防災について考える【新生活時に気を付けること！】

みなさん、こんばんは。うさみです。

出会いと別れの季節である春。進学や就職に伴い、住まいを移し新生活を行う方も多いのではないでしょうか。

今回は、転居時に忘れずに確認しておきたいことをまとめてみました。これだけがすべてではありませんが、ぜひ参考にしてみてください。

１　自治会長等

自治会長や、町内会長、区長等呼び方はまちまちですが、自治体の広報誌や回覧等を回してくれたり、住民と自治体の橋渡し役だったりする役割の方です。

災害時には、自治体からの各種情報を伝えてくれることもあるほか、共助の要にもなる方なので、普段から連絡先等を確認しておくようにしましょう。

２　避難所情報

災害が発生したときにどこに避難するのか。

転居時に最寄りの避難所について必ず確認するようにしましょう。場所によっては、災害の種類によっては利用できない避難所もありますので、注意が必要です。

また、このとき、避難所までの経路についても併せて確認しておくことをおすすめします。

３　ハザードマップ

ハザードマップについては、転居手続き時に、自治体の戸籍窓口等で入手することができる場合や、防災担当部署を案内されてそこで入手する場合等があります。

また、自治体のホームページで公表されていることもありますので、そちらを確認してみるのも良いかもしれません。

水害や土砂災害などの災害種別で分かれているもの、複数のハザード情報が１枚に落とし込まれたものなどがあります。

なお、国交省の次のサイトでも全国のハザードマップが確認できるようになっています。

ハザードマップポータルサイト

４　自治体からのメール配信サービス

各自治体で提供されているメール配信サービスは、登録することで災害情報や気象情報、火災情報等の複数の情報を入手することができます。

登録手続き自体は空メールやＱＲコードを読み取ることで簡単にできますので、ぜひ登録するようにしましょう。

また、登録制のメール配信とは違い、自治体によってはエリアメールや緊急速報メールを活用し避難指示等の緊急情報を発信しているところもあります。この場合には、住民側で登録手続きの必要はありません。

このように、転居した先でも、自分の命は自分で守れるように、災害に備えあらかじめ確認できることは確認しておくようにしましょう。

さて、今日はこの辺で。
最後までご覧いただきありがとうございます。
これからもひとりひとりの防災力アップに役立てればうれしいです！

ではまた！