日本メディアが報道しない「韓国が詰んでいる話」をあれこれ集めてお届けしたいｗ

日本では全く報道されないが、韓国の急所に刺さるネタがゴロゴロ転がり始めた印象だ。今日はそれらを集めて配信したいと思う。
最初は中央日報の記事からになる。

韓国、採用市場は下半期も暗鬱…大企業の６８％が計画なし
9/6(月) 8:55配信 中央日報日本語版
３年前の２０１８年８月、韓国の主要企業が一斉に下半期の定期公開採用日程を出した。サムスン、現代自動車、ＳＫ、ＬＧ、ロッテの５大グループの新規採用人数だけで３万５０００人に上った。だが翌年２月に現代自動車グループが大卒新卒公開採用を廃止し、昨年にはＬＧグループが、今年上半期にはロッテグループがそれぞれ公開採用を終了した。ＳＫグループも今年を最後に公開採用を廃止する。５大グループの中ではサムスンだけが唯一公開採用を維持している。
今年は９月になっても公開採用の話は見つからない。むしろ大企業の１０カ所のうち７カ所はまだ下半期の採用計画が固まっていなかったり、最初から１人も採用する計画がないことが明らかになった。新型コロナウイルスの流行が２年にわたり続き経営環境が悪化しており就業寒波は年末まで続く勢いだ。
韓国経済研究院が世論調査機関のリサーチアンドリサーチに依頼し売上高上位５００社を対象に下半期の新規採用計画を調査した結果を５日に発表した。その結果、回答企業１２１社のうち６７．８％が下半期の新規採用計画を立てていなかったり、１人も採用しないと答えた。半分を超える５４．５％が新規採用計画を立てておらず、採用人数がゼロという所も１３．３％と少なくなかった。韓国経済研究院のキム・ヘジン雇用政策チーム研究員は「特に最近の新型コロナウイルスの第４波で採用市場の寒波は長引きそうだ」と話した。
企業は採用縮小の主原因として新型コロナウイルスによる経営難を挙げる。新規採用をしない、あるいは採用規模を増やさないと答えた企業のうち３２．４％は新型コロナウイルスが長引き内外の経済と業況が悪化したと答えた。また、「雇用市場の硬直性により既存の人材構造調整が難しくなった」が１４．７％、「最低賃金引き上げなど人件費負担増加」が１１．８％となった。
就職情報サイトのサラムインが３月に求職者１８６２人を対象に調査した結果、６２．８％が「公開採用が減り不安を感じる」と答えた。「大規模採用が消え就職の機会がさらに少なくなりそう」（６６．５％、複数回答）、「就職準備がさらに難しくなるため」（４０．９％）ということだ。また、「職務経験を重視し新卒は採用しなさそう」（３２．９％）、「採用広告検索など就職準備時間もさらに長引きそう」（３２．０％）との懸念も見られた。
新型コロナウイルスのパンデミックは企業の採用方式も変えた。大企業関係者は下半期の採用市場の特徴として、非対面採用方式が導入（２４．３％）され、経験者採用（２２．５％）と随時採用の割合が増えた（２０．３％）と話した。韓国経済研究院の調査の結果、今年大卒新入社員を採用しながら非対面採用方式を活用したり今後導入する予定の企業は７１．１％となった。昨年の５４．２％より１６．９ポイント増えた。
インクルートのソ・ミヨン代表は「韓国企業は１９９８年の通貨危機と２００８年のリーマンショック、２０１３年の経済危機の時も定期公開採用を維持したが、新型コロナウイルスが企業の伝統的な採用方式も変えた。求職者には企業の採用動向もチェックしながらインターンや対外活動など職務関連経験も備えなければならず負担が大きくなった」と話した。
統計庁によると、１－３月期の２０～３０代の青年層の雇用は１年間で１０万件近く減った。前年同期と比較して２０代の雇用は３万５０００件（１．１％）、３０代の雇用は６万３０００件（１．５％）減少した。韓国経済研究院のチュ・グァンホ経済政策室長は「新型コロナウイルスの感染が再拡大し実体経済回復に対する不確実性が大きくなっており、青年雇用市場は依然として霧の中。青年失業を解消するには規制を緩和して雇用柔軟性を高め、新産業分野に対する支援を拡大して企業が雇用余力を拡充できるよう支援しなければならない」と話した。
https://news.yahoo.co.jp/articles/baa56e8c4f98067d18922ea88b38badf85de3444

