米国政府は異星人の宇宙船最低１２機を隠し持っている！
COBRAの2023年6月8日の記事「Situation Update」で紹介された記事「US Has 12 Or More Alien Spacecraft, Say Military And Intelligence Contractors」を翻訳しました。
※翻訳がお気に召しましたら、記事下部からサポートをお願い致します。
”水瓶座にいた冥王星が6月11日に水瓶座を去る前に、情報公開とファーストコンタクトに向けた第一歩として、墜落したシップが数日前に告発によって情報公開されました。さらにその数日後には、別の告発によってさらに詳細な情報開示がありました。”
元記事
4月、ペンタゴンのUFO研究科の新計画の長が「エイリアンの宇宙船の証拠など無い」と発言した。「全領域異常解決局（AARO）」の局長であるショーン・カークパトリックによると「AAROはこれまでのところ、地球外活動、異世界技術、物理法則を無視する物体について、信頼できる証拠を発見できていない」とのことだ。
この声明は、瞬く間に世界中で一面記事になった。
「UFO出現！米国防省は宇宙人だという証拠はないと発言」
しかし、その次の月曜日、空軍の内部告発者がペンタゴンの主張と真逆の発言をした。「米国政府はかなりの数のエイリアンの宇宙船を所有している」
彼の名はデビッド・グラッシュ。
「初めは、そんなわけない、騙されているんだ、と思っていました」
その後すぐにグラッシュ氏は、米国政府が「かなりの数の」種類の地球外生命体の乗り物を所有していることを知ったという。
「私のところに情報提供をしに来た現・元情報部上級将校がたくさんいて。もちろん、私のことは既に把握されていました」
政府関係者が、米国は異星人の宇宙船を密かに保有しているという可能性を示唆したのは、これが初めてではない。
故ハリー・リード上院議員は次のように語っていた。
「ロッキード社がこれらの回収された資料を持っているとは、聞いていました。国防総省は私がその資料を見たいと申し出ても、承認してくれませんでした」
国防総省の情報担当の元副次官補クリストファー・メロン氏も、最近次のような発言をしていた。
「地球外の船から回収した物質の分析と利用をする、米国政府の秘密プログラム」に加わっていたという、4人以上の目撃者と話をしたことがある。その情報は情報機関の監察官に流され、議会の監視委員会のスタッフにも直接話したそうだ」
グラッシュ氏の暴露は波紋を呼んだものの、証言を裏付ける写真、ビデオ、文書による証拠は一切公開されていない。彼自身も、宇宙人の宇宙船は見たことがないと言っているのだ。国防総省に大量に寄せられた問い合わせに対し、国防総省の広報担当者スー・ゴウは、カークパトリック氏の4月の発言を繰り返した。
「現在までのところ、AAROは地球外物質の所有またはリバースエンジニアリングに関するプログラムが過去に存在した、または現在存在するという主張を、立証する情報は持ち合わせておりません」
代わりにグラッシュ氏は法律に違反しない範囲で、情報コミュニティ監察総監のトマス・A・モンハイムに提供した機密情報報告書、電子メール、その他の機密取扱指定の文書を見せた。
しかし以下の国防総省からの書簡が示すように、国防総省はグラッシュ氏に共有を禁止させたのだ。
そして今、複数の内部関係者が名乗り出て、グラッシュの主張が正しいと伝えているのである。彼らは皆、高位の現職情報機関職員、元情報機関職員、あるいは30年以上にわたって米国政府のUAPの取り組みに関与していたことが確認できた、錚々たる人物である。そのうち2人は、最近AAROと議会の両方で証言をしたばかりだ。
彼らも同様に、米国政府および米国の軍事請負業者が、少なくとも12機以上の異星人の宇宙船を所有しているという、信頼できる検証可能な証拠をその目で見た、あるいは見せられた、と述べている。AAROが「検証可能な情報を発見していない」理由は、検証する権限はあっても、当人が公に検証したくないためだと説明している。
「カークパトリック氏が議会での証言で、AAROは権原（タイトル）10で運営されていると述べたが、ほとんどの情報機関はより上位である権原50で運営されている。よって権原50の情報機関は下位の権原10のAAROを妨害しているんだ」
