【アフターレポート】自社に最適な採用広報戦略を考える"実践型ワークショップ"
こんにちは!No Companyのマーケティング担当です。 2023年8月29日(火)、参加型のワークショップを開催しました。 今回はワークショップの様子をレポートします。ワークショップ内で活用した資料や採用版ジャーニーマップ(※)のテンプレートも公開しますので、参加できなかった方も本記事を参考にしていただけたらと思います!
(※)採用版ジャーニーマップとは、マーケティングファネル図のように「認知→興味→検討→選考→内定→入社」をファネルとして定義し、それぞれのフェーズにおけるCXを設計するもの。
登壇者の紹介
株式会社No Company
代表取締役社長 秋山 真
2016年に新卒で博報堂グループのスパイスボックスに入社、2年間のデジタルマーケティング・プロデューサーを経験。2018年に採用コミュニケーション事業を立ち上げ。2021年にNo Companyを28歳で設立し代表取締役に就任。博報堂グループで唯一の採用マーケティング支援会社として、独自のSNSデータ分析ツール「THINK for HR」を起点に、企業の採用活動における戦略立案や実行をサポート。
本日のポイント
秋山:本日のゴールは、現状の採用広報における施策・課題を整理し明確にすることです。弊社では、採用マーケティングの戦略を考える際に、「採用版ジャーニーマップのワークシート」を活用しています。このワークシート作成を実践していただき、今後の採用ブランディングや母集団形成、選考遷移率の向上などにぜひ役立てていただきたいと思っています。
1:採用方法における課題の整理と現在地の把握
ワークショップに入る前に、秋山から採用市場の現状と採用活動にマーケティング視点がなぜ必要なのかについて解説しました。
ーーなぜ採用マーケティングが必要なのか?
秋山:採用マーケティングの重要性は、人材不足、Z世代の価値観の変化、転職・就活の多様化、新卒のルール変化など、採用環境が複雑化していることに起因しています。コロナ以降、働き方やキャリアに関する価値観が多様化し、求職者側のニーズも細分化されてきたなということを我々も日々感じています。
ーー採用広報にはA面/B面がある。B面を打ち出すのが成功のカギ。
秋山:現在採用活動を行う上で、会社の求人情報でわかる、基本的な採用情報や事業内容などのA面の発信だけではなく、社内の雰囲気やカルチャー・働く人の価値観など、「B面」をいかに伝えられるかが非常に重要になってきています。就活生へのアンケート結果からも、B面の情報が内定承諾の決定に影響することがわかっており、採用活動に成功している企業はB面をうまく伝えられている印象があります。
ーーナビサイトに依存しない採用活動を行う企業が増えている
秋山:採用活動のオンライン化に伴い、多くの企業がSNSやWebメディアを使って情報を発信するようになりました。同時に、就活生や求職者もSNSを使って企業の研究をしています。新卒採用市場においては、ナビサイトをエントリーフォームの機能として利用するものの、情報収集においてはSNSやキャリア/就活関連メディア・プラットフォームを利用する学生が増えてきております。最近では、合同説明会やナビサイトの掲載に使っていた予算を、オンライン上のコンテンツ制作に使う企業も増えています。
ワークショップ①自社の課題を整理する
次に、参加者の皆さんに下記のワークシートを事前に配布した上で、実際に事例を用いながら記入の仕方を解説しました。
秋山:まず、現在の課題を整理することが重要です。これにより、採用マーケティングの方法や発信内容を考えることができます。まずは顕在化している自社の採用課題を洗い出してみましょう。(記入時間は10分)
秋山:サンプルとして例えば、大手企業のグループ会社の事例でワークシートを作成してみます。知名度や安定性といった魅力はありますが、その子会社単体での認知拡大が課題になるケースがあります。また、採用プロセスの最終段階で競合他社との差別化が求められることもあるかもしれません。このような自社の課題をワークシートに埋めていってください。認知フェーズから選考フェーズごとに課題を整理することで、改善点や戦略の方向性が見えやすくなるかと思います。
ワークショップ②既存の施策を整理する
下記のシートを元に、既存の施策について整理するワークを行いました。ここでも、秋山がサンプルを埋めつつ解説しました。
