マネジメントサービスセンター（MSC）会社＆イベントのご紹介

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マネジメントサービスセンター（MSC）は企業の持続的な成長を目的としたリーダーシップ開発を専門とし、大手企業に対する人材アセスメントやトレーニングで豊富な実績とノウハウを持つ。長…

運営しているクリエイター: MSC｜株式会社マネジメントサービスセンター【公式】

#リーダー

【無料ウェビナー】大規模調査が示すリーダーシップの未来予測～エンゲージメントとリテンションが成功の原動力

１．概要MSC/DDIの大規模調査「グローバル・リーダーシップ・フォーキャスト2023」によると、世界の経営者を悩ませる最大の課題は、脆弱な人的資本であることが明確に示されています。調査結果から見えてきたリーダーシップの重要なトレンドとは何か、調査データが今後のリーダーシップのあり方にどう影響するのか、持続可能な組織であるために今取るべきアクションは何か。本ウェビナーでは、世界の経営者が最も懸念している「人材のエンゲージメントと定着」に焦点を当て、優れた人材のエンゲー

【無料ウェビナー】リーダーシップの新たな着眼点「バルネラビリティ」～リーダーの弱みを活かした自己変革のアプローチ～

１．概要MSC/DDIが実施した最新のリーダーシップに関する大規模調査(GLF2023)において、リーダーのバルネラビリティに関するデータが得られました。聞きなれないかもしれませんが、バルネラビリティとは、自分の弱さを見せること、という意味合いの言葉です。リーダーが弱さを見せることは、チームにあまり良い影響を与えるようには思えません。しかし、今回の調査からは以下のような結果が明らかになっています。・リーダーが自分の弱さを見せるとメンバーから信頼される確率が5.3

【無料ウェビナー】リーダーの視野を広げるアセスメント効果～データが示すリーダーの視野とマネジメント能力の関係

１．概要リーダーの能力開発面の課題として、「視野の広さ」や「視座の高さ」がよく挙げられます。弊社で提供している体験型のマネジメント研修「ヒューマン・アセスメント」のデータからも、マネジメント能力を高める上でリーダーの視野や視座が重要な鍵を握っていることがわかります。しかし難しいのは、「井の中の蛙大海を知らず」ということわざがあるように、視野が狭い人ほど自分の視野が狭いことに気付けない、というもどかしいパラドックスが生じてしまうことです。リーダーが自分の視野や視座の

【無料ウェビナー】すぐ始めたい！リーダーの悩みに寄りそう能力開発の実践

１．概要ここ数年にわたるパンデミックやインフレなどによるビジネス環境の劇的な変化のなかで、リーダーシップを発揮することはこれまで以上に難しくなっています。リーダーは自社のビジネスの優先事項の変化、多様な勤務形態で働くメンバーの管理、業務負荷や不満への対応といった困難な課題の矢面に立たされ、その解決に苦労しています。本ウェビナーでは、MSC/DDIが2022年に実施した大規模調査、「グローバル・リーダーシップ・フォーキャスト」の速報結果を踏まえ、現在の日本企業、日本の

社歴とパフォーマンスだけで登用の意思決定をしていませんか？

失敗しない２つの観点で、選抜の成功率を高める支援をします人は専門知識と経験で採用され、能力と個人特性で離職するとよく言われています。リーダーとしての素養のない人材を登用すると、本人だけでなく、チーム全体の仕事の生産性やモチベーションにも大きく影響を及ぼします。急激に変化する環境において、ビジネスを成功に導く人材を起用し、適所適材を実現するためには、候補者のコンピテンシーだけでなく、リーダーとして不可欠な個人特性も見極めることが重要です。株式会社マネジメントサービス

組織の未来への人材投資は万全ですか？～次世代を担うリーダーの発掘と育成を支援します～

人材版伊藤レポート2.0では、経営戦略と人材戦略を連動させる取り組みとして、20～30代社員を早期に選抜し、グローバル水準のリーダーシップ開発を進めることが、経営人材の質の向上に寄与すると言及されています。一方、日本の人材投資額は1990年代半ばから年々下がり、実質GDPに占める企業の能力開発費の割合はわずか0.1%と、欧米諸国の10分の1の水準です。社員教育や社会人の学び直しなどへの人的資本投資額が1%増加すると、労働働生産性は0.6％上昇すると試算されていることを考え

日本人材ニュースONLINE～人事担当者が評価する注目の研修30選～アセスメント研修部門に選ばれました！

１．概要新型コロナウイルス感染拡大への切迫した対応を迫られた2020年、度重なる緊急事態宣言の制約を受けた2021年を経て、2022年はポストコロナの経済活動が本格化する年になる。リクルートマネジメントソリューションズの「人材マネジメント実態調査」によると、組織・人材マネジメントにおいて「現在課題であるもの」、「コロナ禍において課題感が高まったもの」として最も多かったのは「次世代の経営を担う人材が育っていない」で、ポストコロナの経営をリーダーとしてけん引できる人材の育成が

