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萌えが負けたことは認めよう、次の手はなんだ?

今度は広報や啓発活動用のポスターなどに萌え絵、萌えキャラを使うことに官公庁が「宜しくない」としたことが、オタクカルチャー界隈を震撼させている。私は説明が下手なので、YANAMi氏のnoteをお借りして説明とさせてもらう。いつもずるくてすまないと思っちゃいるんだよ。

要は、

「萌え絵を使わないようにしましょう」

と迂遠に言うているのに対して、怒ったり嘆く人々が続発し、今はこの、「いけません」とされているキャラクターに「共同参画ちゃん」と名付けられ、二次創作やファンアートで、異を唱える人々もいる。

でだ。相互フォロワーさんやタイムラインに男女共同参画の文字が海老や鯛のように踊るので、なんだなんだ?と相変わらず波に乗り遅れる(正直なところ、乗らなくてもいいのでは?とも思うが…)私は、実際にパンフレットを見たのは騒ぎの夜か次の日だった。

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つこういうものが、大阪府の男女共同参画局のパンフレットに書いてあったと。※数日後には、これと内容は同じものが、他県で見られたことが報告されている。

で、このことを

「露出度の多さや性的な要素、ジェンダーロールなど、多岐にわたる制限があるにも関わらず、そのガイドラインは曖昧だ!」

「これでは、恣意的に参画局がOK.NGを出せるようになってしまい、表現に対する規制や検閲になる可能性が大いにあり、クリエイターには由々しき事態だ」

と、皆怒りを露わにしていたのだと理解した。

しかし、私の見解はまた違うものだった

「これってさ、萌え叩きのクレーマー回避マニュアルじゃねーの?」

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字が小さいわ赤線は雑だわなのでお目汚し失礼ではあるが、これらはTwitter内でのフェミニストが喧しく言っていたこと、赤線部分はフェミニストどころか大手主婦クラスタが糾弾していたことだったから。

そして「公」というのはクレームが邪魔でしかないのだ。このキャラで官庁なり自治体のイメージアップになれば良いが、それが収入に関わる訳でなし、クレームを入れられたら「言われ損」で、撤去とか求められたら広告費で無駄な赤字は出るし、お固い場所がこんなハレンチなものを、とか一般人まで言う可能性があるなら、いいこたーなにもない。現に下のように、自治体にクレームが入り、コラボやご当地キャラが排除された件が、これ以外にも相当数ある。

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民間、つまり商品とのコラボレーションや特典にする分には、収入>(越えられない壁)>多少のクレームという図式なので、跳ね除けても問題はないのだけど。

でも跳ね除ける程に収益を出すオタクコンテンツって金の成る木だな。

あの文言を「クレーマー対策」として読み、未だそうだと考えている私としては、このガイドラインは、永らく続いていた、Twitter内での

フェミニストvsアンチフェミニストの戦いで、フェミニストが比類なき勝利をおさめた

の証左であるように感じる。

幾らフェミニストが喧しくて理不尽なことを言い、それに対してアンチフェミがスジや論で通しレスバを日夜…何年だ?しても

現実世界での苦情の電話・メールを送れば、社会はそれに対して考慮せざるを得ない。

Twitter内でフェミニストの攻撃性、過激さをツイートやレスバで把握をしていたら、配慮すべきは理を持つアンチよりクレーマーたりうるフェミニストにだ。

となっても至極当然な流れだろう。

敢えて強く言う。

アンチフェミはフェミニストに完膚なきまでに叩きのめされた。世の中の主導権の一部は、フェミニストの掌の中にある。

もはや社会は理屈や論理で動かず、髪を振り乱した感情や狂気に従うようになった。

これに対して、同じ策で、萌え文化を社会に残せと叫べばいいだろうか?残念ながらそうではない。何故ならば

「オタクカルチャーが存在しようが失われようが関係ない、そんな文化があるのすら知らない」

人口が余りにも多いからだ。

私が先月から何度も、フェミニストに対抗するのに必要な対策やモノとして

オタクカルチャーやマンガ全般を支援・保護する、権威や金銭を持つスポンサー

が必要ではないか?と考えている。それは有名であればあるほど良いが、たとえば小さな団体が団結してなっても、何なら海外の事業家や企業でも構わない。

福田内閣の時にデジタル・カルチャーコンテンツを所蔵、アーカイブ可能な施設を作る審議はされたのだが、予算の問題、存在意義の有無で、結局それは設立されなかった。2009年に麻生政権がこの政策を目玉にしたものの、当事政権の支持率も極めて低く、また、そういったものを保存することの大事さを知る人が少なかったため、マンガ図書館とまで揶揄され、立ち消えになった。

あの時にそのようなものが政府が設立できたら、最初はスカスカの箱物だったとしても、日本のポップカルチャー、いや、戦後文化史を所蔵するものたり得たろうし、政府もオタクカルチャーを無碍にはできなかったかもしれない。今更ながら残念だ。

とにかく、対クレーマーとなり、クリエイターも含めたオタクカルチャーを保護・可能なら投資をする存在があれば、今よりは圧力で辛酸を舐めることも少なくなるのではないか?これは私の絵に描いた餅、理想論に過ぎないだろうか?

ただ一つ言えるのは

芸術はいつだってパトロンに守られながら自由を得ていた。

オタクカルチャー・萌え文化、すなわち日本のポップカルチャーが芸術だと認められていれば、探せば誰かしら見つかると信じている。

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