フードドライブに参加してみた

今回のテーマについて

こんにちは!Yukoです。
久しぶりの更新になってしまいましたが、今回は、10月末に参加したフードドライブについて感じたことをシェアしようと思います。

参加したフードドライブについて

10月23/24日に目黒区のエコプラザで開催されていた、フードドライブに参加しました。目黒区のHPでも紹介されています!

 誰がやっていたの?
目黒区のエコライフ目黒推進協会が主催しています。
当団体は、環境問題に関する情報の普及・啓発、環境保全活動に取り組んでいる区民や団体等の皆様への支援、環境問題に関する講座を提供しています。
以前からも、フードドライブをイベントとして年数回開催してきました。
今回のフードドライブは、食品ロスを削減する取り組みとして、家庭の”もったいない”食品を活用する目的で開催されました。

どんな食品が集められたの?
受け取り可能な食品の条件は以下のようになっていました。
- 賞味期限が2か月以上あるもの(賞味期限が2021年1月以降のもの)
- 常温保存が可能なもの
- 未開封のもの
例えば。。
- レトルト食品(カレー・パックご飯・パスタソース など)
- インスタント食品(カップラーメン・スープ など)
- 乾物(米・海苔・パスタ など)
- 缶詰(くだもの・肉・魚 など)
- 調味料(醤油・油・砂糖・味噌 など)

結果として、上記のような食品が2日間で 61.4キロ集められたそうです。
去年は、1日の開催で58.8キロ集まったそうです(去年の様子

どこに寄付されるの?
区内の福祉施設に寄付されるそうです。具体的には、児童養護施設、シェルター施設などだそうです。

次はいつ開催?
次回は、年明けの1月29/30日で、田道ふれあい館地下1階(今回と同じ場所)で行われます。
受け取り食品は、上記と変わらず、賞味期限は、同じく2か月以上あるもの(2021年4月以降)です。

感じたこと

1. 区としての取り組みへの真剣さ
目黒区として、フードドライブという活動へ真剣さが感じられました。
会場では、寄付者にアンケートを取っていました。
特に、希望するフードドライブの開催頻度(年1回~常設の窓口設営)や、フードドライブの窓口の設置場所(区役所などの公的施設、スーパーマーケット など)が尋ねられ、当イベントの定着と発展を企図しているように感じられました。
更に、当日は、目黒区長も来訪し、区として力を入れていることが伝わります。

2. 参加しにくさ
今回、あつびーと2人で参加しましたが、我々(あつびー:1人暮らし&実家も捜索 Yuko:実家捜索)が上記の条件に当てはまる食品として集められたのは、
- あつびー:紅茶
- Yuko:ジャム2つ

でした。
正直、
- 常温保存が可能
- 未開封
- 賞味期限も切れていない
- かつ、食べる予定がない

なんて食品が保管されている家庭がどれほどあるのでしょうか?
ありうるパターンとしては、
- 苦手な食材をお中元・お歳暮でもらった(そもそも好き嫌いが分かれる食材は贈り物でもらいにくいですが)、
- ●azonで大量に買ってしまい、賞味期限内に食べられそうもない
かと想像しました。ただし、上記も常に発生するケースではありませんよね。
個人の家庭から、集まる食品だけで、食品を必要としている人の需要を満たすことはかなり難しいのでは?と思います。

3.フードロス起点でないフードドライブの可能性
2に繋がりますが、そもそも、個人において、フードロスから出発して十分な量の食品寄贈を行うことは難しいように感じました。
個人でなく、企業(食品メーカー、食品小売)においても、寄贈に適した食品を適時適量寄付することは、"ロス"の性質(何が、いつ、どのくらい発生するか予想が難しい)から考えるに困難に思います。

さらに、食品の受取り手を考えてみると、どうでしょうか?
"要らないもの"を受け取らされる、というのはある意味、大切な権利を無視しているように感じます。
寄贈側としても、普段生活している中で、食べ物をプレゼントする際は、"要らない"から、渡すのではなく、"喜んでもらえる"(はず)と思うからそれを渡しますよね。
つまり、どの食品を贈るか、は受取り手が起点になるべきなのではないでしょうか?

フードドライブは、フードロスの解決方法というだけではありません。
受取り手への思いやりからスタートするフードドライブの取り組みも始まりつつあります。
2020/10/27 1日だけの取り組みではありますが、西友とセカンドハーベスト・ジャパンの協働で、西友で購入した食品の寄贈を店舗内で受け付ける取り組みが行われました。

スーパーマーケットでの食品寄贈の受付は、イギリス・アメリカではすでに広がっていることではありますが、日本でも浸透すると、もっと参加しやすく、もっと適した食品の回収が可能になるのではないでしょうか?

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