日本の未来を守るこどもの学び

みぐ Mig ＠ NFT art creator/ AI art creator

2023年12月15日 12:00

「こどもたちの未来を守り世界に誇れる日本を取り戻す」

これをテーマにかかげ、侍の絵をかれこれ一年ほど制作し続けています。

テーマの実現を目指すにあたって必要だと考えてることが大まかに二つあり、まず一つが 「今を生きる大人たちに働きかけていくこと」
これに関しては、侍の絵を見ていただいたり実際に所有していただくこと、また、noteやSNS、コミュニティの中での発信を通して少しずつではありますが啓発できていると感じています。

あともう一つが「こどもたちが等しく教育を受ける機会に恵まれ、それを奪われないこと」

こどもを守ることが日本の未来を支え、守ることにつながります。その実現のためにできることは何だろうかと考えた結果、教育などに関する何かしらの支援を行う必要があるという考えにたどり着きました。

この note では こどもたちにふりかかっている貧困の現実と、貧困と学びの関係性、教育の支援の必要性について 書いております。

こどもを貧困やその影響下から救いだし、輝かしい未来を夢見てもらうために、ご賛同いただけると幸いです。

＊寄付及びメンバーシップへのご参加については、本文のさいごに案内を記載しております

なお、今回この記事を書くにあたり画像の制作および提供にご協力くださいましたHolly Heroさま、倭 identityさま、テロメアさま。この場を借りて御礼申し上げます。

ありがとうございました。

本記事のさいご、参考資料案内文手前に、画像提供者さまのリットリンクを掲載しております。
お名前をクリックしていただけると作品等が掲載されているページに飛んでいただくことができます。

１、こども食堂の増加が意味すること

現在、こどもの7人に1人が貧困と言われており、もしかしたらそれ以上かもしれません。

食べるものに困っていたり学びたくてもそれが困難だったり。
そこを支える手助けが急速に求められています。

現在、こども食堂にわずかずつですが、毎月寄付をしています。

私が寄付をしている「むずびえ」では、1,000円で５人分の食事をつくることができ、3,000円で万が一の事故に備えた保険に100人が加入することができます。5,000円の寄付でこども食堂を一回開催できるそうです。

特定非営利活動法人全国こども食堂支援センター・むすびえ

2018年の段階では2,286か所だったこども食堂の数が、2019年の調査では3,718か所に増え、年間の参加延べ人数は推計で160万人と報告されています

NPO法人全国こども食堂支援センター・むすびえの
実施した調査結果

・2012年:9件
・2016年:319件
・2018年:2,286件
・2019年:3,700件以上
・2022年7,363件

こども食堂が広がりを見せ始めた2016年からわずか3年足らずで約10倍以上に増え、2022年の時点では23倍にまで増加しているのがわかります。

他参考資料
子ども食堂の現状とJAの同行https://www.jkri.or.jp/PDF/2020/Rep167fukuda.pdf

■ こども食堂はなぜ増えているか？

こども食堂が始まった2012年に公表された調査では、過去一年間に経済的な理由によって食料が買えなかった経験を持つ世帯が14.8％あるとされています。その割合は全体の6分の1にもなっており、これが、こども食堂が急激に広まった原因となっていると考えられています。

■ こども食堂がふえた理由とは

2012年に始まったとされるこども食堂は短期間で急速に広まっていきましたが、これには以下のような理由が考えられています。

▶ ひとり親の貧困世帯の増加
まず理由の一つとして挙げられるのは、ひとり親世帯の増加にともない、貧困状態にある家庭が急激に増えていることでしょう。
一般的にはひとり親世帯の半数以上が貧困状態にあるとされており、貧困や親の多忙のために食事が満足にできない、常に孤食の状態であるこどもが増加しているという現状が挙げられます。

国立社会保障・人口問題研究所「生活と支え合いに関する調査」

さらに、こども食堂の対象になるこどもは貧困家庭のみならず、富裕であっても一緒に食べる家族がいない場合の「孤食」、いつも同じ物を食べる「固食」、一種類しか食べ物がない「個食」などニーズは多種多様であり、こうした様々な「こしょく」の解消が、こどもの健康や教育環境の改善、子育ての問題にも繋がるとしています。

