昨対比約”50％成長”！DX促進企業が増加中！！！

今回は、DXネタでお送りいたします！

上記画像をご覧ください！
DXに取り組まれている企業が2020年と比較して、
約「50％程増加」しているではありませんか！！！！

※参考元のアンケートは、一般社団法人日本能率協会が、
　企業が抱える経営課題を明らかにし、これからの経営指針となるテーマや施策の方向性を探ることを目的に、
　1979年～企業経営者を対象に「当面する企業経営課題に関する調査」を実施しているものです。

~「2021年度（第42回）当面する企業経営課題に関する調査」~

調査時期 ：2021年7月20日～8月20日
調査対象 ：JMAの法人会員ならびに評議員会社、およびサンプル抽出した全国主要企業の経営者（計5,000社）
調査方法 ：郵送調査法（質問票を郵送配布し、郵送およびインターネットにより回答）
回答数・回収率:回答数517社・回答率10.3％　

実際に「DXの成果に対する評価」の回答では、
約6割の回答者が「成果が出ている」と回答しており、
企業の成長に向けて良い傾向が現れているようです！！！

ただ、アンケートを読み進めていくと少し不安な部分も見え隠れしてきました。
大きく2つに着目していきます。
1つ目は「DXの取り組みで重視していること」、
2つ目は「DX推進の課題」に関してです…！

①「DXの取り組みで重視していること」

アンケート中では「既存の賞品・サービス・事業の付加価値向上」が90％を超える注目がされており、次に、「営業・マーケティング」や「生産プロセス」のなどのような業務プロセスの効率化・高度化がランクインしています。

ただ、DXの本質に一番近しいと思われる「抜本的な事業構造の変革」などは74.4％と重要度は少し低く、
各企業が競争上の優位性を確立しているのか、少々心配なところではあります…。

釈迦に説法とは存じますが、経産省が定義するDXの定義は下記になりますので、
日本企業のDXは「本当に成されているのか？」、今一度見直す機会にしていただくのもいいかもしれません…！！

②「DX推進の課題」

「DX推進に関わる人材が不足している」が88.5％で、
DXを推進する人材の不足が最大課題になっているようです。

もちろん、社内人材には一定の知識の偏りやバイアスがかかっているため、外部から登用する人材の知見・ノウハウは非常に重要になってくると思っています。
（実際に、先日お打合せをさせていただいた創業100年を超える老舗メーカーのお客様は
外部から情報システムに関わる人材を登用されていました！！！）

ただ、経営層がビジョンや戦略、ロードマップがかけていない状況では、
DXは上手く進まない/進めないと考えるため、
「DXに対するビジョンや経営戦略、ロードマップが明確に描けていない」と回答している66.2％の方が致命的な課題であると私は考えています。

以前投稿した、株式会社ドリーム・アーツ社のアンケートにもありましたように、「DX」というものをどのように定義し、競争上の優位性を担保するのか、経営層を始めとした社内人材が考えていく必要があると思います。
※下記よりご一読くださいませ！！

以上より、今回のレポートの調査結果コメントにも記載がありますが、
何のためにＤＸに取り組むのか、
デジタル技術を活用することによって、顧客のニーズや社会の課題に対して、どのような価値を生み出していきたいのか。

企業としての意志、目的を明らかにすることが、
本来のＤＸを進めていくうえでの大前提となり、最重要であると考えています。

私赤繁については、
情報発信させていただいている”きっかけ”をnoteに投稿しております！
ご興味あれば、是非ご一読いただけると嬉しいです！