ここ最近、更に己のキチガイっぷりに磨きをかける韓国メディアの低民度な話をまとめてお届けしたいｗ

まぁ、今に始まったわけではないのだが、ここ最近の韓国メディアはより一層オカシイというか、箍が外れているというか、もっとはっきり言えば常軌を逸している印象が強い。
今日の無料記事は、連中の「そういう記事」を集めてお届けしようと思う。
最初は「我らが」中央日報だ。実は、記事タイトルだけで後はリンク先の表示で終えようと思っていたのだが、逆にここまで狂った記事を実際に配信したんだ、という証拠を残しておく方がいいだろう、と考え直してコピペを張ることにした。
内容は、そういうわけで読む必要はないものだとお詫びを申し上げておきたい。

【時視各角】「本当に素晴らしい国」＝韓国
5/14(金) 14:34配信 中央日報日本語版
ばく大な借金自営業者の損失補償問題が勢いよく燃え上がっている。文在寅（ムン・ジェイン）大統領はひとまずこれを無視しているところだ。数日か前の特別演説から抜いてしまった。だが、国会には「銀行借金免除法」が上程されて論争になっている。政府と与党は１２０兆ウォン（約１１兆６４００億円）を超える小商工人の貸出元金満期を、すでに２度にわたり、今年９月まで延長した。今までは銀行に圧力をかけていた。今は減免・免除を法制化しようとしている。もちろんできないことはないだろう。「子どものお小遣い」まで用意しようという国だ。１０億ウォンの予算で小学生に毎月２万ウォンずつ配分するという。子どもの基本消費権利を保障するということだが、財政自立度がやっと１０％余りの区庁だ。基礎年金を受けている６５歳以上の高齢者に月１０万ウォンの別途「お年寄り功労手当」を追加支給するところもある。京畿道（キョンギド）は「青年面接手当」を３０万ウォンに増やした。素晴らしい国だ。コロナ災難の前にできないことなど何があろうか。
たとえそうだとしよう。問題はこれからだ。コロナがおそらく終わる来年には、もっと素晴らしい国が来るようだ。大統領選挙の局面に召喚された「２０歳１億ウォン」は「国民１人あたり能力開発費２０００万ウォン」、「軍除隊時３０００万ウォン」には「毎月３０万ウォン住居給与」、「年１００万ウォン国民基本所得」は「６００万ウォン」に、それぞれすでに追加エンジンを装着した。すなわち、住宅でも資産でも貸出でも、基本シリーズが列をつくることは間違いない。第２、第３の加徳島（カゴド）は各地域にあふれ出るだろう。どうせ自分の懐が痛むわけではない。より無責任な側が勝つ選挙戦だ。
言葉だけならお金はかからない。だが、もし実際となれば天文学的な予算を注ぎ込まなければならない。それではそのお金はどこから？　もっと大きな借金をしようということだ。その次の対策は？　「大石死せず」（大石にはいろいろなアヤがあり、簡単には死なない）だ。米国を見ろという。もちろん両国は同じ「チョンジョ国」と呼ばれてはいる。米国は援助チョンジョ（天朝）国だ。臣下の国が天子の国を上国として仕えるようだと言って、「米国はチョンジョ（天朝）」と呼んだ。米国国防費が一時チョンジョ（千兆）ウォン近くになったりもした。韓国は借金チョンジョ（千兆）国だ。ツケなら牛を屠って食べる（今が良ければ後のことは考えず何でもする）「大石死せず」精神でここまできた。それでも私たちは米国ではない。そのうえ歴史の本には仮に米国であっても借金の前には商売もないと書いている。
「永遠の帝国」ローマが崩壊した本当の原因は異民族の侵略ではなく、過度な財政支出で経済が不安定になったためだ。皇帝がお金を湯水の如く使い、借金に耐えられなくなると、後でお金をそのまま印刷した。ネロ皇帝は金の成分が全く入っていないメッキ貨幣をばらまいた。巨大インフレーションを巻き起こし、皇帝と国の借金がセルフ免除されたりもした。だが重い病気にかかった帝国は結局がんによってうめき散らすことになった。Ｄａｖｉｄ　Ｌａｎｚは『Ｔｈｅ　ｗｅａｌｔｈ　ａｎｄ　ｐｏｖｅｒｔｙ　ｏｆ　ｎａｔｉｏｎｓ（国の富と貧困）』で「スペインはお金が多すぎて貧しかった」と書いた。同じことだ。
借金免除の声が出てくるだけの状況ではある。繁華街の明洞（ミョンドン）を歩けば誰でも感じる。それでもそのままなかったことにはできない。コロナと関係のない国の借金なら尚更だ。高校卒業生に世界旅行費を出してやろうと国が借金をしたら、そのお金は誰が返すのか。少なくとも借金を返す人の話を聞くべきではないか。借金免除法ではない。借金をこれ以上増やさない方法が先だ。全世界９０カ国を越える国がそのような財政準則を作って施行中だ。われわれも国家財政法改正案には入っている。国会で眠っているのが問題だ。
大統領選挙出征式のような支持集会と出馬宣言が休みなく続いた１週間だった。これ以上遅くなる前に財政準則が出てきてこそ戦うことができる。「どのように生きるかを学ぶためには一生が必要だ」というセネカの話がある。国の経営を学ぼうと寝かしておいたのかもしれないが、今は政権末だ。国を滅ぼす道をすっかり理解してもいいころだ。公の金で世界旅行するのは誰だってうれしい。だが、それは身のほどを知らずだ。数年か前、アルゼンチン大統領がＩＭＦ（国際通貨基金）に手を広げて話した言葉だ。「私たちは身の程をわきまえずにいた」。いわんや借金をや。
https://news.yahoo.co.jp/articles/9e7ef9702a94a476f29fa51d8fe4e49aab480619

