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【訪日ラボ】今週のおすすめ記事(2020.08.31〜09.04)

こんにちは、訪日ラボ編集部です。

今週公開したイチオシの記事をご紹介します!

1.中国人が本当に見ている旅行メディア4選:66.9%は旅マエに口コミ収集、「RED」も情報源に

訪日中国人が年々増加するなか、自社のサービスや商品の情報をいかに発信していくかが、集客力に大きな影響を与えています。

近年、中国では旅行の特性が変化したことや、「口コミ文化」といわれるほど口コミが重要視されている背景から、马蜂窝(Mafengwo)などをはじめとする旅行メディアが中国人を集客するうえで重要なツールとなっています。

2.AirbnbのGo To対応は?「東京」宿泊施設が登録可能・10月中旬開始

「Go Toトラベルキャンペーン」は、新型コロナウイルスの感染拡大で打撃を受けた観光業界への支援事業として、7月22日より開始されました。

各旅行会社やOTAが対応を進めているなか、日本最大級の民泊サービス「Airbnb」もGo To トラベルキャンペーンへの参加を発表し、注目を集めています。

今回は、AirbnbのGo Toトラベルキャンペーンへの対応と、ウィズコロナ時代の宿泊施設運営についてまとめたハンドブックも合わせて紹介します。

3.外国人が日本製品買う理由1位「自分へのご褒美」コロナ禍で日本ブランドより強固に

アジア諸国に向けて日本好きが集まるコミュニティサイト『FUN! JAPAN』を展開する株式会社Fun Japan Communicationsは8月21日に、台湾・香港・タイ・マレーシア・インドネシア・ベトナム・インドのアジア7か国の日本製品購入事情に関する調査結果を発表しました。

4.訪日客向けプロモーションは「今」から準備するべき理由:今後の訪日体験ニーズや地方の体験商品の磨き上げ方も紹介【セミナーレポート/楽天】

8月20日(木)、楽天の地域創生事業、楽天グループのインバウンド向け体験予約サイト「Voyagin」、楽天ペイ、台湾楽天カードは、地方自治体のインバウンド担当者を対象に、コロナ禍で変化した訪日旅行ニーズや、体験商品の磨き上げにおける考え方、事例などを紹介するオンラインセミナーを開催しました。

新型コロナウイルスの感染拡大で現在インバウンド客はほとんど消失しましたが、新しい生活様式の実践に伴い、インバウンド産業も量から質へ転換すべきフェーズを迎えています。

さらに、新型コロナウイルスはビジネスにも変革を起こし、インバウンドの持続的な成長を遂げるためにDX(デジタルトランスフォーメーション)の推進が必要されています。

今回のセミナーでは、各自治体がどのように地域の魅力を見直しデジタルにのせていくか、またどのように新しいインバウンドの形「観光共創」を作っていくかを考える機会となりました。

同セミナーに出席した訪日ラボ編集部が、内容の一部を紹介します。

5.台湾とのビジネス往来再開 8日から:中韓より先行 東アジアでは初

茂木敏充外相は9月1日の記者会見で、台湾やマレーシアなど5か国・地域を対象に9月8日から出入国制限を緩和し、一部往来を再開すると発表しました。

現在、タイとベトナムとは7月29日からビジネス上の往来が再開されていますが、東南アジア以外の国を緩和対象にしたのは台湾が初めてです。

6.中国 「18歳以下」が化粧品消費の担い手に:「マスクメイク」「プチプラ」がキーワード、人気SNS「小紅書」最新レポート

中国版のInstagramとも呼ばれている、人気SNSアプリ「小紅書」(小红书/RED)と市場調査会社イプソスが共同で、8月20日に「化粧品業界2020年中間レポート」(2020小红书年中美妆洞察报告)を発表しました。

小紅書は20代の若い女性を中心に人気を博し、動画や複数枚の写真をアップできるほか、EC機能も備えているため、ユーザーがそのまま商品を購入できます。

月間アクティブユーザー数は1億人を越えており、中国5大プラットフォームの一つともいわれており、化粧品業界をはじめ多くのビジネスが参入しています。

今回小紅書が発表したレポートから、2020年中国化粧品市場の動向や新型コロナウイルスがもたらした消費者の行動変化について整理します。

7.Booking.comのGo To対応は?8月28日販売開始・独自の料金割引併用可能

政府は、7月22日から国内旅行を対象に旅行代金の2分の1相当を支援する「Go Toトラベルキャンペーン」を開始しました。

多くの旅行会社やOTAが特設サイトを開設し、それぞれの対応を進めています。

今回の記事ではBooking.comが行っている「Go Toトラベルキャンペーン」への対応を紹介します。

8.東京五輪 国内「開催してほしい」64.7%、米中は5割届かず 無関心約4割

来年開催の東京オリンピックに向けて、9月1日から新宿区にある日本オリンピックミュージアムで聖火が一般公開されました。

今回のオリンピックは新型コロナウイルスの世界的流行で延期となり、2021年7月23日(金)〜8月8日(日)開催になりました。

加えて、国際オリンピック委員会(IOC)のバッハ会長は、大会の簡素化で観客数の削減を検討していることを明らかにしました。

新型コロナウイルスの影響で状況が刻々と変化していくなか、国内では64.7%が「開催してほしい」一方、米中調査では開催希望が5割届かず、「気にしていない」と無関心な人が約4割という結果でした。

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