情報筋は皆、地球外由来の人工物や物体の存在を否定する国防総省の姿勢に、苛立ちを顕にしている。
「グラッシュが既に、AAROに情報閲覧の権限がないと指摘しているのに、今回のスーザン・ゴウとペンタゴンの否定はすべてAAROの話しかしていない。もちろん、AAROは何も知らない。わざとやっているんだ」
「AAROは当然の回答をしたまでだ。与えられた証言について、何の調査もしていないのだから。カークパトリック氏は議会の委員会にきちんと報告をしていない」
実際、グラッシュ氏がICIGに内部告発をしたのは、まさに軍や情報機関がAAROや議会に対して情報を隠していたのが理由だった。議会がグラッシュ氏を安全な情報施設での非公開証言に招いたのは、その内部告発をした後だった。
宇宙船
ドキュメンタリー映画監督のジェレミー・コーベルが2023年1月に、ARROが2023年4月に公開した映像。
だが議会の情報委員会のメンバーや情報コミュニティ監察総監（ICIG）は、グラッシュ氏の訴えを真剣に受け止めているようだ。ICIGは2022年7月に、グラッシュ氏の内部告発が「信憑性があり、緊急性が高い」と結論づけている。また、彼と同僚の情報筋によれば、彼の上司はグラッシュ氏の才能を見込んで、急速に昇進させたのだという。「GS-15として採用されたとき、彼は一気に昇進した」
弱冠36歳のグラッシュ氏は、2019年から2021年にかけて、国家偵察局（NRO）を代表し、AAROの前身である未確認航空現象タスクフォースに参加という、異例の経歴を持つ上級情報分析官である。その前はアフガニスタンでの任務で勲章を受けた戦闘将校でもある。
AAROの創設に先立つUAPタスクフォースでグラッシュ氏と同僚だったという退役陸軍大佐のカール・ネルは次のように語っている。
「回収した起源不明の技術をリバースエンジニアリングし、過去80年間に渡り地上の軍拡競争をしていたという、彼の主張は基本的に正しい。それら技術が地球外由来だという認識も、私は支持する」
グラッシュ氏から情報を受け取った者から、公になった情報は次のようなものだ。「アメリカ政府は少なくとも12〜15機の宇宙船について知っている。5年ごとに、1つか2つ、何らかの理由で回収される。方法は、着陸するか、我々が捕獲するか、あるいは単に墜落するかだ」
「最低4つ以上の異なる形態・構造があり、6つの機体は状態がよく、他の6つは損傷があった。着陸した後に乗員がおらず、放置されていたケースもあった。将官を含む高官たちがこの機体に手を触れたことがある。彼らを信用しない理由はない」
「三角形の形をしたものや、UH-1ヘリコプターの前部分だけを切り取ったような形状のものがあった。
プラスチック製に見える丸い窓があり、深海潜水艦のようにも見えた。ヘリコプターの尾舵があるべきところが、ホットケーキみたいな形になっていた。地面と接するところには、羊のツノ（渦巻状）が逆さに生えたみたいな形をしていた」
どの情報提供者も、グラッシュ氏の主張を後押しはするものの、名前を出すことは拒んでいる。「秘密保持契約は墓場まで持っていくことになっている」つまり、安全上の理由である。必要以上の質問には答えられないのだ。
「だが私は、上院情報委員会、上院軍事委員会、ARROに報告したので、その情報については公開されている。もっと知りたいのなら、グラッシュを助けてやることだ」
国防総省と軍事請負会社は、ネバダ州のエリア51など、さまざまな場所に宇宙人の宇宙船を保管しているという。それら宇宙船は主に研究のために、軍事基地と請負会社の施設の両方の異なる施設間を移動する。
米国がそれら乗り物を操作できるかどうかについては、情報筋の間で意見が分かれた。
「私の知る限りでは、操作することはできない」と、5年前に墜落した機体について説明を受けたという、ある人物は言う。
「機体をリバースエンジニアリングして飛ばしているのでは、という主張は、裏付けがまったくない。単純に、どういう仕組みなのか分からないからだという方が正解に近いだろう。もし解明できていたとしても、より高度なセキュリティレベルのプログラムに組み込まれて、真実は分からない」