ここまで新型コロナウイルス禍が深刻な状況にある韓国で、企業が社員採用に消極的になっている点は仕方がないとは言える。だが、いくらなんでも全体の68%が「最初から1人も採用しない」ことを決めているというのは大ごとではないだろうか？当然、この流れはコロナが収束しない限り終わらないし、現状では採用するとしていても、いつそれを止めてしまうかわからない不安定な状況で、これはつまり韓国の新卒者などがますます職を得られない事態が進む、というわけだ。

まぁ、本来なら韓国政府がもっと以前に対策を立て、実行しておかなければいけなかった、という話ではある。確かにこれまでにも雇用促進政策と銘打って短期契約の作業をさせてはいたが、対象が６５歳以上だったことに加え、図書館を回って電気がつけっ放しの部屋があれば消し回るとか、政府広報用のワッペンを街頭で配るといった、次につながらない仕事ばかりだった。一応、それらは韓国版ニューディール政策の一環とされていたが、本家アメリカがインフラ整備などへ人と金を大量に投下して経済を回そうとした姿に比較すると、スケールから何からが違い過ぎるお粗末さだった。

文在寅にやる気があるなら、新規に採用すれば１人いくらといった補助金を出す、などという策も思いつくかもしれないが、今それを始めてもその効果が出始めるのは来年の春だ。その頃にはもう大統領の任期も残り１月という状況で、しかも韓国の場合は「企業に金を出す＝財閥を救済する」となる為、財閥解体を選挙公約にしていた文在寅が自分からそれを言い出すことも難しいのだろう。
で、そんなものをどうするか迷っている間に次の大統領がやってくる、というわけだ。

昨日、一昨日に配信した記事で、仕事のない若年層が金を借りまくって株や不動産に投資ている、という話を書いたのだが、企業が採用を更に控えるというこのニュースから、その「借金スパイラル」へ更に多くの就職先のない連中が加っていくことになる。
韓国国民も、いい加減「一人当たりＧＤＰで韓国は日本を抜いた！」とか騒ぐ韓国政府に対し、まず俺に仕事を与えろ！と言い出すべき時だろう。就職できないからと多重債務者になって投資へ狂い、利益が出なければ返済で首が回らない、とかバカの極みだと思わないのかね？

ただ、このままでは待っていても韓国に就職先は出てこない。中央日報の記事は、最低でも今年はもう無理であることも伝えている。韓国、終わってるなｗ

さて、日本メディアが報じないと言えば、このネタもそうだ。
タイトルは北朝鮮へ制裁というものだが、この発動で韓国にも激烈な打撃が与えられることになる。
WoWKoreaの記事になる。

IOC、東京五輪不参加の北朝鮮を2022年末まで資格停止に…2月の北京冬季五輪も参加困難で韓国政府の計画にも支障か
9/9(木) 10:19配信 WoW!Korea
IOC（国際オリンピック委員会）が、新型コロナウイルス感染拡大による世界的な危機的状況から選手を保護するという理由で東京2020オリンピックに参加しなかったNOC（北朝鮮オリンピック委員会）に対して、来年末まで資格を停止する懲戒処分を下した。
現地時間の8日、AFPやロイター通信によると、IOCのトーマス・バッハ会長はこの日の記者会見で「IOC理事会は北朝鮮の一方的な東京オリンピック不参加の決定に関して、NOCの資格を2022年末まで停止することにした」と発表。
バッハ会長は「NOCは東京オリンピックに参加しなかった唯一のオリンピック委員会だ。彼らはオリンピック憲章に明示された大会参加義務を履行しなかった」と停止決定の背景を説明した。
オリンピック憲章4章第27条には、「各国のオリンピック委員会が選手たちを派遣し、オリンピック大会に参加する義務がある」と規定されている。
これにより、北朝鮮は国家資格で2022年2月に中国・北京で開催される冬季オリンピックに参加することはできない見通しだ。
資格停止の間、IOCからいかなる財政的支援も受けることができず、国際社会の制裁で支給が保留されていた過去のオリンピックの出場配当金は没収される。
IOCは、北朝鮮の選手が個人の資格で北京冬季オリンピックに参加できる可能性を開いた。
バッハ会長は、オリンピック出場資格を持つ北朝鮮選手に対しては、IOCが適切な時に適切な決定を下すと述べた。
…
北朝鮮の夏季オリンピックへの不参加は、1988年のソウル大会以降33年ぶりで、IOC206か国の中で唯一の不参加国でもある。
IOCの今回の懲戒決定が、南北関係に及ぶ影響も注目されている。
ひとまず北朝鮮の北京冬季オリンピックの出場が事実上、困難なことにより、この大会をきっかけに北朝鮮との対話ムードを再び造成しようという韓国政府の計画への支障は避けられないとみられる。
https://news.yahoo.co.jp/articles/16879b751fee710a1e7afc055d54c901fac982fc