北海道札幌市の子ども食堂「kaokao」の運営に携わる政治学者吉田徹氏

こども食堂には補助金や様々な制限など、行政が深く介入していないからこそ柔軟に運営できている面があります。
こども食堂は栄養管理と同時に、多くの人々が携わることでこどもの孤立を防ぎ、「食」を通じてこどもたちを支援する大きな機能があるとしています。

子供の貧困対策や食品ロス問題などに取り組む
政治家の竹谷とし子氏

また、こどもと地域の大人たちがともに食事をすることで、こどもと大人たちとの交流や情報交換が増えて地域のネットワーク形成に繋がる点や、こどもたちの来店を通じて、こどもの貧困の実態を地域住民たちが認識するなどの点で、副次的な効果も生まれているとの声もあります。傷や変形などで商品にならない食材をこども食堂で譲り受けることにより、食品ロスの解決につながっているとの評価もあります。

物事には表と裏があるように、メリットばかりでなくデメリットや課題などにも触れておきたいと思います。

■ デメリットや今後の課題

・貧困問題による誤解

マスメディア等の報道によりこども食堂と貧困のイメージが強く結びつき、こども食堂を利用することで周囲から貧困家庭と見られかねないという懸念から、本当に貧困状態にあるこどもはこうした食堂を利用しにくいのではといった意見があがっています。
実際に利用を控える家庭もあると報告されています。

・場所の問題

こども食堂の開催場所では、調理が可能であることはもちろん、こどもが徒歩で通えることなどが条件に挙げられており、これをこども食堂の運営における最大の課題とする意見もあるようです。東京都足立区のこども食堂では、自分も食堂を始めたいと言って相談に来るものの、場所の問題で行き詰っているとの声が多く聞かれています。

・衛生面

食事を提供する場所である以上、食中毒などの衛生問題も懸念材料の一つです。通常の食堂では洗浄設備や計器類を整え、確認検査を受けての営業許可が必要ですが、こども食堂のような福祉目的の場合、許可は必要ないと判断されることが多い点も問題視されています。

教育学博士でもあるアグネス・チャン氏は、こども食堂の存在を知り、自分も何かできないかと友だちに相談したところ「食中毒でも起こしたら大変だから」と止められたのだそうです。
社会活動家の湯浅誠氏も、「広がれ、こども食堂の輪! 全国ツアー」で20か所以上の地域を訪れた際に、どこへ行っても参加者から、衛生面の配慮や保険についての質問が出ていたといいます。

・資金の課題

運営資金も課題の一つでしょう。運営資金のための寄付を募ってはみたものの、現状を見たところ、運営資金の大半がこども食堂の代表者個人の負担となっており、こども食堂の運営継続のための資金確保が問題となっているケースもあります。

・その他の課題

こども食堂が日本全国に広まったことはマスメディアによる影響が強いでしょう。
しかし、マスメディアの力はあくまで一時的なものに過ぎず、継続的な支援者が求められています。

こども食堂は民間での取り組みではありますが、本来こども食堂における課題は行政責任で解決されるべきものであり、食事の保証は学校内での福祉課題でもあるとの声もあがっています。

さらに、こども食堂の開催頻度は月に数度、週に数度程度であるため、これによってこどもの貧困の解決に繋がるかどうかといった批判や指摘も少なくありません。

シングルマザーとこどもたちの生活のために活動する団体NPO法人「しんぐるまざあず・ふぉーらむ」理事長赤石千衣子氏は、こども食堂の取り組みを「素晴しい」と評価しながらも、「300万人いる相対的に貧困であるといわれるこどもたちの何%がそこにつながれているのであろうか」と指摘しています。

こども食堂が必要とされ増加となった背景には、親の貧困、介護問題や労働問題などが重なった末に育児放棄などで満足に食事のできないこどもが増えてきたという事情があります。
そうした問題を変えていかなければ根本的な解決にはならないとする意見も聞かれますが、こども食堂の開催で貧困問題が解決するわけではありません。

