インターネット産業の27年間の成長から、ビットコインの爆発的な普及の可能性を考える。
1994年を１とした、Market Cap（世界） 株式の時価総額グラフです。
（資料：2022年ソフトバンクグループの３月度決算から）
この14年間のグラフを観察すると、暴落している時期が２つあります。
・2000年のITバブル崩壊 １/３へ
・2008年のリーマンショック １/２へ
その後（リーマン以降）、2022年5月現在は、2014年から27年後、2400倍になっています。
これは、インターネット産業の成長（歴史）です。
このような成長は、仮想通貨産業に当てはまるでしょうか。
仮想通貨市場全体は、ビットコインの成長（率）と相関しています。
ビットコインは、通貨としての役割ですから、ITやインターネット産業の企業価値とは、根本的に違います。
しかしながら、インターネットをベースとしている、新しい産業と捉えると、新通貨は、インターネットのような急速な成長が見込めるものと思われます。（私見です）
現時点で、ビットコインは、通貨として、どのような位置付けになっているでしょうか。
最も、考えるべき重要な視点は、この通貨が、誰に使われるかです。
ビットコインは、昨年9月のエルサルバトル、今年には中央アフリカが法定通貨としています。
次に、ビットコインで利益を上げた国のランキングです。
このグラフの注目するべき点は、先進国米国・英国・EUが、上位を占めるということです。
これらの国は、200年前から現在まで、金融の中心として世界を支配してきた英国→米国、また、金融で大きく富を作り上げた先進国です。
ということは、ビットコインは、投資対象としても、通貨としても、世界で認められているというのが、正しい見方だと思われます。
つまり、発展途上国としては、ビットコインを法定通貨とし、先進国としては、ビットコインを通貨（マネロン含め）や投資対象としている。
つまり、これから、地球上の80億人にビットコインが普及する可能性が大であると考えられます。
利益を上げたトップの米国は、現時点で、人口の16%に当たる約4000万人のアメリカ人が、暗号資産（仮想通貨）の投資やトレーディングを行なっていると報告されています。
最も普及率の高いのは、ベトナムの29％・インドの23％です。
人口の大きな国の普及率の高さは、さらにビットコインの価値を上げる要因になると考えられます。
一方、インターネットは、リーマンショック（50倍）からの13年間で、爆発的に成長し、一挙に2400倍になりました。
現在、世界の普及率は、発展途上国も含め、ほぼ100％です。
そうした現場から、大胆に推測すると、地球上の80億人の仮想通貨の流通は、これから始まり、現時点はビットコインの黎明期だと考えられます。
インターネット産業の黎明期（1994年ころ）と重ねると、通貨という性格上、インターネット産業の企業（実業）成長よりも、はるかに急速に普及することは明らかと想像します。
特に、これからのドル支配の終焉と新しい（新興国による）世界金融システムの発展が、ビットコイン（仮想通貨市場）を爆発的な成長へ導く事になるのではないでしょうか。
現在のこのグラフ（2022年5月）は、ビットコインの３年間弱の価格変動です。
３年弱たった今、暴落した29000ドル換算（暴落している2020年5月）でも、10倍になっています。
インターネット産業の成長（27年間）は、6年後（ITバブル崩壊）で10倍です。
インターネットは、80億人に利用されることで、グローバルな成長路線を直（ひた）走ってきました。
これから同様なことが、通貨・投資としてのビットコイン（仮想通貨）にも起こるのではないでしょうか・・・。
最後に、急速に、80億人にビットコインが普及してゆくことで、これからの仮想通貨産業の成長の大きな原動力になることを期待しています。
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