無駄に長いだけで、読んでいるうちに眩暈がしてくる。こんなものをマジに配信したのだと思えば、中央日報のイカレっぷりも大概だ。まぁ、キチガイが何を考えてこういう暴挙に出たのかなど、こっち側にいる人間にわかろうはずがない。というか、わかりたくないと言った方がこの「もやもやした感じ」をダイレクトに表現できているかもしれないｗ
記事タイトルだけにして・・・、と書いた意味は、おそらくこの記事を書いた記者はただただ「韓国は素晴らしい」という文字列を思い浮かべ、後はその根拠もくそもないまま主張を正当化しようと文字を並べていった、そんな感じなのだろうからだ。文在寅のようにニヤニヤ笑いながら、ウリの韓国はー、げへへへ～、というようなね。想像するだけできもいよ。

ただ、こんな形ででも現実の韓国を肯定しなければならないのなら、ここまで追い詰められているのだ、と心配してやる必要があるのだろう。というのも、こういう精神状態に中央日報の記者がなり果てたほど韓国の先行きは暗いと「わかってしまった」からこうなった、と容易に想像ができるからだ。
この記者が経済の担当なら、韓国の海外債務が悲劇的に膨らんでいることとか、IMFから何度もデフォルト危機を半笑いで指摘されていることに直面しているはずだ。外交なら日本やアメリカの塩対応を間近で見て、韓国がいかに世界から疎外されているかを思い知らされているだろう。内政担当なら、自分の財布の中身と無担保ローンの請求明細だけで破産寸前であることを察知しているに違いない。
文在寅の不動産政策失敗のせいで、住む家を買うこともできない。
いくら待っても新型コロナワクチン接種の順番は回ってこない、明るい話題など何もない。
だから中央日報の記者は自己暗示をかける必要があったのだ、精神のバランスをとる為にね。こんなに頑張ってる俺が死なずに生きている韓国って素晴らしい、韓国は素晴らしい国に違いないんだよ！そう思おうとしている俺だってこんなに素晴らしいんだ！とねｗ

悲しいなぁ、「酸っぱいブドウの論理」がお家芸の韓国でも、こんなに悲しい話はなかなかお目にかかれないぞｗ
だって、この記者は身に染みてわかっているのだからな、誰も韓国を素晴らしい国だなんて思っちゃいないっていう「世界の現実」をねｗ
自己暗示でもかけなきゃやってらんないよな、そうだろキムくんよ？ｗ

そして当然、こんな韓国にしやがったのは文在寅のせいだ！という責任転嫁も大っぴらに始めている。ここ最近の文政権批判記事乱発は、とどのつまり三冠王大統領と持ち上げまくったメディアは悪くない、全て文在寅のせいなんだ！と言いたいが為なのだ、ということが「本当に素晴らしい国」という記事を通すと見えてくるわけだ。なんだかなぁｗ
次も当然、中央日報の記事になる。