こども食堂を通して貧困問題にもっと多くの人々が気づき、知ってもらうことができれば、これから先の社会を変えてゆくきっかけになると私は信じています。

２、教育を受ける機会に対する支援の重要性

貧困が影響を及ぼす範囲はこどもの食に関するものだけではありません。
教育を受ける機会にも当然色濃く降りかかる問題です。

■ 深刻な教育格差問題

日本を含む世界各地で「教育格差」が深刻な問題になっています。

教育格差とは、「生まれ育った環境により受けることのできる教育に格差が生まれること」を指し、本人の選択などにかかわらず、生まれ育った環境により受けられる教育の機会や質に差が出てしまうことをいいます。

さらに、その原因の中でも特に深刻なのが「こどもの貧困」によるものです。

日本の大学等進学率は73.0%ですが、ひとり親家庭のこどもは58.5%、さらに生活保護世帯では35.3%というデータが出ています。

また、世界規模でみてみると、高所得国では94%のこどもが高校に通うことができているのに対し、低所得国ではわずか41%となっています。

現代の日本においても、学校以外に塾や習い事などに通うこどもが増加していますが、こういった学校以外の場で受ける教育にも少なからずお金が必要です。貧困層の家庭のこどもたちは、塾や習い事に通うことが難しく、さらなる教育を受ける機会というものが減少していることが明らかです。

また、日本国外でも、貧困や教育環境の不備などが理由で学校にさえ通えていないこどもが数多く存在しています。

このように本人の選択に関係なく、教育を受ける機会が等しく提供されない状況を「教育格差」と呼びます。

■ 日本で起きている教育格差

ここからは、日本で起きている教育格差の原因について詳しく解説したいと思います。

・貧困

前述のとおり、貧困家庭とそうでない家庭の間には、大学進学率や高校中退率などに差が生まれることが分かっています。
政府の調査によると、2017年の全世帯の子の大学等進学率（※）が73.0%であるのに対し、ひとり親家庭は58.5%、生活保護世帯では35.3%です。家庭の経済状況によって差が生じていることが分かります。
※大学等：大学、短期大学、専修学校等（各種学校）

内閣府　子供の貧困に関する指標の推移

進学しない、または進学できず教育を受ける機会が失われてしまうと、給与の高い職業に就くことが難しくなってきます。そうなると低所得の生活を送ることになり、こどもの世代まで貧困の連鎖が起こるケースもあります。

また、近年では、学校の授業以外にも塾や習い事などの教育を受ける機会も増加傾向にあります。
しかしながら、貧困層家庭では費用を捻出することができず、こどもたちは習い事などを諦めざるを得ない場合が多くなっています。

このように、貧困であることが理由で教育の機会が奪われてしまうのです。

内閣府　子供の貧困に関する指標の推移

・地域格差

都会と過疎地域では、学校や地域の社会教育施設などの充実度、アクセスの良さなどが異なります。
例えば、人口が少ない首都圏の外の地域に住むのと、人口の多い首都圏に住むのとでは、塾や習い事などの教育に関する選択肢の幅が大きく変わってきます。

また、NPOなどが行う貧困対策や教育支援活動は、都市部で展開されている事が多い傾向にあり、都会に住むこどもの方が支援を受けやすい環境にあるといえます。

さらに都市部は人口に比例して大学卒の人口も多くなっているため、こどもが進路を選択する時のロールモデルが多く、多様な生き方を目にする機会も多くなっています。

・社会制度

OECD（※1）先進国で比較した2019年の国内総生産（GDP）に占める公財政教育支出（※2）を見ると、日本は37か国中36位

OECD（経済協力開発機構）『図表でみる教育（2022年版）』

この結果から日本では、国の経済力に対する政府の教育費支出が先進国の中で著しく少ないことが明確で、それぞれの家庭が負担する教育費が高くなっていることが分かります。そのため、家庭の経済状況がこどもの教育に大きく影響しているのです。