IOCが、東京五輪の出場を辞退した北朝鮮に対し、2022年末までの五輪参加資格を停止することを決めた。つまり、北朝鮮は2022年２月に開催される北京五輪へも参加ができない、ということになる。
で、実は文在寅、その北京五輪で北朝鮮との関係改善を果たそうと目論んでいたようなのだ。大統領生活最後の晴れ舞台である北京五輪で黒豚くんとのツーショット写真を撮影し、偉大な大統領だとメディアに盛り上げさせて・・・、みたいなプランを練っていたのに、まさか北朝鮮に資格停止処分が下るとは、ということなのだ。

ただ、IOCとしては制裁発動のタイミングを狙っていたという話もある。
２０１８年の平昌五輪で、韓国の発案によって南北統一チームでの出場をごり押しした件があり、あれをあのまま看過はしないはずで、どこかで必ずペナルティを科すと言われ続けていた。東京五輪は北朝鮮が単独で不参加を表明してはいるが、また五輪を利用して何かを企ててくるであろう韓国の出鼻もくじいておこう、その結果が今回の「北京五輪への参加資格停止」だ、というのだ。

面白いのは、この決定で北朝鮮にはさほど打撃はない、という点だ。
というか、東京五輪に参加しなかった本当の理由は、それで韓国からまた南北統一チームでの参加だとか、そのすり合わせの為の南北首脳会談を、と言われることを黒豚くんがそもそも嫌っていたから、とさえ言われている。なので、北京五輪でもそんな煩わしい思いをすること自体が面倒だったはずゆえ、資格停止には喜んでいるのではないか？というわけだ。

実は、黒豚くんの文在寅嫌いは昨日今日始まったものではない、というこういう話がある。
いやぁ、こんな名前の犬を贈っていたって、よっぽどだぜ、黒豚くんｗ
WoWKoreaの記事になる。

文在寅大統領、医療陣のストライキ交渉中にSNSに愛犬写真掲載で批判殺到＝韓国
9/2(木) 11:04配信 WoW!Korea
新型コロナウイルスの防疫最前線にいる保健医療労働組合によるストライキ宣言を目前にして保健福祉部（部は省に相当）と交渉が大詰めの状況で、ムン・ジェイン（文在寅）大統領が1日に公式SNSを通じて公開した掲示物に批判が殺到している。
文大統領は1日午後7時頃、自身のフェイスブックに「3か月前に“マル”と“ゴミ”の間に生まれた豊山犬の子7匹。一番かわいくて活発な時だ。今回も希望する自治体があれば、2匹ずつ譲渡する」という文章と共に写真を掲載。“ゴミ”は、2018年のピョンヤン（平壌）での南北首脳会談の時にキム・ジョンウン（金正恩）朝鮮労働党総書記からプレゼントされた雌犬で、“マル”は文大統領の愛犬の雄犬。
これに対して、文大統領が金総書記に対話メッセージを改めて投げかけたのではないかという解釈が出ている。しかし、文大統領が写真を掲載した時間は、保健医療労働組合の総ストライキを予告した期限が近づいていた時だった。当時、政府は第13回労政実務協議を通じて保健医療労働組合と交渉をしており、交渉が決裂した場合、総ストライキ前夜祭を行うなど医療の空白が心配される状況だった。
親文大統領であることを明らかにしてきた整形外科専門医のイ・ジュヒョク氏は自身のSNSで、写真をアップロードした時間が不適切だったと指摘。「大統領が執務を見ずに、今、子犬の世話をして畑仕事をしているとは思いません。だけど新型コロナの防疫がどうなるかという今の状況でこのような写真が掲載されるのは、なかなか理解できない。陰圧室で働く看護師たちがどのような日常を送っているのか、このような人たちなくして新型コロナ患者の病床を回していけない状況でどのような処遇だったのか、誰が見てくれるのでしょうか」と続けた。
…
https://news.yahoo.co.jp/articles/7187d87dc74ef4231daa6a187e11c6f0cf0c0a71