韓経：「韓国生活の質、開発途上国南アフリカにも及ばない…文政府４年間で２０ランク垂直降下で４２位」
5/17(月) 8:47配信 中央日報日本語版
韓国の文在寅（ムン・ジェイン）政府発足時に世界上位３０％水準だった韓国の生活の質指標が４年で中位圏水準まで低下したという調査結果が公表された。今年の韓国の生活の質は開発途上国の南アフリカ共和国やルーマニアよりも低くなったと評価された。不動産価格の暴騰などに伴う住居費用や生活費の上昇が影響を及ぼしたと分析される。
１６日、グローバル統計サイト「Ｎｕｍｂｅｏ」によると、今年韓国の「生活の質（ｑｕａｌｉｔｙ　ｏｆ　ｌｉｆｅ）」指数は１３０．０２を記録した。評価対象国８３カ国中４２位だ。世界で最も多くの生活費データベースを保有しているＮｕｍｂｅｏは、購買力、所得に対する住宅価格比率（ＰＩＲ）、生活費、汚染、安全など幅広い分野を評価して生活の質指数を算出している。
今回の調査の結果、韓国のすぐ上には南アフリカ（３９位）、ルーマニア（４０位）、プエルトリコ（４１位）が位置した。南アフリカとルーマニアは１人あたりの国民所得がそれぞれ韓国の１５％、４３％水準だ。１～５位はスイス、デンマーク、オランダ、フィンランド、オーストリアなど欧州国家が占めた。
韓国の生活の質指数は現政権がスタートした２０１７年だけでも１６２．４９で６７カ国中２２位だった。それからわずか４年で指数は３０ポイント下落し、順位も２０ランクダウンした。朴槿恵（パク・クネ）前大統領の任期中、韓国の生活の質指数は小幅で上昇した。２０１３年２３位（１３５．６２）から２０１６年２１位（１７０．２９）で２ランク上がった。
現政権になって韓国の人生の質指標が大きく悪化したのは住宅価格暴騰と生活費の負担増加が大きな影響を及ぼしたものと分析される。Ｎｕｍｂｅｏによると２０２１年韓国のＰＩＲは２３．６３年だった。これは１年分の年俸を一銭も使わないで不動産を買うために概略２４年かかることを意味する。この数値は低いほど生活の質には有利だが、韓国は比較対象国１０９カ国中１２位で上位１０％水準だ。
韓国のＰＩＲは２０１７年には１２．３８年で、世界４２位水準だった。だが、文在寅（ムン・ジェイン）政府になって不動産価格が暴騰してＰＩＲは１１年以上高まったし、順位は３０ランクも上昇した。それだけ住居の不安定性が高まったと解釈することができる。朴槿恵政府時にＰＩＲが３年（１１．５２→１４．８７）の上昇にとどまったこととも対比される。
生活費指数も悪化した。これも低いほどよいが、韓国の生活費指数は今年８１．２０で世界１４位を記録した。Ｎｕｍｂｅｏは米国ニューヨーク市を１００として各国生活費指数を算出している。外食費、消費財価格、食料品価格などが含まれ、住宅費用は除外される。
韓国の生活費指数は２０１７年には７５．４１で１９位だったが、４年間に指数は５ポイント上昇して順位は５ランク上がった。今年の韓国の生活費指数は日本（７位・８７．７７）やシンガポール（１０位・８５．５９）に比べて低いが、フランス（１５位・８０．６２）や香港（１６位・７９．９４）に比べると高い。
https://news.yahoo.co.jp/articles/85b8f942f07ea650d5f242ab8436bfbcdff6335a

「国別生活の質ランキング」というものがあるのだそうだ。そして、この4年間で韓国は20ランクも暴落した結果、南アフリカ共和国よりも低い42位になってしまったらしい。
この記事のネタ元は韓国経済新聞のようだが、愛国心をいたく傷つけられた中央日報は躊躇なくフォローの記事を配信したというわけだ。

まぁ生活の質というなら、政治よりその国の人たちの暮らしぶりに理由があると考えるのが普通だ。いわば民度を問われているランキングだと言い換えることもできるはずなので、もしこの記事の切り口を何にすべきか問われたら、「それだけ韓国国民の生活は荒んでしまった」と答えるべきなのではないかと思う。それを改善するならまず中央日報記者、お前が自分の家の前を掃除することから始めろ、となるのではなかろうか？だ。文在寅に指導されなきゃ掃除もできないのが韓国人なのか？ん？

しかし、だ。
この記事でもわざわざ「南アフリカ共和国より下の」という表現を使ったのは中央日報、お前ではないか。韓国人は東南アジアやアフリカ諸国を見下す悪しき性癖があるが、それこそが民度の低さそのものではないのか。
生活の質ランキングは、そういう部分を目に見える形にしたものなのだよ、そういうさ。わかる？わからないか、韓国人だもんなぁｗ
ただ、一つだけ言えるのは、それほど民度が低い韓国にしたのは、決して文在寅の失政だけが原因ではない、ということなのだよ。大事なことなので２回言ったぞ？ｗ

そしてもし、自分から家の前の掃除をしようとも思わない韓国人の民度をまともにしたいなら、もう北朝鮮に併合してもらい、黒豚くんの矯正を受けるしかないのだよ。１９４８年からか、１９１９年からかは知らないが、それほど長い時間をかけて韓国がこんなザマになっているなら、自力で民度を向上させるなど無理な話なのだといい加減諦めろ、だ。