※1：欧州諸国、米国、日本などを含む38か国の先進諸国からなる、国際経済全般について協議することを目的とした機関
※2：初等から高等教育の教育機関に対する支出のうち国や行政が負担するもの

■ 教育基本法の第３条と帝国議会における第３条（教育の機会均等）に関する主な答弁についての紹介

第3条（教育の機会均等）

第3条（教育の機会均等）すべて国民は、ひとしく、その能力に応ずる教育を受ける機会を与えられなければならないものであって、人種、信条、性別、社会的身分、経済的地位又は門地によって、教育上差別されない。
国及び地方公共団体は、能力があるにもかかわらず、経済的理由によって修学困難な者に対して、奨学の方法を講じなければならない。

教育基本法第３条

帝国議会における第３条（教育の機会均等）に関する主な答弁
【教育の機会均等をいかに実現するつもりか】
○昭和２２年３月１４日衆議院・教育基本法案委員会
＜辻田政府委員答弁＞この第三条は、第一項の前段におきましては、教育の機会均等の本質を述べ、次に人種、信条、性別以下は、これは教育を実施する上におきまして、こういう風な事項によつて差別をされてはならないということをうたつたものであります。入学の際、あるいは入学の後の教育実施にあたつての問題を、すべてここに包含しておるつもりであります。次に第二項におきまして、特に能力があるにもかかわらず、経済的理由によつて修学困難な者に対しましては、奨学の方法を国及び地方公共団体において講じなければならないのであります。これにつきましては現在も行われておりますが、一層義務教育におきましては修学奨励ということの方面に力を尽くしたい。また義務教育以外の教育におきましては、育英事業を拡充いたしまして、その徹底を期するようにいたしたいと存ずるのであります。
【第３条を規定した理由】
○昭和２２年３月１４日衆議院教育基本法案委員会
＜辻田政府委員答弁＞教育の機会均等につきましては、文部省として最も大切に考えておりまして、従ってこの教育の方針の次に第３条に特に提示した次第でございます。

帝国議会における第３条（教育の機会均等）に関する主な答弁

３、日本を襲う貧困、救う手立て

■ 日本を襲う貧困

日本人に限ったことではありませんが、海外の貧困地域に学校をつくったりする話はよく見聞きするのではないでしょうか。

これは、「学びが貧困を救う」のだということが知らず知らずのうちにDNAの中に組み込まれていて、学びが大切であることを物語っています。

貧しい開発途上国と言われる国々を見てみた時に、学校があってみなが学ぶ機会を得られているというところはほぼないに等しいでしょう。

これは無限のループです。

学ぶ機会が得られないから貧困を抜け出す手立てが見つけられない、わからない。だから幼くても低賃金でも働く以外の方法にたどりつくことができない。

学校が必要なのはわかっているけど状況的に困難で行くことができない、または学校がない。だからますます学ぶ機会を得られない。

学ばないから情報があることも、情報にアクセスする方法も知ることができない。だからいつまでたっても貧困から抜け出せない。

世界的に見て貧困といわれる地域がずっと貧困のままであるのは、このループの中から抜け出せずにいるからに他なりません。

そしてこれは、今の日本においてもかなり当てはまっています。

小・中・高と学ぶ機会を得られているにもかかわらず、未だに占領政策でなされた言論統制が影響を与えており、それこそ日本人がもっとバカになるように、貧しくなるように、間違った教え方や教育内容がはびこったままとなっています。

抗わなければいけないのにもかかわらず、残念なことに、それが私たち日本人の中でもはや当たり前のものになってしまっているため、変えていいものか、さらには変えていく方法がわからなくなってしまっているのが現状でしょう。

正しい学びが得られず、正しい情報にアクセスしづらい現状のせいで、間違いなく日本は貧しい国へと突き進んでいるように思えて仕方ありません。

■ 学ぶ機会を確保するために

繰り返しになりますが、日本全体が貧しくなっているということはすなわち、経済的に貧しい地域や家庭が増えてきてることを意味し、海外の貧困地域で起きてることが日本の中でもすでに起き始めていることは容易に想像できることと思います。

