらフレックスと言っても会議設定の時間などはある程度ルールが必要でしょうが、そのあたりが整備されないまま無秩序に柔軟性を追求してしまったパターンです。
子供が学校から帰ってきた後は放置するわけにもいかず、結局は仕事と子供の相手の同時並行。天気が良いから仕事の合間に洗濯をして、夕飯の仕込みをして・・としていると結局外で働いている時よりも家事負担が増えて、全体として忙しくなったり、仕事の生産性が下がってしまう事例です。
全員がオフィスで顔を合わせているときに比べて、人間関係が見えにくいですよね。マネージャーは従業員に誤ったメッセージを送らないために、自分の評価にバイアスがかかっていないか、よくよく気をつけた方がいいです。
そのもやもや感わかります。かといって全員を硬直した勤務体系の方に合わせると、今度はオフィス部門から不満の声が上がります。職種によって前提条件が異なるのは本人たちもわかっている事なので、全社で制度を統一しなくても良いから、その職種で実現可能な方法で柔軟性を向上させる努力が肝心だと、著者は主張しています。大事なのは全ての従業員に対して柔軟性を向上させようと追求する姿勢だということです。
論文の中では「ではどうするのか」という対策として7つのポイントを挙げていますが、長くなるのでここでは割愛します。万能薬になるようなアイディアはなく、平たく言えば「上であげた事例に気を付ける」というような内容です。興味がある方は本文を読んでみてください。
リモートワークで実際に困った体験談
今回の勉強会の参加者の方からは、リモートワークが中心だと新入社員や異動者が来た場合に、仕事を覚えたり人間関係を作るのが難しいという指摘がありました。これも多くの人が体感しているのではないかと思います。リアルで会えている時には、ちょっとしたコミュニケーションから色んなことを学んでいたことに改めて気付かされます。
また、新しい仕事を始めたら、パソコンのセットアップや会社のページのログイン、機材の設定などが大変だったという話もありました。ITで繋がってどこでも仕事ができるようになったのは良いものの、個人で自宅の環境を整えなければならず、個人のITリテラシーが問われます。それ以前の問題として、自宅にネットワークが繋がっているか、作業をする場所が確保できるかなど、インフラ整備の段階から個人に任されています。リモートワークで仕事をする職場では、IT部門のスタッフではなくても、求められるITリテラシーのレベルが更に高くなっていくでしょう。
それでも元には戻れない(戻りたくない人は多い)
柔軟な勤務体系の導入に伴う困難な点が色々と上がりましたが、それでも個人的には、この流れが元に戻るとは思いません。毎日定時出社する世界に戻ってほしいとも思いません。
リモートワークやフレックスタイムは、長年問題になっていた日本の長い通勤時間(しかも満員電車で!)の問題を解決するものです。地方在住の人が都市部の会社に就職することができ、地方の人口流出に歯止めがかかるかもしれません。共働き女性が保育園のお迎えのために時短勤務を選択せざるを得ず、責任ある仕事を任されずにマミートラックに沈んでいく問題を解決する可能性もあります。もちろん色んな問題は発生しますが、それを補って余りあるメリットがあると思うのです。
会社側としても、全員が同時に出社する事がなければ、オフィスを小さくして維持費を軽減することができるかもしれません。高い給料を出して人材獲得競争に参加できない企業でも、柔軟な勤務体制を用意することで優秀な人材を惹きつけることができるかもしれません。
今はまだ過渡期であり、さまざまな問題は発生しつつも、「働き方の柔軟性を確保するんだ」という方向性を定めて、出てきた問題を1つ1つ潰していくのが目指すべきアプローチではないかと思います。
ハーバードビジネスレビュー勉強会は、毎月第2土曜日にZoomを使用したオンラインで開催しています。事前準備ゼロで参加できるので、お気軽にお申し込み下さい。Peatixからご確認ください。皆様のご参加をおまちしています。
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