また、米国は回収した機体のうち、少なくとも1機を飛行させることができたと言う証言もある。「ものすごい高度な航空技術が使われていて、飛行テストがイタリア、ベルギー、インドネシアなどで行われていた。範囲が世界規模ということ。秘密の同盟国の中には、このプログラムについて知っているところもある。秘密について、知られている範囲も広がっているのだ」
例えば中国やロシアも、機体を回収している疑いがあるが、確かなことはわからないという。
隠蔽体質
異星人の技術をリバースエンジニアリングしていることの証拠について、一番の障害が政府の「秘密主義」である。ある軍事請負業者によると、2010年12月、ある大手航空宇宙企業が、最高機密の許可を持たない科学者や技術者が、自分たちの開発した技術が元々どこから来たのか知られることを防ぐために、緩衝組織を作って機密性を強化しようとした。しかし、軍部はこの提案を激しく拒否したという。
具体的な提案内容は次の通り。
「航空宇宙企業のセキュリティのために、期待されたほどの成功が得られないので、科学技術者の才能を応用したい。そのため、これからはストーブパイプ（秘密保持のために仕事を区分けすること）を水平方向に切っていきたい。このやり方なら、航空宇宙会社と接する者を少なく抑えながらも、才能ある科学技術者たちも、これが何のための技術なのか、全容を知られないで済む」
しかし米国政府機関はこれを拒否した。
「航空宇宙会社の副社長がこれを政府機関に掛け合ってみたところ、鋭い拒否反応を示したのです。絶対無理だと思いました。主な懸念は、漏洩の可能性があるということでしょうが、詳しい理由は言ってくれなくて」
この副社長は、この件で相当ストレスを感じていたようだ。丁寧な『N O』ではなかったのだろう。それ以上のことは話したくないそうだ。
回収された墜落事故機について知っているのは、政府関係者または政府請負会社に勤務する、およそ100人から700人だと推定している告発者がいる。エイリアンの技術をリバースエンジニアリングするプログラムの全容を知る者は、さらに少ないはず。
「その（航空宇宙）会社で、私の側では、たぶん3人しか知らなかった」
この圧倒的なセキュリティが大問題であると、我々がインタビューした証言者たちは口を揃えて言う。
2000年代初頭から "R-Space "と呼ばれる極秘のコンピューター討論プラットフォームが存在していた。そこには政府または政府出資の科学者やアナリストが1,500人規模でひしめき合い、UAPの解析に励んでいたという。
「R-Spaceにいた全員はトップシークレットに触れられる権限を持っていた。それでも、エリア51だけはその上の機密になっていた」
エリア51にアクセス権限を持てるのは非常に限られた人間だけで、選ばれた政治家や社長だけがプログラムに組み込まれる」
今の問題は、議会が動くかどうかだ。一部の議員は、ARROに本当に調査する権限があるのかどうか、疑惑の姿勢を見せている。ジャッキー・ローゼン上院議員(民主党)が「政府と軍の間で、情報収集に必要な権限はあるのか」とARROに質問したところ、カークパトリック氏は、AAROが権原10の情報組織であると述べた後で、「必要な権限ならいくらかある」とだけ答えた。
つまりAAROが権原50を持たないことが分かり、今後の収集、任務、防諜のための追加権限を持つことは重要であると、自ら認めたということになる。
つまり、AAROはまともな捜査機関ではないことが解った。この状況を変えるには、議会、メディア、そしてアメリカ国民が団結し、それを要求する必要がある。ハリー・リード元上院議員は亡くなる直前、ニューヨーク・タイムズ紙に 「物的証拠に関する情報が出てくることは極めて重要だ」と語っている。
この話題で最も変わったのは、公開討論、ペンタゴンに立ち向かう議員の意欲、そして目撃者や、内部告発者として発言する内部関係者の勇気です。
もし政府関係者が本当に宇宙人の乗り物の証拠を隠しているのを噂されているのであれば、もう隠せなくなってきているということだ。暴露までの時間はもうほとんどないのだ。政府機関や軍事請負業者が宇宙船を施設内に隠していないのであれば、宇宙船発見のための議会の真剣な取り組みに、ARROが反対する理由がないはずだ。
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