だからこそ、まずは｢こどもの学ぶ機会｣をなんとしても確保する必要があるのです。

ここであなたは、
「学歴が低くても成功できてる人がいるのはどうして？」
と疑問に思ったかもしれませんが、学歴がなくても豊かになれてる人というのは、例えば、身近にさまざまなことを教えてくれる人がいる場合もあれば、興味のあることを自ら進んで調べたりできる図書館などの環境が整っている場合もあります。

たとえ初歩的であっても話の内容が理解でき、字の読み書きができるからそれが可能なのであって、ではなぜ可能になるのかと遡っていけば、やはり、家でも学校でも他の場所でも教育というものが提供され、受けることができているかどうかに行き着くのです。

４、高い識字率が支えている日本の教育

■ これからも日本が日本であり続けていくために

日本が今も かろうじて「日本」であり続けられているのは、識字率の高さや教育水準の高さが関係していることは明らかです。
日本人の識字率の高さについては、「日本人が誇りを取り戻すために必要な二つの真実ー日米開戦に至ったほんとー」の序文にて記しておりますので目を通していただけたら幸いです。

戦後の占領政策で言論統制されたり、教科書が墨で塗られて書き換えられたり燃やされたり、間違った内容を教えられてきた話はご存じのことと思います。
そのような厳しい統制の難から逃れなんとか保存され続けた記録は存在していて、少しずつ明らかにされてきているのも事実です。

何が真実で何が嘘なのか。
信じるか信じないか。
けっきょくのところ、それらすべて「あなた次第」ではありますが、理解したり考えたりできるのも、やはり基本的な教育があってのことなのは間違いありません。

■ 今後生まれる新たな学問とは

あるとき、三橋貴明氏 の YouTube動画を見ていた際に、これからの10年で新たな学問が生まれるという話を耳にしました。

それはコミュニティであったり市区町村単位であったり、または昔から日本にあった寺子屋のようなそういった場所から新たな学問が誕生するのだそうです。しかも、確実に日本から生まれるというので驚きです。

事実、コロナ禍に入った時にその片鱗は見えていました。状況が落ち着いたとたんに戻ってしまったように思えますが、さまざまなところで今もその波を感じます。

新たな学問がどういうものかはまだはっきりとしていません。

「〇〇学」と名がつくようなものかもしれませんし、それこそ本当に寺子屋のような、学習形態の変化を意味してるのかもしれません。

なんにせよ、これから新たな方向へ進むことは確かなようです。

そしてそこに携わろうとしていることをありがたいと感じております。

５、教育に関する支援のお願い

親の貧困にこどもたちが苦しみつつあるこの世の中で、私たちに何ができるかを考えたとき、このnoteのはじめでもお伝えした通り、今を生きる大人に働きかけていくこと、そして、こどもたちの食や教育を支援していくことが早急な課題であることがお分かりいただけたのではないかと思います。

そしてその支援は、一時的なものでは解決にいたりません。長く継続して行っていく必要があります。

そこで、この note を読んでくださっているあなたにぜひとも、支援者の一人になっていただきたいのです。

しかし、どうやって寄付をすればいいかわからない。寄付をしたいと思うがどこへすればいいかわからない。

このように寄付をしたい気持ちはあるが迷っているあなたに代わり、私が適切な団体を選び、活動内容などを考慮して代理で寄付を行いたいと考えております。

この note を読み、もし私の想いに共感されご賛同いただけたなら、あなたの温かいご協力が本当に大きな力となります。こどもたちの未来を守り輝きに満ちた人生のために、あなたからのご支援は必ず希望の光となるでしょう。

たとえこの一歩は小さくとも、こどもたちの未来に大きな変化をもたらすことを私は信じています。

あなたからの心温まるご支援に、心より感謝申し上げます。どうか、こどもたちの未来に希望と幸福を届けるお手伝いをお願いいたします。

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ここまでお読みくださり本当にありがとうございました。
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