ヒューマンアセスメント（HA）～人材アセスメントで持てる人材の力を最大限に引き出す、職務適性診断プログラム

１．概要～個人の能力・資質の現状把握と可能性の発見事業環境の変化が激しい昨今、自組織人材の的確な能力把握、能力開発、有効活用が、組織の成長にとってますます重要になっています。 MSC (マネジメントサービスセンター) は、日本における人材アセスメントのパイオニア企業として、組織の成長につながる支援をご提供しております。 MSC のヒューマンアセスメントは、個人の能力や資質が目標職務においてどのように発揮されるかを、多面的・客観的に評価するプロ

【書籍紹介】次世代リーダーシップ開発　人材育成に新たなエネルギーを吹き込む「6つの加速化メソッド」

１．背景今、企業は未曽有の変化にさらされています。AIやIoTといった革新的なデジタル技術は、従来とは全く異次元のビジネスの競争原理を生み出しています。またビジネスのグローバル化や国内生産労働人口の減少を背景に、企業は多様な人々を活用して、より高い付加価値や生産性を実現するマネジメントに転換することを求められています。パラダイムシフトを余儀なくされる変化の時代に、未来に向けて組織を率いることのできるリーダー人材をどれくらい準備できているでしょうか。多くの企業は危機感

時代を超えて個人の能力、資質の現状把握と可能性の発見を担ってきた人材アセスメントとは？

93歳でも「過去に関わっていては先に行けません」の前進力 1966年、コンサルタント会社として創業し高度経済成長期から現代まで時代のニーズに応じて、様々な人材育成プログラムの開発、提供に取り組んできた梅島。時代を超えて個人の能力、資質の現状把握と可能性の発見を担ってきた人材アセスメントとは？福井：早速なのですけれども、梅島さんにとって人材育成というものはどのようにお考えですか？個々の長所を伸ばす機会を作ることができる管理者を育てること梅島：そうですね。その人の持

リテンション人材の早期発見と育成の加速化を支援いたします。（日本人材ニュースより）

2021年に発表されたグローバル・リーダーシップ・フォーキャスト調査＊では人事の喫緊の課題として「優秀な人材をいかに引き留めるか」が上位となりました。私たちには、優秀な若手リーダー、およびそのポテンシャルを持つ人材（＝リテンション人材）をいかに迅速かつ的確に発掘し、定着させるかがますます問われています。マネジメントサービスセンター（MSC）は、1966年の設立以来、お客さまのビジネス状況とその変化、およびそれに伴う人材上の課題を踏まえたうえで、リーダーやリーダ

経営戦略と人事戦略を連動した人材戦略ためのビジネス・ドライバー（経営戦略＝人材戦略ですか？）

2021年に発表されたグローバル・リーダーシップ・フォーキャストによると、経営戦略と人材戦略を整合させることに長けた先見型人事のいる組織では、そうでない組織と比べ、変化に対応する能力は1 . 4倍、上位10%の高業績組織になる確率は2倍、適切な人材を採用する確率は3倍高いことが明らかになっています。人事は、絶え間ない変化の中で、経営と連携し、自社の戦略を実行する優れたリーダーの供給体制を全階層において、整える必要があります。マネジメントサービスセンター（MS

【リーダーの「創造力」を引き出す3つのアプローチ】～MSCの７月無料ウェビナー開催情報まとめ（MSCウェビナーアーカイブ動画）

１．【7/14開催】（前半）リーダーの「創造力」を引き出す3つのアプローチ～「経験学習モデル」を応用したアンラーニングリーダーに求められる能力の中でも「創造力」の重要性が年々高まっています。実際に、創造力を能力開発の重点項目としてアセスメントの診断対象に加える企業や創造力を伸ばすための手法に関するご相談を受けることが増えています。その背景には、多くの企業が一歩先も見えない不透明なビジネス環境から新たなアイディアで機会を切り開けるリーダーの育成を必要としていながらも、そ

MSCの５月無料ウェビナー開催情報まとめ【アーカイブ動画公開中】

１．戦略人事が今、経営に果たすべき3つの役割～世界の経営幹部のトップアジェンダ～経営幹部たちは、過去数十年で最も激動のビジネス状況に直面しています。市場、競合、消費者行動、労働力の需要などの著しく速い変化に対処する中で、最大の課題は、この困難な状況下で組織の新たな未来を築くためのレジリエンスやアジリティを備えた人材を確保できているかという点です。本ウェビナーでは、世界各国の経営幹部と人事担当者が参加した大規模調査から明らかになった経営幹部の最優先課題に焦点を当て、これ