令和大恐慌は必ず起こる・・・。 〜1929年昭和恐慌から学ぶ〜
2022年7月28日バイデン大統領は、米国は現在「リッセッションではない」と発言しました。
定義は各国により違いがあり、欧米では一般的に、国内総生産（GDP）が2四半期連続でマイナス成長となった場合をリセッションとみなす。
一方、2022年7月29日トランプ元大統領は、アリゾナのスピーチで、「リッセッション以上の大恐慌が訪れる」と発言しました。
リッセッションを認めないのは、バイデン大統領の中間選挙が秋に行われるからです。
リッセッション後の大統領は、ほぼ全て落選することが歴史上から明らかだからです。
実際に、大恐慌になるかどうかは、先日の私の投稿を参考にして頂くと幸いです。
未曾有の金融危機が起こることの可能性は、トランプ元大統領の言うように高まっているというのが、結論です。
そうならない為には、米国の、今後の四半期ごとのGDPマイナスから復活することです。
ところで、2029年米国発の大恐慌の影響で、当時の日本はどの様な状況だったのでしょうか。
恐慌の深刻さは、29年を100％とした30、31年の経済諸指標の萎縮にはっきり現れています。
・国民所得は81％、77％に減少
・卸売物価は83％、70％に下落
・米価は両年63％に暴落
・輸出品の二本柱の綿糸は66％、56％
・生糸は66％、45％に大暴落
・輸出は68％、53％、輸入も70％、60％への激減
金解禁によるデフレーション政策と重なって日本経済は深刻な不況に見舞われ，銀行や企業の休業や倒産が続出し，失業が急激に増大した。
デフレーション政策と世界恐慌の波及による恐慌状態を背景に軍部が次第に台頭し，31年9月に日中戦争が勃発。
さらに 12月には金本位制の維持が不可能となったため犬養内閣 (高橋蔵相) により金輸出再禁止が行われ金本位制を廃止した。
32年には恐慌を脱出したが，それ以降日本経済は次第に戦時経済体制に移行していった。
こうした大恐慌の史実が、日本の近未来の経済・金融の予測の参考になるでしょう。
現代の世界金融システムは、インターネットの普及により、瞬時かつ広範囲に影響を及ぼすものとなりました。
そして、リーマンショック以来の未曾有の金融緩和も当時とは大きく異なる経済環境と言えます。
それらの要因が、これから起こるであろう金融危機の際に、どのように甚大なるマイナスの影響を世界に与えるのかは、誰も予測出来ない。
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そして、世界大恐慌が起これば、世界大戦や日本での戦争という最悪のシナリオは、完全に否定することは難しくなっているいとも言えます。
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