それでもグダグダやってるだけから、こういうふざけた要求を日本にしでかして、また民度が低いと失笑されているのではないのか？ｗ
東スポの記事だ。

新たな火種？ 韓国記者協会が在韓日本大使館に特例入国を要求するも…日本側は拒否
5/17(月) 21:18配信 東スポWeb
韓国メディアは日本国内での取材を希望しているが…
韓国記者協会が１７日、在韓日本大使館に対して韓国の報道記者の日本への特例入国を認めるよう要求した。
同協会の会報によると、ギム・ドンフン会長が在韓日本大使館の中條一夫公報文化院長と会談。「日本の外国人新規入国禁止措置により、韓国内の報道機関や日本への特派員が現地に赴任できず困難に直面していることを知らせ、こうした派遣の許可を提案するためだ」と訪問の目的を報じた。日本政府は前回の緊急事態宣言が発令された１月からビジネス目的を含めて外国人の新規入国を禁止している。こうした状況を受けてギム会長は「日本は最も近い隣国なのに、東京への派遣が決まってもビザが下りない。今は東京に行けないまま、韓国で日本のニュースを伝えている」と主張。
「韓国と日本の関係が最近閉塞しているが、特派員たちの足まで縛られ、日韓関係の改善に役立つことを伝えられないのが非常に残念だ。特に東京五輪が目前に迫る中で、特派員たちがスポーツ記者より先に日本へ入国して五輪のニュースを伝えなければいけないと思う」と韓国メディアの特例入国を許可するよう強く要請した。
これに対して中條院長は「日本政府も五輪が正常に開催されることを望むので、今日の御言葉は東京（政府）にすぐに伝えたい」としたうえで「日本は今、韓国のメディアだけでなく米国、英国、中国などすべての国のメディアの新規入国を許可していない。現在、日韓関係が良くないためにわざと日本政府が韓国メディアだけ入国を許可していないわけではない」と現状を説明。特例入国には否定的な考えを示した。
一方で、中條院長は福島第一原発の処理水の海洋放出問題に関して韓国メディアに対し、正確でバランスのとれた報道を要請。「韓国メディアでは日本政府の立場について賛否はあるが、できるだけ正確に理解してバランスの取れた報道をお願いしたい」と語った。
これに対してギム会長は「より正確な報道のためにも、特派員たちが一日も早く日本の現地に入って取材することができなければならない。韓国国民に正確な情報を伝え、日韓関係の改善に寄与するためにも、どうぞ努力をお願いしたい」と重ねて特例入国の許可を要求した。
韓国記者協会が求める〝隣国特権〟。日本が応じることはなさそうだが、対応次第で日韓関係の新たな火種になりそうだ。
https://news.yahoo.co.jp/articles/67d34509b5af8f70aa375d11908462cabae9810f

韓国の記者協会が、特派員を入国させろと日本政府へ抗議をしたのだそうだ。
日本は現在、外国人の新規入国を一律禁止している。だからNPBの球団と契約した新外国人選手が開幕までに入国できない事態も生んでいたのだが、逆にそれだけ特例を認めない厳しい対応をしている、という証拠でもあった。
だが韓国記者協会は、隣国なのに入国できないのはおかしい、特派員が入国できないことで取材にも悪影響が出る上、日韓の関係改善も難しくしている、と主張している、と。
要するに、隣国だから規則を破れ、と日本政府を強要、脅迫しているわけで、これこそが韓国人の民度の低さだと言っていい。

しかしだ、隣国だからいいだろう、を韓国が言い出すのも筋が通らない話だろうよ。
だったら日本の海産物をなぜまだ禁輸している？隣国なら福島や茨城で獲れた魚を輸入するもんじゃないのか？とまぁ、ダブスタな例を挙げればキリがない、何せ韓国は何を言っても許される、で通してきたものばかりだからだ。そうだろ？ん？
日本は韓国だけを特別扱いにはしない。ホワイト国にしたらイランへフッ化水素を横流しするK国という犯罪国家がいたのでね、あれで懲りているのだよ、日本は。

というか、おまエラを入国させて韓国型の変異ウイルスでも持ち込まれたら、どう責任をとるつもりだ？あ？おまエラは新型コロナの感染拡大が止まらない「コロナ敗戦国」であり、「ワクチン敗戦国」だ、そんな戦犯国家の卑人が日本へ入国したい？ふざけたことぬかしてんじゃないよ、バカチョンがよ。

というわけで、民度の低い韓国メディアと韓国人、という記事はこれまで！♪ジャン、ジャン！