日経新聞の新連載についての妄想
私は「優しい」とか「誰にでもわかる」といった言葉が好きなので、この「やさしい経済学」と言うコーナーも必ず目を通すようにしている。今日から始まった「教育をデータで斬る」という連載はとても興味深いので、あらかじめ自分の考えをある程度まとめておこうと思う。そうする事で、明日以降連載を読んだときのインプットの質を高められかつ、連載を楽しめると考えているからだ。
本日の記事に書いてあったけど、教育にエビデンスベースの政策策定方法を持ち込むべきか、否かという問いについて私としては、政策は100％エビデンスベースにすべきだと考えている。何故なら、教育政策は人の人生を変える可能性のある重大なことだからだ。エビデンスベースでない個人の経験値ベースで作られた政策では不安だ。その個人の観測範囲での出来事しか織り込めないし、複数人で考えても思い込みなんかは排除できない。そもそも教育の効果測定は非常に長い時間がかかるのではないだろうか。例えば、失敗だと言われたゆとり教育だけど、今から20年後に40代の自殺率が下がり、ゆとり教育の成果だと言われる日が来て、「ゆとり教育はやっぱり正しかったんだ」という風に再評価されるかもしれない。この様に教育は効果測定に時間がかかると考えられる。経験値ベースで効果測定に時間がかかる場合、観測者が歳をとって定点観測ができない。つまり、エビデンスがない場合に教育の効果は正しく評価される可能性が非常に低いのだ。
大切で、個人での効果測定が難しいから、教育政策はエビデンスベースに立案されるすべきだと私は考えている。
もう一つ、今回の連載の後半で明らかになるらしい、「データと数字で答えが出ない教育の問題」というのが何なのかを考えておこうと思う。教育がそこまで負うのかという疑問はあるが、「どう言った人であるべきか」「教育によってどう言った大人になって欲しいのか」というのは明確な答えがないため、データや数字でも答えが出ない教育の問題と言えるのではないだろうか。QOLが高い人生を歩むための教育ということもできるかもしれないが、それも結局は時代によってあり方が変わってしまうものなので、この辺りの大上段の方針は、誰かがえいやっと決めねばならん。という風にみた。
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