秋山:採用活動のプロセス全体を整理するために、認知〜選考アクションすべてのフェーズにおいて現状どんな施策をやっているかを書き出します。今の採用を考える上では、ナビサイトや説明会を単発で行う(点)のではなく、ファネルに沿って戦略的に(線)実行していくことが必要なので、このフレームワークは必ず活かせるんじゃないかなと思います。
2:候補者ジャーニーに合わせた施策とは
ここでは、各フェーズごとの採用マーケティングに関する事例を紹介しました。 秋山:多くの企業が候補者との適切なコミュニケーションを図り、さまざまな採用施策を実行しています。他社の成功事例を知った上で、「ここをもう少し改善できる余地があるかもしれないな」という採用活動に取り入れたいアイデアを考えていただきたいです。また、各採用ファネルごとに候補者に対する最適なアプローチが異なるため、ジャーニーに合わせた広報施策が不可欠です。それぞれのフェーズごとに事例をいくつかピックアップしていきます。
事例①
秋山:採用活動の上流フェーズにおいて、候補者とのコミュニケーションは非常に重要な作業です。たとえば、Googleアナリティクスを活用しながら既存のコンテンツを改善していくことは、採用担当者がすぐに実施できる施策の一つかなと思います。どのインタビューがどのユーザーに見られているか、どれくらいのユーザーがどこから流入してきているのかを把握することができます。これを基に、コンテンツの改善や採用サイト・オウンドメディアのPVを増やすための広告施策の見直しを行うことができます。弊社でお手伝いさせていただいた企業様でもこれらの改善によって、エントリーページへの遷移が増加し、イベント参加率が向上したという実績もあります。
事例②
秋山:シーズンや特定のイベントに特化したLP(ランディングページ)を作成する手法も有効です。例えばサマーインターンなどの短期イベントの募集や、IT/DX志向など特定のターゲット層に焦点を当てたLPを作成することで、対象となるターゲットからの興味と理解度を高め、エントリー率を向上させることができます。
事例③
秋山:短尺動画は社員のリアルな一面や雰囲気が伝わりやすく、志望度を高めるための有効な施策として最近増加しております。情緒的な訴求ができるため、エントリーした候補者の志望度を高める効果が非常にあります。リッチなドキュメンタリームービーではなく、あえてスマホで撮影したようなクオリティの動画でも、逆に社員さんのリアルな姿が伝わるコンテンツになるので個人的にはいいなと思いますね。
事例④
秋山:自社が特に注力している制度について、発信を工夫している事例があります。具体的には、メルカリさんでは、リモートワーク活用の制度が社内でどれだけ利用されているかを分かりやすくインフォグラフィックスで発信しています。ユーザーベースさんやマネーフォワードさんなど、育休制度に力を入れている企業は、ガイドブックやオンライン上のスライドなどで詳細の情報を公開しています。
秋山:ガイドブックでは制度の説明だけでなく、実際に育休制度を利用している人たちのインタビュー記事も盛り込み発信することで、「こういう価値観を持つ人たちがこの企業にいるんだな」という共感を生み出すことができます。このような施策は、エントリー後の候補者の志望度をさらに高めるのに有効だと考えます。
※上記の事例は、世の中的に注目されている事例をピックアップしており、弊社が支援している事例ではございません。
3:自社に合わせたコミュニケーションマップを作成する
最後に、ワーク①②で整理した自社の現状と様々な企業の事例を参考に、自社に足りない施策について参加者各自に考えていただきました。
ワークショップ③自社の課題を整理する
秋山:実際にワークシートを作成してみて、いかがでしたか?
足りない要素やこれから導入したい施策について明確になりましたか。
皆さんには、本日お話した整理方法を是非活用しながら今後どのような施策をすべきかを考えるきっかけにしていただけたらと思っています。
本日はご参加ありがとうございました。
以上、ワークショップのアフターレポートでした。
本記事で紹介したポイントや事例を参考にしながら、採用版ジャーニーマップの作成にトライしていただけたらと思います。
そして、次回のワークショップは10/17(火)に実施予定です。
ぜひご参加いただき、採用マーケティングの向上に役立ててください。
▼次回ワークショップの詳細とお申し込みはこちら
今後もワークショップを定期的に開催していく予定ですので、ぜひご都合に合わせてお申し込み下さい!
貴社の採用活動に少しでも役立てば幸いです。
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