２０１８年に黒豚くんが文在寅へ犬を贈っていたというのだが、その名前は「ゴミ」だったｗ黒豚くんは日本をよく知っているということなので、日本語のゴミを「わかっていてつけた」と言われている。それを今も大事に飼っている文在寅、何なんだろうね、この情けなさはｗ

最後は日本ネタだ。
化粧品でおなじみのDHCが韓国からの撤退を明らかにしたのは、９月２日のことだった。ますその初報から。
ANNの記事になる。

「DHC」が韓国から撤退　会長のヘイト発言影響か
9/2(木) 19:18配信 テレビ朝日系（ANN）
化粧品会社のDHCが韓国からの事業撤退を表明しました。会長による韓国へのヘイト発言が影響したとみられます。
事業撤退はDHCの韓国法人「DHCコリア」が自社のホームページで明らかにしたもので、現地で展開しているオンラインモールも今月15日で終了するとしています。
撤退の理由については明記していないものの、吉田嘉明会長による韓国や在日コリアンへのヘイト発言に韓国側が反発して始まった不買運動が影響したとみられます。
撤退表明について韓国で「嫌韓企業がノージャパンに屈した」などとして大きく報じられ、DHCコリアのホームページはつながりにくい状態が続いています。
現地メディアによりますと、DHCは2002年に韓国に進出し、年間の売り上げは一時、10億円前後に達したということです。
https://news.yahoo.co.jp/articles/c30946b78a44f7a752162746bde198c122974b0b

この会社は、特に社長が嫌韓を隠さないことで知られており、保守系の番組である「虎ノ門ニュース」などのスポンサーにもなっている。しかも、２０１９年には韓国で不買運動が起きるなど、あの国には色々な思いを抱いていたはずだ。
当時配信されたJCASTの記事を参考としてご覧いただきたい。

DHCテレビ、韓国からの批判に声明　不買運動は「言論封殺ではないか」...番組は継続
2019年08月14日11時33分
ネット番組「真相深入り！ 虎ノ門ニュース」をめぐり韓国内で批判を集めているDHCテレビ（東京都港区）は2019年8月14日、「番組内のニュース解説の日韓関係に関する言説は、事実にもとづいたものや正当な批評であり、すべて自由な言論の範囲内」との見解を示した。
韓国メディアは、同社が「嫌韓」的な番組を放送していると報じ、不買運動に発展するなど波紋を広げている。
https://www.j-cast.com/2019/08/14364991.html?p=all

この件があったので、早期に韓国から手を引くと見ていたのだが、結局２年が過ぎたこの９月にようやく韓国法人を畳むことを決めている。
DHCは２００２年に韓国へ進出を果たし、いわゆる韓国コスメを後押しするような形で認知されていった背景がある。しかし、その恩を仇で返すような不買運動に遭い、我慢するにも限界がきた、ということなのだろう。
そして、撤退発表から１０日が過ぎたと後、こういう記事が配信されたというわけだ。
JBPressの記事になる。

