【経済本100冊】Vol.8:『V チューバー相内ユウカが経済ニュースわかるまで聞いちゃった。』(著：テレビ東京ワールドビジネスサテライト)のあらすじ

こんにちは！メンタルブロック解除人こと心理カウンセラーの大和です。
こちらでは、「数字に疎い心理オタクが、経済関連の本を100冊読むとどうなるか？」と言う企画で、読破した経済関連の本を紹介して行きます。
既に経済に詳しい方もそうでない方も、今後の本選びの参考にして頂ければと思います。

今回ご紹介するのは、テレビ東京ワールドビジネスサテライトさんの『V チューバー相内ユウカが経済ニュースわかるまで聞いちゃった。』です。

基本情報

タイトル：V チューバー相内ユウカが経済ニュースわかるまで聞いちゃった。
著者名：テレビ東京ワールドビジネスサテライト
初版発行年月：2019年9月
ページ数(大体)：250pg
難易度所感〈五段階〉：★★★ ほどよい

大和の適当あらすじ

可愛くてちょっとゆるそうなVチューバー相内ユウカと言うマスクを被った、硬派なワールドビジネスサテライトによる経済トピック解説本。

全体の感想

Vチューバーと言うゆるふわなマスコットを通じて、話題の経済トピックをビギナーにも解説して行き、経済音痴なビギナー層も取り込もうと言うワールドビジネスサテライトの戦略で作られた、「相内ユウカにわからせたい！」と言うコーナーが一冊の本になったもの。

残念ながら本ではVチューバーの魅力が全く伝わらないので(笑)、単なる専門家・滝じいとタツオの解説本になってしまっていますが、対談形式であることと、専門家がよく噛み砕いてまとめて解説してくれているので、非常に難しい問題が理解しやすく、中々いい本です。

これを機にYouTubeの「相内ユウカにわからせたい！」をチェックしましたが、やはり動画の方が相内ユウカの可愛さが前面に出て良いなと思います。唯、動画見て思いますが、見た目と実際の声に非常にギャップがあるなとも思いました(笑)

大和の学びポイント

＜ 学びポイントまとめ ＞

★ゴーン問題の因数分解
★24時間営業の問題
★老後に2000万円必要って本当？
★MMTで日本は借金大国から脱出できるか
★韓国への輸出管理強化の理由
★終身雇用制度の風化
★年金が100年安心って本当？
★GAFA問題
★米中貿易摩擦の行く末
★リブラとビットコインの違い

＜ 各詳細 ＞

★ゴーン問題の因数分解
･･･2018年11月、日産自動車のカルロス・ゴーン元会長が、自らの報酬を過少申告したとする金融商品取引法違反の疑いで突然逮捕。その後も、支払われた会社の資金を自分に還流させていたとする会社法容疑等で合計4回逮捕。

ゴーン問題は色々な要素がごっちゃになって語られることが多いが、因数分解すれば①有罪か？②経営者としてのモラルは？③不当な拘束か？④日産のガバナンスの問題か？…に分けられる。①はまだグレー(2019年9月時点)。②のモラルはお金の公私混同でアウト。③は、日本の起訴後の勾留期間は世界的に見て確かに長く、人質司法との批判もあるので、今後改革の動きが出てほしい。④は、ゴーンさんがカリスマ過ぎて、ゴーンさんに物言える人が社内にいなかった部分はあったと思われる。しかしゴーンさんがいなくなった後、次のカリスマがいない日産の未来は非常に視界不良と言わざるを得ない。

★24時間営業の問題
･･･24時間営業を巡って、コンビニ店舗のオーナーがチェーン本部と対立している。人手不足による人件費の高騰で、24時間営業はコスパに見合わないとしてオーナー側は見直しを求めている。フランチャイズの仕組みとして、お店の人件費が差し引かれる前の粗利に対して、本部はその3・4割を取り分にしている為、人件費の高騰が本部に直接響かないと言う、構造上の立場の違いがあることが対立の背景にある。そもそも24時間営業は日本独特のものであり、人口が減少している今の時代には合わないと指摘する声が上がっている。

★老後に2000万円必要って本当？
･･･2019年6月3日、金融庁がまとめた報告書で、老後に2000万円不足すると言う部分がクローズアップされ、国会やネット上で騒ぎとなった。報告書によると、2017年の高齢夫婦無職世帯の収入をほぼ年金とすると、収入が約20万9千円。対して支出が食費・光熱費諸々で約26万4千円。毎月5・5万の支出超過で95歳まで生きると仮定すると2000万円程かかるので、年金以外で金融資産を蓄えようと言う内容である。

しかしこれは統計のマジックであり、前提が平均値であることに注意。この平均は、資産何億円と言うお金持ちも含まれている為、平均値が大幅に押し上げられてしまっている。2000万円が一人歩きしてしまった形ではあるが、格差社会で金融資産を持たない人も多い為、iDeCoやNISA等、本来の主旨である資産形成の意義が大事なことに変わりはない。

★MMTで日本は借金大国から脱出できるか
･･･現代貨幣理論(MMT＝Modern Monetary Theory)が注目を浴びている。日銀の量的緩和政策と似ているようで異なり、MMTでは政府が直接、返さなくて良いお金を家計や企業に配ることで、景気回復を図る。量的緩和政策は、飽くまでお金を融資すると言う金融政策であるが、MMTはお金を渡す財政政策であることに注意。MMTでは政府と日銀はセットで考えるので、資金源の心配は必要がない。理論的には、国債をどんどん発行して、それを日銀が丸抱えするので、国債の価格も下がらない。家計や企業の需要が乏しい状況ではインフレは起きないので、その心配もない。実際に景気が良くなればその分増税できるので、それで帳尻が合うと言う計算である。実際にはまだそこまで踏ん切りが付いている国は無いが、日本は既に日銀が国債の4割を丸抱えしている為、部分的にMMTを現実に実践していると言える。

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