実は撤退を惜しむ声も・・・韓国から撤退を決めたDHCの必然
9/12(日) 7:40配信 JBpress
「やはり」という思いと「残念」という思いが交錯する結果となった。
日本の大手化粧品メーカー、DHCの韓国からの完全撤退が決まった。先日の丸亀製麺に続く動きだ。文在寅政権下での不買運動の影響は根強いが、DHCに関しては他の日系企業の撤退とはやや異なった事情を含んでいると言える。
「ナッツリターン事件」で糾弾された大韓航空副社長のチョ・ヒョナ氏（写真）
完全撤退を表明したDHCだが、9月15日まで「グッバイセール」と称して営業を続けている。今回の撤退の背景に、韓国における不買運動の影響が大きいと見る向きが強いが、それ以上に直接的な原因と思われるのが、同社会長による嫌韓ヘイトスピーチと受け取られてもおかしくない発言の数々だ。
…
■　韓国ではファンも多かったDHCだが・・・
DHCが韓国に進出したのは2000年頃だ。今では韓国コスメはBBクリームや美容マスクシートなどの商品を筆頭に、「MISSHA（ミシャ）」「ETUDE HOUSE（エチュードハウス）」「innisfree（イニスフリー）」といったリーズナブルなものから、高級志向の「アモーレパシフィック」まで、多くの韓国コスメブランドが国外でも人気を博している。手ごろな値段と、デザインセンスや商品のクオリティが支持されているという。
だがDHCが韓国に進出した当時、韓国コスメブランドの勢いは皆無で、韓国でも「化粧品といえば日本製」という時代であった。DHCの韓国進出は満を持したものであり、有名女優を専属モデルに起用したり、ソウルや釜山の繁華街に店舗を構えたりするなど大きな注目と話題を集めていた。DHCが進出した2000年代初頭は、ダイソーやユニクロといった日系企業が多く韓国に進出した時期でもあった。
コスメブランドに関していえば、同じく日本のコスメブランド「Shu Uemura（シュウウエムラ）」も韓国に進出していたが、今年3月に撤退している。コスメブランドの相次ぐ撤退に不買運動の影響を指摘する声もあるが、韓国コスメの台頭による競争の激化やコロナ禍による売り上げ減など、必ずしも不買運動だけの問題ではないように思う。
その中で、DHCが韓国コスメブランドや他の日本コスメブランドと異なっていたのは、「サプリメント」など健康食品分野が充実していた点だ。韓国のドラッグストアなどでは、日本から輸入されたサプリや健康食品が売られており、高い人気を誇る。サプリや健康食品に目がない韓国の人々にとって、DHC商品は重宝されていた。
最近は人気キャラクターとのコラボ商品の売り上げが好調で、ムーミンシリーズが人気を博していた。もっとも、今回の会長の発言を受けて、ムーミン側が「DHCとのコラボレーションを中止する」ことを発表している。今回のDHC会長による嫌韓発言に批判はあるものの、「サプリやコスメを長年愛用してきたのに残念だ」などと撤退を惜しむ声も韓国では少なくない。
https://news.yahoo.co.jp/articles/8e88b936c43e956bd9bec3f2785c02504371558e

もちろん、DHCの韓国撤退を日本不買運動の勝利だ！と喜んでいる層はいる。
だが、実のところDHCは不買の後に韓国での売り上げを伸ばし、不買運動だと騒いでいた連中に地団太を踏ませた「実績」がある。つまり、表向きは不買を連呼しつつ、その裏でDHCの商品がなければ立ちいかない韓国の現実を見せつけていた会社だった、ということなのだ。２年をかけてそれを思い知らせた後、あっさり韓国との縁を切ったと見れば、そこに至るまでの関係者の気持ちもわかろうというものだ。

何にせよ、韓国国内からDHCの商品が姿を消した今になり、改めて韓国人はどれほどあの会社に依存した生活になっていたのかがわかった、それがJBPressの記事になる。
他に丸亀製麺も韓国からの撤退を決めているが、こちらは店をそのままの状態で日本に戻ってきた為、なんと残った施設で今は「偽丸亀製麺」が営業されているらしい（この話は今日のテーマから外れるので、また別の機会に改めて取り上げることとしたい）。

それにしても、失って初めてわかるDHCの重要さ、というのも実に韓国人らしい話だ。ってか、サプリを供給できる韓国企業が存在しないなんて、不買を叫ぶ前にわかっていそうなものだけれどねぇｗ色々詰んでいる国、ということだ。アホらし。